紙の健康保険証を廃止してマイナンバーに一元化する動きは、「666獣の経済」の始まりである。
次は、運転免許証もマイナンバーに統合されるぞ。
NWOポリティシャン、河野太郎は、Googleのアンドロイドにマイナカード機能を搭載すると言っている。
まだまだ・・・銀行口座からクレジットカードの購入履歴、航空券の購入、カーレンタル、医療記録、学業成績証明書、光熱費の使用料、税金還付金、その他の利用可能なデータはすべてね。
もちろん、ゆくゆくはタスポでさえもマイナに統合される。
あなたが愛煙家であれば、ある日突然、こんな通知がとどく。
「あなたはタバコの吸い過ぎです。来月から健康保険料を50％増しにします」。
つまりだ。
スマホとマイナがID2020に紐づけられると、個人情報はクラウド・データベース上に載せられて、世界中の誰もが自由にアクセスできるグローバルなデジタル・アイデンティティー・システム(個人認証システム)が構築されるのである。
これが、欧米であれだけ騒がれていたワクチン・パスポート導入の話題が下火になった本当の理由だよ。
社会信用システムはID2020によって実現する。
マイナへの一元化は、その入り口だよ。
この記事は、メールマガジンの記事(10月13日配信)「マイナンバーへの一元化によって2024年は「666獣の経済」の第一ステップになる！？」の一部の抜粋です。
全文は、メルマガのバックナンバーでお読みください。
不吉な英国経済を暗示する不景気顔のチャールズ新国王
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株価が10分の1になるかも・・・世界銀行が「世界規模のリセッションが目前」と警告
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・・・金(ゴールド)の投資コンサルたちは、「再び(1トロイオンス当たり)2000ドルに値を戻す」と見ており、有名なスイスのエゴン・フォン・グレイェルツなどは「NYダウは3500ドルになり、ゴールドは(1トロイオンス当たり)35000ドルになる」と相変わらず強気です。
要するに、こうした投資コンサルたちは、1929年のウォール街大暴落は「再び繰り返される」と考えているのです。
それも、1929年のショックをはるかに上回るの数十倍ものショックが。
世界銀行も、「世界的なリセッションが目前に迫っている」と公式ホームページで述べています。
ウォール街大暴落では、1929年から1932までの約2年半でNYダウは89％下落しました。
つまり、株価が10分の1になったのです。
それが、再び起ころうとしているのです。
1929年のときの数十倍の規模で。
〈以下省略〉
米国には影の政府「地底政府」が実在している
それより、欧米の中立の(金融機関の紐付きでない)アナリストやストラティジストたちが一様に警告していることは、「中央銀行のシステミック・リスク」です。
〈以下省略〉
PCR検査利権やワクチン利権にあやかっていた学者、研究者の末路は悲惨
翻って、日本では何が起こっているでしょう。
安倍氏の国葬問題で大揺れの岸田内閣は、日を追うごとに明らかとなる自民党議員とカルト宗教との癒着の実態を前にして、とうとう内閣支持率が30％を切って20％台にまで落ち込んでしまいました。
今や、岸田文雄が政権を維持するために頼みの綱としているのがクラウス・シュワブとビル・ゲイツです。
今年の7月から殺人ワクチンの製造メーカー、ファイザーから、生後6ヵ月から4歳未満の子どもにもワクチン接種を認めよ！との要請が岸田に寄せられていましたが、それを承認してしまったのです。
ファイザー社自体が、本当に有効かどうかが判明するのは、治験が終了する2023年になって見ないと分からない、と言っているにも関わらず。
岸田は、ファイザー社からオミクロン株対応の旧型ワクチンの在庫処分を頼まれて、日本の赤ちゃんを実験台として差し出したのです。
米国やヨーロッパでは、誰もマスクを着用していないし、ましてや乳児に殺人ワクチンを打たせている保護者など探すほうが難しいというのに、自民・公明のワクチン利権の権化たちは、確実に一定割合で死に至る殺人ワクチンを承認したのです。
