ハリマオレポート

(パート1のつづき)

屠殺ワクチンとシェディングで大量死が起こるのはこれから

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なぜ厚生労働省は、9月15日を境に、正確なワクチンに関するデータを出さなくなったのでしょうか。

・・・それどころか、世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが講演会や著書で声高に叫んできたグレートリセットの肝である人類奴隷制度の背番号(家畜の焼き印)制度「ID2000」でGoogle検索にかけても、関連記事がまったくヒットしなくなっています。

凄まじい手際の良さ。

厚生労働省の「新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード」は、10月20日で103回目を数えます。

しかし、感染症法施行規則の改正に基づき、今年の9月26日から、新型コロナの発生届の対象が65才以上の人や入院を要する人などに限定されて以来、「(コロナ感染者数)全数届出の必要はなし」と政府は一転して方針を180度変えるとともに、突然、アドバイザリーボードで公表されるデータ数が激減したのです。

各自治体も、中央の号令一下、いっせいにこれに従っています。

永田町の政治家や霞が関の官僚が人非人(にんぴにん)の悪党ばかりだといっても、地方自治体の役所まで良心を失っていないはずだ、と自分に都合よく考えるのは止めなさい。

公務員は、いつでも間違った権力の奴隷であり、「権力が決めたことであれば国民殺しでも何でもやるように」脳ミソが改変されているのです。

〈中間省略〉

・・・法律に照らしても、犯罪者ばかりになってしまった自民党の国会議員によって、我が国の秩序はズタズタに切れ裂かれてしまいました。

政治家は国民をますます不幸にし、官僚は自己保身ゆえに国民を次々と殺していくでしょう。これまでも、これからも・・・

自衛隊員へのワクチン接種義務化によって国防どころの話ではなくなっており、教育の現場ではヘンタイ教師の犯罪化が進むばかりで国民の信頼を損ね続け、ワクチン大量殺人に手を貸すという悪業を働き、いよいよ身おきどころを失った医療関係者はやがて精神を病んでいくでしょう。

これから死に体の日本人公務員に代わって、外国人留学生(多くは中国人)が、日本の公務員試験を受けてあらゆる行政機関に入り込んでくるでしょう。
日本の法律では、それは完全に「合法」なのです。

これらは、中国のために「日本売り」政策を続ける自民・公明の政権が続けば、今後2、3年以内に確実に起こることです。

公明党の支持母体である創価学会が、中国のスパイを引き入れて日本の乗っ取りに密かに手を貸しているし、自民党の国会議員の多くが、中国の女スパイ(創価が手引きしている)のハニートラップに引っかかっており、それを暴露されたくないがために、日本を売って媚中政策にいそしんでいるというわけです。

その代表格が、安倍氏暗殺の報を聞かされて、思わず小躍りして喜んだ外務大臣の林芳正であることは周知のことです。

林芳正は、中国美女に完全に骨抜きにされており、中国共産党からの指示を待っている極悪人です。

岸田文雄も、林芳正の正体を知りながら彼を外務大臣に任命したのですから凄まじい悪党です。

さらに言えば、今の自民と統一教会の癒着問題は、国民が飛びつきやすい目くらましのダミーであって、マスコミが煽りに煽る統一教会問題の盛り上がりは、実は「公明党による日本破壊計画」を隠すためです。

今回は本題ではないので、これ以上深堀りはしませんが、創価学会の「親元」が統一教会であることぐらいは知っておいてください。
だから、公明党は、統一教会がルーツです。

これが暴露されると、悪魔政党・自民党は完全消滅するでしょう。

だから、岸田文雄が旧統一教会に対する質問権を行使するからといって、統一教会の解散に踏み切るのでは、というNHKのスピン報道を信じている人がいるとすれば、その人は絶望的な人です。

自民党もNHKも、戦後の日本を間接支配するためにGHQがつくった団体です。

〈中間省略〉

・・・大阪大学大学院・生命機能研究科および医学系研究科教授・仲野徹氏が、2013年10月24日にアップした記事「全地球人、備えよ！ 『人類が絶滅する６のシナリオ』」を隅々まで読んでください。

