ハリマオレポート

歴史的な転換点ーシュミータのエルル29が2週間後にやってくる！

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〈前半省略〉

・・・エリザベス女王は、ユダヤ暦のシュミータ(Shemitah)の年のエルル(Elul)の月に亡くなりました。

・・・2022年は、ユダヤ暦(ヘブライ暦)で7年に一度巡ってくるシュミータ(Shemitah)の安息年。
その中でも、もっとも重要な意味を持つ「エルル29(Elul 29)」が15日後の9月25日にやってきます。

あと1週間もしてエルル29が目前に迫ってくると、「エルル29のイベントに備えて、ウォール街に緊張が走る」といった見出しが欧米の主流メディアのヘッドラインを飾ることでしょう。

・・・「エルル29が近づくと、必ずとんでもない大きなことが起こる」と・・・

・・・シュミータの年(安息年)のエルル29の日の近辺では、必ずといっていいほど歴史的な大災厄が起こって(起こされて)来ました。これらは、何らかの人為的な力が働いて「計画的に引き起こされてきたこと」なのです。

〈以下省略〉

安倍氏国葬儀の日をユダヤの因縁の日「9月27日」に決めたのは誰なのか

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正統派ユダヤ教徒の「チャバド・ルバビッチ」のホームページの冒頭に、以下のように書かれています。

「Sunday, 29 Elul, 5782　September 25, 2022」。

この意味は、「ユダヤ暦(ヘブライ暦)の5782年エルル月の29日(この日は日曜日に当たる)は、西暦2022年9月25日である」という意味です。

・・・「エルル29(Elul 29)」の翌日である9月26日は、年が明けて「ティシュリー 1(Tishri 1)」となっています。
イスラエルでは、西暦の新年1月1日に当たります。
日本では元日です。

・・・ユダヤ暦のカレンダーに基づいて行事を行うイスラエルでは、新年祭を、ティシュリー1(Tishri 1)とティシュリー2(Tishri 2)の2日間としており、新年のお祝いのイベントが行われます。

・・・この2日間にわたる新年のお祝いの期間を「ロシュ・シャハナ(Rosh Hashanah)」と言います。

・・・安倍晋三氏の国葬が決行される9月27日は、ユダヤ暦で「宇宙創成5783年」の新年の「ロシュ・シャハナ」の2日目に当たる日です。

9月27日は、9・9×3＝9・9・9・9
逆さにすると、6・[6・6・6]で獣の数字になります。

これを偶然と切り捨ててしまうのは、あまりにも軽率で不注意に過きるでしょう。

「9月27日は、日本を獣の国にすべく意図して選ばれた日だ！」と言えば、西洋のクリスチャンたちは納得するでしょうか？
おそらく、同意するでしょう。

確かなことは、この日を「国葬儀の日」と決め、会場を「日本武道館」に決めた人物は、「シュミータ」と「エルル29」の秘密を知っており、2025年の「ジュビリー(Jubilee)」の「象意」を知っている人物であるということです。

だから、2024年の新札切り替えの行事を数年前に国民に告知し、「勘づいた人は準備しておけよ」という暗黙のメッセージを送ったのです。

それは、ロスチャイルドに通じ、バチカンに通じている、あの国会議員・・・「これは理屈じゃねんだよ」と、例のべらんめえ口調で岸田に「安倍国葬」を命令した麻生太郎です。

なぜ西洋は農業を潰そうとしているのかーその理由は2022年がユダヤの安息年に当たっているから

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・・・「シュミータ(Shemitah)」とは、7年に一度めぐってくる「安息年（The Sabbatical Year)」のことで、ユダヤ教の聖典である旧約聖書のモーセ五書(これをトーラー／Torahと呼ぶ)の一書「申命記(しんめいき)15章」には、「この年には恩赦・減免・免除が実行されなければならない」と記されています。