世界広しといえども、日本だけが「ワクチン殺人大国」になってしまったのは、WHOのPCR検査至上主義を何の精査もなく、そのまま受け入れてしまったことにあります。
PCR検査の発明者でノーベル化学賞を受賞した生化学者、キャリー・マリス(Kary Mullis)博士は、「PCR検査を新型コロナの陽性判定に用いると、誤差が大きく、感染していない健常者でも陽性反応が出てしまうので絶対に使ってはならない」と言い残して謎の死(ワクチン推進派の闇の勢力による暗殺)を遂げてしまいました。
にも関わらず、自民党政権は、人口削減の出先機関であるWHOのガイドラインを鵜呑みにして危険なPCR検査をウイルスの陽性検査に取り入れてしまったのです。
これによって、ウイルスを持っていない人も「感染者」と判定されて殺人ワクチンを打たれてしまったし、ウイルスを持っていても、細胞核に侵入することをブロックできている免疫力の高い人まで「陽性」と判定されてしまうのです。
新型コロナウイルスに限らず、ウイルスは誰でも持っていますが、それが発症しなければ問題ないのです。
ところが、新型コロナウイルスだけに限っては、症状が出ていなくても隔離されてしまうのです。
サイエンス・サミットでマーチン・ハディッシュ(Martin Haditsch)博士が行った講演を観てください。
PCR検査の闇が、ことごとく暴かれています。
コチラはyoutubeのダイジェスト版(約9分30秒)
いずれ削除されてしまうでしょう。
コチラは、rumbleのカットなしの全編収録(約41分)の動画です。
要するに、不安になってPCR検査を受けたものの、単なる風邪であっても「新型コロナ陽性」と判定されてしまった人が大勢いるということです。
これが殺人ワクチンのマーケットになるわけです。
PCR検査のカラクリを、大阪市立大学医学部名誉教授で医師の井上正康教授が分かりやすく解説しています。
PCR検査には大きな誤差が生じることを利用して、いくらでも水増しできるのです。
元厚生労働省のキャリア官僚で医学博士の中村健二医師の場合は、もっと単刀直入に「PCR検査は詐欺同然だ」と言っています。
かねてからCovid殺人ワクチンの危険性を訴えてきた中村クリニックの中村篤史医師の最近の記事は「インフルエンサーに気を付けて」です。
ワクチン推進派から何らかの利得を受けて「ワクチン打て打て」と盛んに薦めている功利主義者の存在を指摘しています。
そういえば、「アメとムチを使ってでもワクチンを打たせろ！」とテレビに出まくって必死になってワクチン接種を勧めていた米国立研究機関博士研究員・峰宗太郎の坊やはどこにいった？
その後、自分の失言がいかに恐ろしい結果を招いてしまったことに気が付いた峰宗太郎は、ツイッターで「アメとムチ・・・というのはあくまでも自分の個人的意見です」と火消しに躍起となっていました。
テレビに出まくって、専門家として「公言」しておきながら、立場が悪くなると「あくまでも個人的意見」といって逃げ切ろうとするその姑息さは、もはや人間としての体(てい)を成していないでしょう。
峰が所属している米国立研究機関とは、人口削減の先頭を走る悪魔のウイルス学者、アンソニー・ファウチが所長を務めるアメリカ国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）のことです。
どうりで、研究所の名前を言いたくないわけです。
大量虐殺組織に成り下がった厚生労働省、NHK他民放は、日本版CDCがお墨付きを与えた、悪魔に憑依された研究者や御用学者を連日出演させて「ワクチン打て打てキャンぺーン」を展開してきました。
ノーベル医学・生理学賞を受賞した山中伸弥などは、「不妊になるなどデマだ。とっとと打ちなさい」と息巻いていたわけです。
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・・・まだ、新型コロナが海のものとも山のものとも分からない段階で、「大規模で徹底したPCR検査を行い、大規模隔離、GPS追跡」という東アジア型の対策を主張していたのが東京大学先端科学技術研究センターの児玉龍彦です。
