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案の定、日本のテレビ学者やテレビ評論家の予想とは正反対に、結果「ロシアの一人勝ち」だ。
グローバル・エリートたちの目的は、ロシアを使ってドル、円、ユーロ・・・その他の本来的価値がゼロの通貨を破壊することである。
現実に、ドルの崩落の前にユーロが危なくなっている。

次に世界政府と結託したメディア連合が展開するのは、食糧危機を煽るプロパガンダで、いよいよ世界をカオスに引き込むだろう。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(7月21日配信)生き残るために資産の新しい概念を理解し、「オフ・グリッド」の生き方に切り替えよう!」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

アメリカの富裕層は、外国に避難してオフ・グリッド農場で「来る日」に備える

〈前半省略〉

・・・自民党と統一教会が完全に一心同体の関係にあることが徐々に明らかとなっていますが、グレートリセットが、ここまで進んでしまうと「何をいまさら」と、手遅れ感のほうが際立ってきます。

これからは、一人ひとりが、いまだに洗脳から冷めやらない人々が発するノイズを排除しながら準備していくしかありません。

さて、X氏の話に戻しましょう。
彼は、3~4年前から、家族とともに活動拠点を米国から「ヨーロッパのある国」に移そうと着々と準備を進めてきました。

投資活動を通じて、政府のインサイダーなどから、「米国の国土が荒れ放題になる」ことを知った(そうした計画があることを知った)X氏は、すでに「ヨーロッパのある国」に広大な農地を購入し、完全なオフ・グリッド農場をつくりました。

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農業の専門家を雇い入れて食糧をつくり、野菜などの加工食品をはじめ、さまざまな食品を加工する食品工房も作りました。

広大な牧場では乳牛や肉牛を飼育し、乳製品や食肉まで自前で加工します。

そして、風車と太陽光パネルでエネルギーをつくり、その国のインフラにいっさい頼らずとも、100%持続可能な態勢をととのえたのです。

リッチマンも、数年後には等しくプアマンになる

さらに、X氏は、このように言っています。

「今は大きな嵐の前の静けさで、おそらく2022年10月頃に市場の暴落が起きる。
その後、リバウンドによって、いったんは持ち直したかに見えるだろうが、これが本番ではない

2023年の初頭には、いよいよ本格的な大暴落が起きて、国によっては銀行封鎖さえが起こるかもしれない。

今はリッチであったとしても、資金の移動を怠った金持ちのほとんどが、すべての資産を失う結果になる。

多くの人が勘違いしているのは、市場の大暴落の後、再び経済が持ち直して、いつかはバブルの再来を期待できると思い込んでいることだ。
だから、損失を被ったとしても、バブルの時に取り戻すことができるかというと、今度は、そうではない。

二度と復活のチャンスはやってこない。ゲームオーバーになるのだ。(以下省略)」・・・

X氏は、このように警告しています。

第二波、第三波による市場崩壊の後、市場は元に戻らないばかりか、今までの資本主義そのものが崩壊する、と言っているのです。

そして、銀行に預けてある現金は、計画的に破綻させられる金融機関の救済を大義名分にして、ベイルインという合法的な没収手段を使って政府が取り上げる可能性がある、と言っているのです。

X氏は「ベイルイン」と明確に言っているわけではありませんが、金融機関のルール変更によって、預金者の権利が守られなくなると言っているのですから、何らかの強制的な没収が行われることを示唆していることになります。

また、リッチな人とはいえ、すべての資産を失う結果となる、とX氏は言っているわけですが、この意味は、財産税、あるいは貯蓄税という形で資産の没収が行われると読んでいるようです。

そのために、銀行トップの首のすげ替えが着々と行われている、と。

〈中間省略〉

・・・こんなことをすれば、今度こそ、株式市場、債券市場、不動産市場、商品市場・・・すべての息の根が止められ、米国のロサンゼルスやシカゴの裏通りに浮浪者がたむろしている光景が東京でも見られるようになるでしょう。

グローバル・エリートにとっては、それで構わないのです。

彼らの目的は資本主義を破壊し、ドル、円、ユーロと、ありとあらゆる通貨を使用不能にする(ただの紙切れにする)ことにあるので、これらの市場を復興しようとは考えていないからです。

「最大の問題は、人々が、今、起こっていること、これから起こることを理解したいわけではなく、現実を認識したいと思っているわけでもない、ということだ」とX氏は付け加えます。  

