ハリマオレポート

| 全記事タイトルリスト
ホーム   »   ウェブマガジン  »  2倍のワクチンを購入して小型原子炉への投資を呼び込む
               
mag202206-01.jpg

コロナ医療関連の国費16兆円の膨らむ不透明支出」「コロナ予備費12兆円の9割に当たる11兆円が追跡できず」・・・
「4.7億回分のワクチン=1兆2200億円分が期限切れで廃棄処分でも、後藤厚労相は調査しない」・・・
「岸田文雄ー
ワクチン2兆4000億円かけ購入 “必要な費用だった”」・・・

これだけ巨額の我々の血税が、突然、消滅したかのよう言う自民閣僚とマスコミ。
どこに行ったのか、考えなくても分かるはずだ。

ひとつは秘密の国防費。ひとつは・・・


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(6月11日配信)自民党が2倍のワクチンを購入した理由はビル・ゲイツの小型原子炉」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

「目覚めよ!」と言っている扇動者が「備えよ!」と決して言わない摩訶不思議

〈省略〉

まずは自分の座標軸を探り当ていることが重要

〈省略〉

サル痘(Monkeypox)パンデミック宣言の見通し

まず、みなさんが疑問に思わなければならないことは、「サル痘が、なぜ最初の発見から64年も経ってからリバイバルヒットしたのか」、そして「なぜビル・ゲイツが実質的に所有しているWHOが、次のパンデミックのためにサル痘を選んだのか」という2点です。

・・・あの悪名高きCDC(アメリカ疾病予防管理センター)は、ウイルスを研究(本当の目的は生物兵器の開発)する過程で、実験用に飼育していたサルから発見されたのが最初と述べています。

発見された当初は、サルからヒトへの感染(人畜感染)は見られませんでしたが、1970年にアフリカのコンゴでヒトへの感染例が報告されて以来、アフリカ大陸で限定的に感染が拡大することとなったのです。

しかし、致死率が低いので、感染症の専門家は重要視しなかったのです。

2号前の配信号「32億人が感染し、2億7,100人の死者が想定される次のパンデミックで戦略的にサバイバルする」にて、ビル・ゲイツの感染拡大シミュレーションを紹介しましたが、それよると「6月5日の時点で1,421人の感染者が発見される」とされています。

CDCの発表によると、「6月8日の時点で、世界29ヵ国・地域で1200人の感染者」が発見されたことになっています。
ビル・ゲイツのシミュレーションとほぼ同じです。

この伝でいくと、ゲイツの見立てどおりに「2023年1月10日の時点では、世界83ヵ国で7,000万人の感染者、130万人の死亡が確認される」ことになります。

〈中間省略〉

・・・なぜ、ビル・ゲイツは、世界経済を破綻させ、次のワクチンによって「とどめを刺す」ために64年前のサル痘を選んだのでしょう。

それは、予測プログラミング(predictive programming)によって、大衆の恐怖を最大化し、人々の抵抗力を削いでしまうためです。

予測プログラミング(predictive programming)とは、心理学をベースにした人心操作術による人間調教法のひとつです。

支配者層が、今後起こそうとしているイベントを、彼らの支配下に置かれている主流メディアのパンデミック・キャンペーンを通して、さりげなく大衆にその計画をちらつかせ、無意識下にその計画をインプットすることです。 

予測プログラミングの罠に嵌められた大衆は、支配者側が提供するシミュレーションによって、あらかじめ脳内で疑似体験させられているので、現実にそれが起きても「あーあ、やっぱりそうなっちゃったのか―」と、その結果を受け入れやすくなるのです。

悲惨な最終結果を「さもありなん」と大衆が受け入れてしまうと、後は、やりたい放題となります。

だから、敢えて「彼らの計画」の詳細を事前に流すのです。

その際に必要なことは「いついつまでに、こんなことが起こる」「そのときには、これだけの人が死ぬ」という具体的な情報を数字として示すことです。

その数字が、恐怖を表すために記号化されて、みなさんが好きなSNS上で「拡散」されると、さらに恐怖が倍加されて、マスク警察やワクチン警察が自動的に立ち上がるのです。

そして、他の人口削減イベントが同時多発的に引き起こされると、大衆は、いよいよカオスに突入し、国家は内部から崩壊していくのです。

これは、大衆の「恐いもの見たさ」という習性を利用した原始的なサイオプ(PSYOP/psychological operations 心理作戦)です。

〈以下省略〉

「日本の適正人口は6000万人だ」と主張する自民、維新の人口削減論者たち

2015年10月、小泉進次郎が自民党の農林部会長に就いたとき、なんと言ったか覚えていますか?
将来に悲観する1億2000万人より、将来に自信と楽観を持つ6000万人のほうが強い」と言ったのです。