児玉龍彦は、「ウイルスを持っていても無症候性の人こそが、次の感染爆発の震源になるので、感染経路を追跡できるよう携帯端末などでGPS追跡を可能にするよう急いで法整備をするべきだ」と力説していました。
つまり、児玉こそが、ジョージ・オーウェルの「1984」の人間奴隷農場を具現化しようとしていたマッド・サイエンティストなのです。
児玉は、PCR検査利権の闇がこれだけ暴かれているのに、今でもPCR検査拡充プロジェクト実行委員会のリーダーを務めています。
児玉の活動に資金面で援助を申し出ているのが、一般財団法人村上財団の創設者である村上世彰です。
そう、ニッポン放送株でインサイダー取引をしていたとして逮捕された男です。
そんな男が何の見返りもないのに、多額の寄付を行うと思いますか？
児玉龍彦の周辺からは、PCR検査利権の臭いがぷんぷん漂ってきます。
池田信夫が、珍しくまともなことを言っています。
「世田谷区のPCR検査の推進役になっているのは、福島で除染利権を生んだ児玉龍彦。
日本や中国の検査会社と結託して、検査利権をつくろうとしている。
世田谷区の検査も、彼の関連会社が受注するだろう。
PCR検査プロパガンダのウラに得体のしれない『闇』」・・・
これが、国民が尊敬する「偉いセンセ方」の正体だ。
あなたが殺されたくなければ、こうした輩を排除することだ。
〈以下省略〉
2024年の新札切り替えと同時にマイナンバーが銀行口座にも紐づけられるだろう
オランダでは、グレートリセットを阻止するための政党が立ちあがっています。
牛のゲップが温室効果ガス排出の元凶になっていると、いいかがりをつけてオランダの畜産業を廃業に追い込もうとしている世界経済フォーラムやビル・ゲイツにNO！を突き付けているのです。
こんなバカげたことを本気になってやっているのはヨーロッパだけかと思ったら、なんと遠くニュージーランドでも、牛などの家畜のゲップや尿によって温室効果ガスを排出する農家に直接課税する計画を発表したとのこと。
いったい誰が、こんなことをやろうとしているのでしょう。
ブラジルのボルソナロ大統領のような悪魔崇拝者たちです。
これは、つい4日前にブルームバークで取り上げられた記事ですが、ブラジル日報の記事のほうが早かったようです。
「われわれが尊敬する大統領の正体が、ワン・ワールド・アジェンダを推進する悪魔崇拝者だったなんて」・・・
ブラジルの人々よ、なーに、驚くことなんてありません。
EU加盟国の政治リーダーのほとんどが悪魔崇拝者であり、米国の歴代大統領の3分の1がフリーメーソンであったことは広く知られている事実です。
自民党の国会議員など、フリーメーソンよりもっと悪い。
なにしろ、世界征服を企むグローバル・エリートの手先であるCIAが手塩にかけて育て上げた統一教会というカルトにどっぷり汚染されていたのですから。
その数、数百人。
政界丸ごとカルトに乗っ取られていたわけです。
〈省略〉
・・・厚生労働省は、「健康保険証を2024年秋にも原則廃止し、マイナンバーと一元化する方向で調整に入った」とのこと。
これが日銀券の新札切り替えと、どう連動してくるのか考えましょう。
・・・2024年の新札切り替えと同時に、銀行口座にもマイナンバーが割り当てられ、キャッシュカードやクレジットカードのICチップにも、マイナンバーが記録されるようになるでしょう。
どうやって「666獣の経済」から自由になる？
それには、銀行口座を持たないこと、行政のお世話にならないこと、日本が深刻な食料危機に陥っても、政府の食料配給制度のお世話にならないこと、つまり、乞食になってユニバーサル・ベーシック・インカムの「施し」を受けないことです。
そんな暮らしを想像できますか？
〈以下省略〉
●この記事はメールマガジンの記事(10月13日配信)「マイナンバーへの一元化によって2024年は「666獣の経済」の第一ステップになる！？」の一部抜粋です。
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