人工ウイルスによるパンデミック、そして天然痘の復活(サル痘ウイルスのこと)によって、人類が破滅する危険性を強く警告しています。

仲野徹氏が記事をアップして10年が経とうとしている今、そっくり同じことが起きています。
つまり、「すべては計画されていた」ことを証拠立てているのです。

そして、河岡義裕が人口削減のキーマンであることも白日の下に晒されたことになります。

その河岡義裕を感染症対策アドバイザリーボードメンバーに加えた自民党の政治家、厚労省の官僚もまた、承知の上で日本国民を殺し続けているのです。

ワクチンはできない！かえって抗体消滅と再感染のリスクを増やすだけ

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ここ数日、おかしなことに気が付き始めています。

〈前半省略〉

・・・私は、COVIDワクチンの影も形もない2020年8月の時点で、「ワクチンはできない！かえって抗体消滅と再感染のリスクを増やすだけだ」と書いてきました。

2年が経過した今、現実となっています。

〈中間省略〉

・・・「なぜこれからもワクチンができないのか」、その理由を知りたい人は、以下のバックナンバーを読み返してください。

2020/08/14配信「ワクチンは開発できない！抗体消滅と再感染を繰り返すコロナの正体と防御法ーその1 」～2020/08/28配信「ワクチンは開発できない！抗体消滅と再感染を繰り返すコロナの正体と防御法ーその4」まで。

税金狩りの岸田・財務カルトは、とうとう国民の懐にまで触手を伸ばしてきた

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〈前半省略〉

・・・クラウス・シュワブ“司令官“に言われるまま「世界奴隷制度ーアジェンダ ID2000」を世界に先駆けて、この日本で実現しようとしているダボス・チルドレンの優等生、岸田文雄の自民党と霞が関の官僚たちもまた、生まれつきの奴隷であり、「奴隷の幸せ」を巧妙な手口で国民に受け入れさせてきました。

彼らは、国民の8割方にファイザー、モデルナの屠殺ワクチンを打たせた後、いよいよ日本の生後6ヵ月から4歳までの乳幼児にまでその毒牙にかけようとしています。
これで、日本人の全年齢に対して屠殺ワクチンが打たれることになります。

こんなことをやっている先進国は、他にはありません。
岸田文雄は、明らかに国民を実験台として差し出したのです。

自分の赤ちゃんに毒殺ワクチンを打たせた白痴そのものの保護者がいる限り、犠牲になる赤ちゃんは、これからも増え続けるでしょう。

結果は、日本の健康な労働人口が失われ(副反応によって、まともに仕事に就けなくなる)、外国から質の良くない労働者が押し寄せて、いよいよ日本が完全に乗っ取られてしまうのです。

〈省略〉

・・・10月18日に開かれた「子どもへのワクチン接種を慎重に考える超党派議員連盟」(会長:川田龍平／立憲民主党)で明らかにされたことをまず知っておいてください。

「子どもへの～超党派議員連盟」は、岸田政権と彼の政府のあまりにも深い「闇」が明らかになるまでは、子どもに打たせるべきではない、と政府に思いとどまるよう要請してきました。

しかし、外資(それは、ファイザー、モデルナに資本投下している同じ国際金融グループ)に、資本の論理によって完全にコントロールされているマスコミはまったく報じてきませんでした。

メルマガとは別に、10月18日の「子どもへの～超党派議員連盟」で白日の下に晒されたことを、カレイドスコープのフリー記事に分かりやすく解説しておいたので理解できるまで熟読してください。

特に、ここからの須藤元気・参議院議員の質問に対する厚生労働省の官僚の受け答えをよく聴いてください。

この官僚は、ワクチン接種後死亡したり、重大な副反応で今でも寝たきりや車椅子生活を余儀なくされている人が数千人、数万人いることを把握していると言っています。

しかし、そのデータは持ち合わせていない、とぬけぬけと言っているのです。
東大出身の彼は、統合失調症なのでしょうか？

そうではありません。
殺人鬼です。

また、この大量虐殺ロボット官僚は、このようにも言っています。
「・・・ワクチンを打った後で具合が悪くなった方々のために相談窓口の設置を各自治体にお願いしている」・・・

あくまでも「相談窓口」であって、ワクチン毒を抜くための機関ではないのです。

それ以前に、国民には各自治体に「相談窓口」があることさえ知らされていません。

厚生労働省と保健所の「アリバイづくり」のために、地方自治体に「相談に乗っているポーズをするように」促すことによって、さらにワクチンを接種させようとしているのです。

これは、自民党と厚労省による年金減らし、口減らしを目的とした「大量殺人の第一ステップ」です。

〈中間省略〉

・・・さらには、岸田政権になってからは、国民のトラの子にまで手を差し込んできて、年金支給額を削って、若夫婦の出産育児一時金の財源としたり、出産クーポンを発行して「産み控え」解消政策としたり、年金納付期間をさらに5年延長しておきながら、年金給付開始年齢を70歳からにしようとしたり(年金を受け取ることなく死亡した場合は、年金ではなく「増税」となる)、もう、ありとあらゆるところから「支給」という名の増税を行おうとしています。

