日本以外の国の政府は、国民に屠殺ワクチンを積極的に打たせようとは考えていない。
何もしない、何もできない岸田内閣だけが、政権を維持するために生後6ヵ月の乳児にも殺人ワクチンを打たせようとしている。
岸田内閣はレイムダックから、バニシングポイント(消失点)へまっしぐらだ。
代わって河野太郎がポスト岸田の有力候補とされている。
そうだ！「子どもにもワクチンを打たせろ！」と息巻いていたあのサイコパス政治家だ。
自民党総裁になりながら、総理大臣になれなかった唯一の男、河野洋平の愚息は、父親のリベンジを果たすためなら、何でもやるぞ。
この記事は、メールマガジンの記事(10月7日配信)「いよいよグレートリセット本番！生き残る日本人は10人に1人」の一部の抜粋です。
全文は、メルマガのバックナンバーでお読みください。
国民をワクチン人体実験の道具として差し出し、ダボス・アジェンダの最前線に立たせている岸田政権
岸田文雄は、今年1月18日、世界経済フォーラム（WEF）年次総会（通称ダボス会議）のオンライン会議で、確かに「わが国は、ダボス・アジェンダを推進する」と明言しました。
つまり、彼は「日本は、アジアにおけるグレートリセットの先頭に立つ」と宣言し、アジアにおける世界政府主義の旗振り役を務めると宣言したのです。
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・・・その果てには、どんな世界が展開するのでしょう？
分かり過ぎるくらい分かっています。
「子どもが生まれない社会」です。
そして、日本人の8割以上が「淘汰される」世界です。
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・・・これが、さらに進んでいくと、なんとか自律思考を保ちながら「人として」生き延びることができる人は、全世界の総人口の10人に1人もいなくなります。
いや、100人に1人もいないかもしれません。
私は、8年前に「『子供が産まれなくなる日』－世界の不妊ワクチンキャンペーン」というメルマガとフリーのダイジェスト記事を書きました。
現在、世界中で進行している「人口削減アジェンダ」そのものについて、すでに書いているのです。
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地震専門家の相次ぐ警告と符合する「2025年7月」の予知夢
時間は残されていません。
で、日本の近未来の悲惨な姿は、じょじょに固まりつつある段階に差し掛かっており、「それを阻止するには遅すぎる」というのが私の結論です。
それは「日本の消滅」です。
「間もなく日本は終戦後の食糧難の時代に突入する」「ワクチン接種によって、超過死亡率が説明できないほど上昇する」「日本経済は崩壊し、ハイパーインフレは不可避」・・・
さらに黒田日銀総裁曰く「金融緩和を行う以外に選択肢はない」・・・この発言は、市場関係者の間では“黒田の意固地”と揶揄されているようですが、残念ながら、目前に迫っているリーマンショックの数十倍もの金融衝撃波の前に黒田総裁は茫然と立ち尽くすばかりです。
日本特有の金融システムの歪みについては何度も書いてきたので割愛します。
結論だけ言うと、「日本は、もう利上げができない」のです。
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・・・台湾や尖閣諸島にもっとも近い日本の領土、与那国島でさえ自衛隊員の配備増強が進み、宮古諸島、八重山諸島を含む先島諸島全体に自衛隊の西南シフトが始まっているのです。
もちろん、中国軍が日本に対して核の先制攻撃を仕掛けることは「ありえないこと」とされていますが、中国がサイバー攻撃を仕掛けて日本の市場やパワーグリッドを破壊したり、習近平のお友だちである米民主党が、親米政権の韓国を使嗾して北朝鮮を扇動し、宇宙からのEMP攻撃(電磁パルス攻撃)を仕掛けさせることなど十分すぎるほど「ありえる」のです。
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・・・さらには、これとは別に、9月30日、総理大臣官邸で開かれた中央防災会議は、「千島海溝」と「日本海溝」で想定される巨大地震と大津波対策・強化地域として全国108の市町村を指定しました。
その中でも、特に甚大な被害が想定されている茨城県の9市町村は「特別強化区域」に指定されました。
