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ビル・ゲイツの新しいシナリオ(サル痘パンデミック)では、2023年12月1日時点で、「全世界で32億人が感染し、2億7,100万人の死者が確認される」・・

この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(5月28日配信)32億人が感染し、2億7,100万人の死者が想定される次のパンデミックで戦略的にサバイバルす?」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

財政破綻は起きるものではなく「計画的に起こすものである」ということが分かってきたMMT論者の狼狽

「日経平均株価が2,700円、NYダウが3,200ドルですって?」・・・
いくら株式バブルといっても、本当に90%も暴落することなど、ありえない、と考えている投資家がほとんどです。 

確かに、1929年10月24日のブラック・チューズデー(ウォール街大暴落)前夜までそうでした。

しかし、実際に、それは起きたのです。

NYダウは、1921年9月を底にして約8年間上昇を続け、1929年9月3日には底値の6倍である最高値381.17ドルのピークを付けた後、1929年10月24日に垂直ダイブの超大暴落が始まり、以後、3年かけて90%の資金が株式市場から流出したのです。  (下のグラフ)

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このとき、長期下落トレンドの兆候をつかんだ投資家は、思い切って損切りすることによって、縊首(いし)を回避することができました。 

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・・・あれから90年が経った今、何が起こっているでしょう。

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・・・今度の大暴落は、すでに2~3年前から欧米のアナリストたちが口をそろえて強く警告してきたように、リーマンショック級どころか、1929年の世界大恐慌をはるかに凌ぐ超巨大な大崩落になるでしょう。

ピークをつけた21世紀の“1929年9月3日”は過ぎました。

そして、世界的な暴落のXデーとなる“1929年10月24日”が、抜き足差し足で迫ろうとしています。

〈以下省略〉

国債増発、格付け引き下げ、財政ファイナンス、パンデミック、食糧危機・・・2023年の日本は大変なことになる

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・・・ごく簡単に説明しましょう。

これは、2021年暮れに発表された過去最大の22年度予算案107兆5964億円の内訳です。
国債発行国債費を比較してください。

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新規国債を発行して36.9兆円の資金を調達しても、国債の償還や利払いなど(国債費)で24.3兆円が消えていきます。
国債発行と国債費が同じになるまで、36.9兆円-24.3兆円=12.6兆円の猶予があります。

ただし、この予算組みは「当初に限ってのこと」で、この後、次々と補正を組んでいけば、2021年度予算のように、雪だるま式に膨らんでいきます。

歳出を借金でどのくらいまかなっているかを示す公債依存度は34.3%と2021年度の40.9%より低く組まれています。

しかし、2021年度も当初の予算組みから補正予算を積み増していった結果、公債依存度は46.0%に上昇しました。

このままコロナが終息していけばコロナ対策費のために補正予算を組む必要はありませんが、すでに「サル痘が世界各国で拡大の兆しを見せており、再び、各国でワクチンの争奪戦が始まろうとしています。
補正予算が組まれることは、ほぼ確実でしょう。

そうなった場合、そろそろ新規国債を発行しても金融機関には引き受ける余力がなくなるので、日銀が政府から国債を直接買い付けるという「財政ファイナンス」を実行せざるを得なくなります。

これは禁じ手であって、日本国債の格付けが引き下げられるでしょう。
そうなれば、金利が上昇して企業収益が減少します。

法人税が減ると、2023年度予算では、2022年度の税収65.2兆円より、さらに減るでしょう。

これを防ぐために日銀が、0.25%の国債を無制限に買い取ると言っているのです。

で、「無制限買い取り」をいつまで続けることができるのかというと、あと1年、長く持って2年でしょう。

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人口を85%削減する国連の「アジェンダ21」の影ー子どもに不妊ワクチンを打たせる保護者たちと日本政府の暗愚

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・・・これらの世界政府機関が人為的に飢餓をつくりだすことによって、過酷な人口削減を進めようとしていることは、国連自体が隠すことなく表明していることなので、本来なら誰一人否定的できない事実であるはずです。

アジェンダ21の行動計画には、人類最大の環境問題の根底にある人口問題こそが重要課題であり、最終的には地球上の人口を85%削減する、と書かれてあるのです。(国連査定報告書)