安倍政権が打ち出した「全世代型社会保障」(結局、お題目だけの詐欺だったが)から始まった「平成の年金改革」では、国民が納める保険料が13年間連続で引き上げられた反面、年金支給額が“自動減額”する「マクロ経済スライド」が導入されました。

しかし、岸田政権では、さらに若者たちの財布の中に手を突っ込んで徴収した厚生年金の一部を削り、不足している国民年金の財源に振り当てるという、〈国民年金「5万円台」維持へ　抑制策停止、厚生年金で穴埋め〉政策に踏み切ろうとしています。

今後、本格的に始まる物価高では、月5万円の年金支給額では三度の食事にありつくことで精いっぱいになるでしょう。
つまり、5万円の購買力は、3万円程度、1万円程度になるということです。

〈中間省略〉

・・・あらゆることが2025年を境にがらりと変わり、それは日本だけでなく世界の大激変につながっていくので、だから私は「日本の未来を変更できるのは2025年まで」と予想しているのです。

mRNAワクチンは遺伝子治療の一部であり、一人ひとりをIotに接続し、究極的にはキメラで地上を埋め尽くす

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まずこの動画をごらんあれ。

大阪市立大学医学部名誉教授で「子どもへのワクチン接種を慎重に考える超党派議員連盟」(会長:川田龍平／立憲民主党)の常任メンバーでもある井上正康医師の重い警告です。

「・・・実際に米国で今、ファイザーが開発しているのはBA.5という第7波の主要流行株に対するもので、それを米国が使うかどうかは分からない。

BA.5について日本側が予定しているのは、ほとんどまともな臨床試験がなされておらず、マウスを10匹程度使ったような動物実験しかやっていない、という状況で日本の子どもたちにこれを接種させるというのは、まさに最初から人体実験を日本が買って出るような形になる、ということであるから非常に慎重になるべきであると考えている」・・・。

そして、「今回の遺伝子ワクチンというのは、技術的には非常に進歩したかのように見えるし、ワクチンと呼んでもいるが、実は遺伝子治療薬と言うべきもので・・・」と付け加えています。

「伝子治療薬と言うべきもので・・・」から先は、伏字になっていて読むことができないので、私のメルマガのバックナンバーから一部を抜粋して解説しましょう。


mRNAワクチンが、コロナの感染防止には対して役に立たず、それを打った人のDNAを改変し、さらには免疫系統を破壊して死に至らしめるという屠殺ワクチンであることは明らかです。

実際に、国防総省(ペンタゴン)のDARPAは、その開発目的について「米軍兵士をより強力にし、あらゆるウィルスに強い免疫を持たせるだけでなく、兵士が戦地で傷を負っても、細胞と遺伝子を自動的に速やかに修復して機能を回復させるため」であると述べています。 

〈以下省略〉

ドクター・モローの島が現実に／人類がハイブリッド生物に置き換わる日

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現段階で、スイス・ジュネーヴのCOVID大量虐殺集団(WHO、GAVIアライアンスなど)の人口削減アジェンダに沿ってアクション・プログラムをまとめた欧州委員会(EC)の詳細な計画書、そして世界経済フォーラム(WEF)のアジェンダ、そして、この計画に与する研究者の学術論文などから見えてくる未来は、ビル・ゲイツが言っているように「世界中の人々にワクチン接種を続けさせて、すべからく淘汰した後の過疎化した世界」です。

確かに、彼が出資するファイザー、モデルナなどのmRNAワクチン製造企業のゴールは、人間を超人ハルクのような「スーパーヒューマン」に改変したり、人口を彼らが「適正値」と考えている数まで減らすことで間違いありません。


「彼ら自身」が発している、これだけ多くのソースがあるにも関わらず、それを理解する能力を持たず、徹底的に隠蔽するテレビ、新聞などのマスコミの気の毒な人々、それを妄信している自殺予備軍の視聴者には、もうどんな証拠を突き付けても妨害するだけなので、残念ながら無視する以外にありません。

〈中間省略〉

・・・しかし、グレートリセット後の世界は、みなさんが想像しているような世界・・・「何も所有することができなくなるが、慣れてしまえば、それも悪くはないさ」で完結するわけではありません。

おそらく日本人の中で、グレートリセット後にやってくる暗黒大陸に気が付いた人は、私が知っている限り2、3人しかいません。

ここからは、理解できる、できないに関わらず、2030年以降にやってくるトォモローワールド(子供が生まれなくなる世界)について話しておきたいと思います。

(完結編パート3につづく)


●この記事はメールマガジンの記事(10月27日配信)「FEMA強制収容所の設置に駆り出される日本のワクチン医療従事者の暗愚ーその2」の一部抜粋です。
全文はメルマガのバックナンバーでお読みください。

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