〈以下省略〉

金(マネー)を持っていてもダメ、商業地に土地を持っていても万全ではない。富の源泉は「農業」

日本でも、安倍晋三氏の悲劇をきっかけに、「自民党と統一教会は深い関係にない。まったくのデマだ」とテレビに出演して火消しに回る魑魅魍魎たちが炙り出されてきました。

いえいえ、統一教会は、自民党の歩みとともに日本国内で勢力を拡大してきたのです。
あまりにも騙されやすく、悲しいほどに純情な日本人信者の生き血を吸い、彼らを精神病院や自殺に追い込みながら・・・

それを助けてきたのが、自民党にすり寄れば何らかの利得にあやかることができると考えている、こうしたインチキ言論人たちなのです。

グローバル勢に与する「頭のイカレタ人々」の典型例は、安倍氏の暗殺直後からワイドショーに出まくって、「自民党と統一教会とがつながっているという話はデマだ」と必死になって視聴者を騙している三浦瑠麗東国原英夫などの偽装保守。

そして、ユーチューブを活用して若者の無知に付け込み、「自民党・統一無関係説」を吹聴している堀江貴文、東浩紀、落合陽一らの救いようのないネット言論人たちです。

古谷経衡が言うまでもなく、「旧統一教会と政治家の蜜月は、歴史の常識」です。

ヨーロッパの言論人であれば、みんな知っていることであり、むしろ自民党とマスコミが結託して隠蔽してきた日本のほうが、この事実を知らない人が多いのです。

「国民が血を流すのは当たり前だ」とのたまわっていた稲田朋美などは、「自民=統一」の関係が暴かれると、見苦しくも、とぼけまくっており、「そもそも国民に人権があることのほうがおかしい」と啖呵を切っていた西田昌司は、どう説明するのだろう。

自民党の議員にとって、統一教会と「つるむ」ことは、政治というショーバイの一環なのです。

岸信介と文鮮明との「計画的な邂逅」を用意したのは、東西冷戦構造において、米ソの緊張を極限まで引き上げながら、グローバルエリートに兵器産業で大儲けさせようと暗躍していたCIAです。

CIAの目的は、戦後の国際勝共連合を礎に、自民党と統一教会によって東西冷戦構造の対立構造を深めることだったのです。
それが、彼らの戦争ビジネスの要諦だからです。

上に挙げたような人々は、これから「日本に何がやってくるのか」まったく理解していません。
彼らの言うことなど無視しなさい。有害すぎます。

〈以下省略〉

「資産」の古い概念にとらわれている人は生き残ることができなくなる

グレートリセットにおける資産は、マネーではありません。

この期に及んでも、まだ「本当の資産」の意味を理解できない投資家は、最後までペテン師が好む金融相場にしがみつき、ことごとく淘汰されるでしょう。

〈省略〉

・・・グレートリセットの目的の一つは、「価値の裏付けのない資産の消去」にあります。

ですから、ロスチャイルドらの国際銀行家が100年以上の歳月をかけて孜々営々と築き上げた中央銀行システムを、いったん御破算にしたいのです。

グローバルなデジタル通貨として世界統一通貨に切り替わるでしょうが、その価値の裏付けは、地球のすべてのリソースになるはずです。
その中には、サイバー空間から人間の労働力までもが含まれることになります。

そのとき、私たちは、何一つ資産として所有することができなくなるでしょう。

〈中間省略〉

・・・私は、12年以上前から、「オフ・グリッドの生活」を推奨してきました。

オフ・グリッド(off-grid)とは、X氏の農場のように、電力会社の送電網とつながっておらず、エネルギーから水、農産物の生産まで、すべてを自給自足できる体制のことであると言うことができます。

オフ・グリッドのコミュニティ―といえば、アーミッシュがありますが、私は、どちらかといえば、こうした窮屈な暮らしは好みません。
宗教やイデオロギー、些末的な人間関係に囚われない、より自由で安心できるライフスタイルを求めています。

そのために、あらゆる事態を想定しながら、今のうちから準備しておくことが大切になってきます。

極端な例かもしれませんが、ひとつのケーススタディーとして、“金を必要としない男”マーク・ボイル(Mark Boyle)のライフスタイルから学んでください。

また、元東電のエンジニアとして福島第一原発で働いていた、高知のボブ・マーリーの生き方を参考にしてください。
凄まじい隠蔽工作によって、ソースのほぼすべてが削除されていますが、彼が何を訴えているのか分かるでしょう。

こうした人たちが備えているのが、これからやってくるグレートリセットの世界です。

次回は、農業の再編を巡る世界各国の取り組みと、真の意味におけるサバイバルについて議論します。

大切なことは、「決して慌てないこと」です。


●この記事はウェブマガジンの最新記事(7月21日配信)生き残るために資産の新しい概念を理解し、「オフ・グリッド」の生き方に切り替えよう!」の一部抜粋です。
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