また、旧約聖書のレビ記25章にも、「シェミータ年は、その地に完全なる休息を与えなければならない年」とされています。

つまり、「農耕地は7年に一度、作付けを止めて土地を休ませる」というのが神の意に適った生き方であると教えているのです。

旧約聖書で動いている国では、シュミータ年に向けて、さまざまな法律やルールが整備されて、農産物の販売、消費、廃棄にもモーセ五書が適用され、負債の放棄を行わなければならないのです。

つまり、6年の間に行われてきた経済活動や個人的な人間関係において生じた「貸し借り」を、7年目の安息年にはリセットして、相手を借金で縛るのを止めなさい、と教えているのです。

・・・この安息年には、「恩赦・減免・免除」だけでなく、「農家は作付けを止め、農家が抱えた負債を免除する」という意味も含まれています。

この耕作地縮小から廃農へ促す政策は、オランダ、英国、米国、カナダなどで実際に行われているでしょう？

このように、モーセ五書(トーラー)を恣意的に解釈して、シュミータの安息年に当たる2022年に、世界中で「農業の削減」が進められている背景には、自国民のカロリーを賄う量の農作物を栽培することは許すが、従来、輸出向けに充てていた余剰分は「作ってはならない」という考え方があるのです。

すると、食料自給率がカロリーベースで37％もない我が国のような食料輸入大国の場合は、わずか数ヵ月分の備蓄が底をついたとき、いくら札束を積んでも、どの国も食料を売ってくれなくなるでしょう。

・・・日本は、2023年から世界でもっとも過酷な食料危機に見舞われることが間違いないというのに、岸田政権は、自国の農業を潰し、国民を飢餓に引き込む農業政策を継続しています。

岸田政権がやろうとしていることは、形は違えど、オランダや米国、英国、カナダとまったく同じです。

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7年ごとのシュミータ年に起こる世界の節目となるエポック

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・・・前回のシュミータのエルル29は、2015年9月13日でした。
2015年9月14日からは、ユダヤ暦では新年に入ったので、シュミータの年明けです。

過去の「エルル29」の日の前後1週間には、決まって史上最大の株式市場の暴落などが起こっています。
こうしたことから、市場の暴落は秋(エルルの9月から10月)に起こるというアノマリー(経験則)が生まれたのです。

・・・以下は、過去のシュミータ年のエルル29前後で起きたエポックです。


そして、あれから7年後の2022年。
2015年のときのように、人民元ショックが再び世界同時株安を引き起こすのではないかと言われています。

確かに中国の地方銀行では、取り付け騒ぎが起こっています。
これは、大手銀行や中央銀行にまで広がる勢いです。

エリザベス女王が死去した同じ日に、欧州中央銀行（ECB）が0.75％という初の大幅利上げを発表し、その翌日の9日には、米連邦準備制度(FRB)が引き続き0.75％の利上げを強行するのではないか、という観測筋の予測を出すなど、インフレ退治にかこつけた市場の暴落を仕掛けようとしているように見えます。

ECB理事会では、7月には「0.5％の利上げが必要」との合意が形成されましたが、ECB統計局が8月31日発表した消費者物価指数（HICP）速報値では、前年比インフレ上昇率が9.1％と過去最高を記録したため、0.5％の利上げではインフレを止めることができないとの判断せざるを得なくなったのです。

・・・このまま、FRBも同時に0.75%の利上げを断行すると、世界同時不況のトレンドに入っていくことになり、通常であれば、日本の円安はますます進むことになります。

要するに、食料を輸入に頼っている日本では、食料品の価格が本格的に上昇するのは、これからだということです。

このように、まずはエルル29の前後で起こる蓋然性がもっとも高いのが「株価大暴落」です。

〈中間省略〉

・・・この危険な飛行ルートの決定の裏側で暗躍した不気味な日本人の正体は何でしょう？
国土交通大臣の椅子は、統一教会の分派とも言うべき創価学会を支持母体とする公明党の専用席です。

〈以下省略〉

(パート2につづく)


●この記事はウェブマガジンの最新記事(9月9日配信)「3年後に人類史上最大のターニングポイントがやってくるーその1」の一部抜粋です。
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