通商産業省地質調査所主任研究官や政府の地震予知報告会の研究者などを努め、現在は京都大学名誉教授に就任している鎌田浩毅氏は、2035年±5年(つまり、2030年～2040年の間)に必ず南海トラフ一帯で巨大地震が起こり、富士山も噴火すると主張しています。
「それは、予想ではなく科学的に確定していること」であると。
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・・・「超巨大地震が日本列島を破壊する」という警告は、こうした地震予知利権とは何の関係もない地震研究者だけの話ではなく、内閣府も、南海トラフ3連動地震に関するシミュレーション動画を多数アップロードして国民に警戒を呼びかけています。
NHKによる国民への恐怖の植え込みも、日本政府の意向を反映したものです。
まあ、確率論から言っても、巨大地震は誰も否定できない段階まで来ていると言えます。
おそらく、それは2035年±5年より、もっと早い時期にやってくるでしょう。
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日本人の大量虐殺に王手をかけた自民党
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・・・生後6ヵ月～4歳向けに輸入されるのは700万回分のワクチンですが、総務省の人口推計(2022年／令和4年9月報)によると、0歳から4歳までの人口が426万人なので、おそらく生後6ヵ月から4歳までの人口は350万人程度。
すると、生後6ヵ月から4歳までの人口すべてに少なくとも2回接種できる計算です。
「BA.5」対応ワクチンとは言うものの、マウス数十匹を使った実験での中和抗体価しか出ておらず、人間を使った何の実験も行われていません。
したがって、下剤も「治験中」とされてはいるものの、感染予防効果や重症化予防の有効性データも一切出ていないのです。
ファウチは、それでも子どもに打たせろ！と言っていますが、賢明な米国の母親は、自分の赤ちゃんに接種させることを拒んでいるため、接種率は3％に届いていないのです。
第一、欧米では、誰もマスクを着用しておらず、コロナは終わったとの認識が広がっています。
なぜ日本だけが、これから本腰を入れて国民に、それも赤ちゃんにまで人口削減ワクチンを接種させようとしているのでしょう？
つまり、ファイザー社は、米国民が乳児に接種させるものと当て込んで製造したものの、母親たちが拒否しているため、鮮度が落ちないうちに日本の赤ちゃんを使って人体実験を行おうとしているのです。
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・・・岸田文雄は、日本版CDCの設置をすでに決めています。
日本政府の上に感染症の司令塔とすべく、米国ユダヤに乗っ取られているCDCを持ってくるというのです。
さらに今年8月に入ってからは、世界保健機関（WHO）のテドロスが、WHO傘下の新組織を日本に設立したいとの意向をそのまま受け入れ、WHOの日本分局である「日本版WHO」を新設することも、彼の一存で決めてしまいました。
それだけではありません。
東京とは、テドロスがパンデミック宣言を行った半年後に、東京 i CDC：東京感染症対策センターの立ち上げに着手しています。
これらの手際のよい差配は、京都新聞の社説にあるように、明らかに「健康危機管理庁の新設」の下準備です。
健康危機管理庁が新設されれば、日本の厚生労働省は、日本版CDCや日本版WHOの下位機関となり、いよいよ国民の大量虐殺が始まります。
さらに、自民党は、今後10年間にわたってモデルナワクチンを購入することを条件に、モデルナワクチン製造工場を日本に誘致しようとしています。
今、東京地検特捜部が自民党の五輪疑獄を解明しようとしていますが、自民党は、すでに屠殺ワクチン利権という東京五輪利権を上回る「金のなるを木」を探り当てたのです。
つまり、自民党と公明党は、国民が一人残らず死に絶えるまでモデルナの屠殺ワクチンを打ち続けて莫大な献金を手にしたいのです。
〈以下省略〉
●この記事はメールマガジンの記事(10月7日配信)「いよいよグレートリセット本番！生き残る日本人は10人に1人」の一部抜粋です。
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