では、淘汰から免れた残りの15%の人々は安泰かというと、まったくその逆で、新しく生まれる共産主義社会の中で、世界政府の奴隷となって生きていかなければならないのです。

その世界では、私有財産、職業選択、移動の自由、教育の権利などなど、基本的な人権がことごとく否定されるのです。

それは、すでに実行されています。

〈中間省略〉

・・・ホールドレンは、「地球の適正人口は10億人である」という硬直した信念に取り憑かれており、それを実行する超権力のことを「惑星の政権(Planetary Regime)」と呼んでいます。 

人々は、徹底した監視・検閲によって人間生活のすべてを掌握しようとしている「世界帝国」「超国家」「ワンワールド政府」が、地球のすべての資源を「世界共有資源(global commons)」として見なしており、人間それ自体も資源の一部であり、サイバー空間でさえも彼らが管理する「環境ファシズム(エコファシズム: Ecofascism)」によって世界を支配しようとしているという事実にもっと目を向けるべきです。

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環境ファシズム」は、言い換えればネオ共産主義であり、新しい資本主義のことです。
日本の官僚や政治家、学者程度の頭では決して理解できないように、さまざまな言い方や修飾語で、その正体をオブラートに包んでいるのです。

つまり、空気・土・海に影響を与えるものは何でも、超国家権力の介入の対象となるのです。
それには前述したように、人間も行動や肉体までも含まれるのです。

〈以下省略〉

自衛隊員がバタバタ倒れる異常事態にも関心をもたない感性が死んでいる老害言論人たち

そもそも「なぜWHOは不要なワクチンを人類に強制しているのか」という疑問があります。

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・・・こうした自民、維新、公明の国民大量虐殺議員どもの最大の犠牲者の一人が自衛隊員です。

兵庫県伊丹市にある陸上自衛隊・千僧駐屯地創設71周年記念行事で、屈強な自衛隊員がバタバタ倒れるという「事件」が起こりました。
最後までご覧あれ。

〈中間省略〉

・・・私のように「誰も信じるな」というつもりはありません。

しかし、これからは、高額なワークショップ、意味のないツアーや講演会などには、もう参加しないようにしてください。
無用な情報ばかりで、かえって洗脳されてしまうだけです。

そんな金があるなら、少しでも安全な野菜を買うか備蓄に回すべきです。

食料危機を実感するまで、あと5ヵ月!

とにかく、私からは「意識を変えてください」としか言えません。
生活スタイルの細部に至るまで再点検し、サバイバルモードに切り替えるのです。

ビル・ゲイツのサル痘のばら撒きは、朝鮮半島の有事を引き起こしロシアの北海道侵略のきっかけとなる!?

2021年11月29日から12月1日にわたってスイスのジュネーブで開かれた世界保健機関(WHO)の特別会合で、将来の感染症のパンデミックの対応を定めた「パンデミック条約」の議論を始めることで合意しました。

パンデミック条約」の対象国は、スイスを筆頭とする世界保健機関(WHO)に加盟している194ヵ国。
日本も含まれています。

この会合で、WHO事務局長のテドロスは、「法的拘束力のある条約を作り、現在のコロナ禍で多くの国々が利己的な行動をとった事態を繰り返さないようにすること」が、パンデミック条約の目標であると述べました。

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・・・この特別会合の検討課題の中には、監視に関するメカニズムの問題が含まれていることが注目されます。

テドロスは、感染経路を遡って感染源を特定するためには、より監視を強化しなければならない、と言っているわけです。

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・・・「パンデミック条約」は、2024年以降に実効に移される模様ですが、こうしたニュース自体もフェイクである場合が多いので、真に受けることはできません。

人々が油断している間に、サル痘が蔓延し、その恐怖を利用して一気呵成に「パンデミック条約」にこぎつけないとも限りません。

これは「条約」なので、各国のどの国内法よりも上位に置かれる法概念であるため、いったん合意すれば、どの国も反対できなくなってしまうのです。

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・・・やはり「指令」は、世界政府の本山のひとつ、ジュネーブから出ており、WHOを買収したビル・ゲイツのGAVI(GAVIワクチン同盟)で人口削減計画が練られていることが分かります。