〈中間省略〉

・・・6000万人という具体的な数字を出したのは小泉進次郎だけではありません。

橋下徹が、大阪府知事時代に年金制度について言及したとき、彼はこう言いました。
「(我が国の人口は)6000万人くらいでいいんじゃないか。(将来の年金を支える子どもの数が少なくなっていくと)年金を支えるのがきつくなるが、その時にこそ、これこれこういう対策を講じるべきだと議論すればいい」・・・

つまり、年金破綻、財政破綻を防ぐためには、身の丈に合った人口まで削減すべきだと間接的に言っているのです。

これぞ本末転倒どころか、まったく根拠がありません。
人口が6000万人まで減少すれば、GDPも縮小します。

年金を支えることができるかどうかは、一人当たりのGDPと国民の平均寿命によって決まるので、人口が多いから年金が破綻するのではないのです。

こうした中学生レベルの嘘を平気で言い、無知で愚かな大阪の人々を騙してきたのが、橋下徹という稀代の詐欺師なのです。
こんなことでは、大阪が維新によって破綻させられるのも時間の問題です。

〈以下省略〉

「殺人ワクチンを強制するWHOのパンデミック条約締結」までの見通し

ビル・ゲイツに乗っ取られたWHOは、加盟国194ヵ国に一律のパンデミック対策を強制することができる「パンデミック条約」の実現に向けて着手しました。

2021年の12月に、WHO加盟国は「パンデミック条約」制定のための議論を開始するとに合意し、スケジュールでは、2024年の制定・発効を予定しています。

〈中間省略〉

・・・公正な選挙で選ばれていないテドロスのようなチンピラ、ヤクザ者たちで構成されているWHOという一民間組織が、加盟国の国権を無力化してしまうだけでなく、世界政府の保健機関として君臨することになるのです。

パンデミック条約が加盟国で批准されれば、どんな危険なワクチンでも、WHOのお墨付きがあれば、その国の国民は強制的にワクチンを接種しなければならなくなるのです。

言い換えれば、Covidもサル痘ウイルスも、パンデック条約を締結させるために仕組まれた「陰謀である」と断定できるのです。

これに猛反発しているのが、47のアフリカの国々とブラジル、中国です。

〈中間省略〉

・・・WHOにとって頭が痛いのは、ビル・ゲイツに次ぐ有力スポンサーである中国がWHOからの脱退を言いだすことです。
これは、中国にとっての強力なカードになります。

〈中間省略〉

・・・したがって、パンデック条約の行方は中国が握っていると言えるでしょう。

パンデミック条約に「緊急事態条項」を抱き合わせようとしている自民党

翻って日本はどうでしょう。

ほらほら、出てきたでしょう。

自民党の江藤征四郎が、「緊急時の対応を記した緊急事態条項に、新たに感染症を加えて党改憲原案をまとめ、次期衆院選の公約として掲げる意向を示した」とあります。

つまり、パンデミック条約に「緊急事態条項」を抱き合わせると、自民党は、国民に対して「どんな酷いことでも、できるようになる」のです。

〈中間省略〉

・・・公益財団法人「日本国際問題研究所」が、御用学者に「パンデミック条約創設に向けた合意は、一応の前進である」と評価する記事を書かせています。

公益財団法人「日本国際問題研究所」とは、公益社団法人「日本経済研究センター」と対を成す日本の新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の推進エンジンです。

〈中間省略〉

・・・砂川裁判の逆転判決の翌年、「日本国際問題研究所」を正式に発足させた外務省の内部には、その段階で、とっくに世界政府主義の走狗が入り込んでいたのです。

日本国際問題研究所」の理事長は、経済企画庁や外務省の官僚の天下りで占められています。

彼らは、こぞって日本の解体に手を貸すことを決めたグローバル勢力、つまり「日本のディープステート」なのです。

〈以下省略〉

自民党が毒ワクチンを打たせて国民を大量に殺しても手に入れたいものは小型原子炉

最近、停電が多くなっています。

5月13日に起きた横浜の広域停電は、夜に発生したため、大きな混乱は起きませんでした。
6月9日、長野県松本市の西部地域で起きた停電も、夜だったので、騒ぎになりませんでした。

3日間だけでも、これだけの件数に上っており、停電が発生した時刻は、すべて夜か、経済活動が始まる前の早朝、あるいは夕方の2時間だけという軽症で済んでいます。

他府県については調べていませんが、私と同じ感想を持っている人は少なくないようです。

さて、本格的なブラックアウトといえば、2018年9月6日未明に北海道胆振東部を襲った最大震度7の大地震後に起きた大規模停電が思い出されます。

このとき、なんと北海道全域が停電したのです。

9月上旬という気温が高い時期だったことが幸いして最小限の被害で済みましたが、これが零下の真冬に起こっていたら、凍死する住民が出ていたでしょう。

世界のウラン・シンジケートを握っているロスチャイルドに間接的に支配されている日経新聞も、タイミングよく「電気不足、冬に110万世帯分 原発動かず節電頼み限界」といった恫喝めいた記事を出してきました。

停電のニュースと同時に出てきたのが、「新電力、続々と破綻」のニュースです。
帝国データバンクの3月30日のレポートによると、「過去最多の14 件の倒産が発生。過去1年で累計31社が事業撤退した」とのことです。

〈中間省略〉

・・・それにしても、なぜメディアは、これほど必死になって原発再稼働のムードづくりをやっているのでしょう?

話は、13年前の2009年11月6日に遡ります。

この日、ビル・ゲイツは、自身がオーナーを務める原子炉開発のベンチャー企業「テラパワー」(ワシントン州)の幹部2人を伴って、東芝の「磯子エンジニアリングセンター」を訪れました。

東芝の小型原子炉の開発に投資するかどうかを検討するためです。

東芝は、ゲイツの視察に好感触を得ていましたが、その1年半後、東日本大震災が起こったため東芝は解体されることになりました。

しかし、東芝は、引き続き冷却材に液体ナトリウムを使う高速炉を開発し、三菱重工は小型原子炉を開発中。

米ゼネラル・エレクトリック(GE)との合弁会社「日立GEニュークリア・エナジー」でも、出力30万キロワットの小型原子炉を開発中。

ドイツ、韓国は脱炭素社会を原発なしで実現しようとしていますが、我が国では、再び原子力ムラが息を吹き返してきたのです。

ビル・ゲイツは、すでに投資ファンド「ブレイクスルー・ネナジー・ベンチャーズ」を通じて環境ベンチャー40社に出資しているほか、テラパワー自体も次世代原子炉の開発に意欲を燃やしています。

核に異常な愛情を注ぐ安倍晋三とビル・ゲイツ、「コロナワクチン接種で死んだ人は一人もいない」と大嘘を吐きながら、必死になってファイザー・ワクチンを国民に打たせようとしていた河野太郎とビル・ゲイツ、新型コロナ対応で互いに手に手を取った菅義偉とビル・ゲイツ、同じく新型コロナ対策で国際保健課題で電話会談を行った岸田文雄とビル・ゲイツ・・・

もう、お分かりでしょ?

〈以下省略〉

●この記事はウェブマガジンの最新記事(6月11日配信)自民党が2倍のワクチンを購入した理由はビル・ゲイツの小型原子炉の一部抜粋です。
全文はウェブマガジンでお読みください。


【初月無料】 新規お申し込みの場合、6月1日から6月30日までの1ヵ月分は「お試し期間」で無料購読できます。
6月途中での新規お申込みでも、
6月1日から6月30日までの間に配信されるすべてのウェブマガジンを無料で読むことができます。
内容が気に入ったら、そのまま継続してください。
その場合、最初に購読料が発生するのは来月の2022年7月分からとなります。
foomii_web.png
カード、銀行振込、コンビニ決済、ペイジー、ケータイ決済に対応しています。




               
NEXT Entry
「プーチン死亡説」と「タイタニック日本丸の沈没」
NEW Topics
今世紀最大の逆イールド発生!大倒産時代をどう生き残る
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント③
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント②
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント①
この冬から始まる世界同時崩壊のイベント
計画的食料危機で世界政府があなたをシープルにする方法
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む④
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む③
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む②
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む①
プロフィール

ハリマオ2

Author:ハリマオ2
「カレイドスコープ」の姉妹サイトです。近未来の完全監視社会と人間動物農場、そして人口削減についてレポートします。

ウェブマガジン

世界の実相を知ることができるブラウザで読む高密度ウェブマガジン。
ご質問について
初歩的なご質問については、更新作業の妨げになるのでお受けしません。まずは自分で調べることを習慣づけてください。
全記事表示リンク
メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:


Page Top