GAVI(GAVIワクチン同盟)もWHOも、実質的なオーナーはビル・ゲイツですから、「パンデミック条約」の発案者も彼でしょう。

驚くことに、ビル・ゲイツは、この計画をCovid偽パンデミックの前から練り上げており、Covidは本番前の予行演習だったということ。

このGAVIの本部WHOまでは直線距離で1kmもありません。
お隣さん同士です。 

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・・・「パンデミック条約」は、去年の暮れから公的なテーブルに乗っています。

なぜ次のパンデミックが「必ず」起こる、という前提で勝手に話を進めているのでしょう。

つまり、致死率10%、運よく一命をとりとめたとしても、天然痘のような醜い吹き出物の跡が消えないサル痘ウイルスをばら撒くことが決まっていたということのなのです。

日本でサル痘が蔓延するようになれば、イスラム教徒の女性が顔を隠すときにまとっているヒジャーブという頭巾のような大きなスカーフがバカ売れするようになるでしょう。

それも、一民間組織に過ぎないWHOのテドロスが、「法的拘束力のある条約」が必要不可欠であると言っているのです。
一般の民間企業が、WHOに加盟している世界194ヵ国すべてに適用されるような法的効力を持つ条約を制定できますか?

・・・ビル・ゲイツ一派は、次のパンデミックを引き起こすことによって、世界中の人々を阿鼻叫喚の地獄に突き落とし、そのドサクサを利用して、世界政府が直接、世界各国を支配できる構造をつくろうとしているのです!

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・・・これは無知な日本人に「北朝鮮犯人説」を想起させ、日米に「核脅威イニシアチブ」を促すことになります。

日米における北朝鮮に対する「核脅威イニシアチブ」となると、「北朝鮮の核暴走を防ぐ」という大義名分によって、米軍が日本と朝鮮半島との間の緊張を高めることにつながります。

韓国では、反日の文在寅(ムン・ジェイン)の後、親米派の尹錫悦(ユンソンニョル)が5月10日に大統領就任式を終えています。
条件は着々ととのいつつあります。

北朝鮮を追い込んで朝鮮半島有事となれば、北朝鮮と国境を接しているロシアが軍事介入してくる可能性が出てきます。
そして、北朝鮮と韓国が統一されれば、ロシア原潜が停泊できる不凍港・ウラジオストク港を守る番犬がいなくなります。

そのとき、ロシアは北海道に攻め入ってくるかもしれません。

つまり、ビル・ゲイツが天然痘に似たサル痘ウイルスをばら撒こうとしている背景には、究極的にはロシアを挑発して、第三次世界大戦を引き起こそうというディープステートに乗っ取られたペンタゴンの権謀術数が見て取れるのです。

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ビル・ゲイツのシミュレーションでは「全世界で32億人が感染し、2億7,100万人の死亡が確認される」ことなっている

ビル・ゲイツは「BILL GATES  HOW TO PREVENT THE NEXT PANDEMIC」(ビル・ゲイツ 次のパンデミックを防ぐ方法)という著書を5月3日に上梓しました。

この本には、明らかにサル痘以外に考えられない新種のウイルスが蔓延することが書かれています。

Amazonの書評には、ビル・ゲイツを神のように祭り上げるコメントばかり。

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・・・2023年12月1日以降の最後のシナリオでは、全世界で32億人が感染し、2億7,100万人の死亡が確認されることになっています。

したがって、今から1年半後には、全世界で2人に1人が感染し、日本の人口の2倍の人が亡くなる、という計算になります。

移動式PCR検知サービスなど、何の役に立つのでしょう。

そして、政府が、6月から外国人観光客を一部受け入れる方向で検討しているといいます。

自民党は、何度も同じ過ちを繰り返して国民を殺してきました。

岸田政権は、さらに酷い。

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・・・ビル・ゲイツという悪魔を野放しにしておけば、次から次へと新しい人工ウイルスをばら撒いて、そのたびに、効果のない殺人ワクチンを死ぬまで打たれ続けるでしょう。

菅義偉とビル・ゲイツしかり、公明党の山口那津男とビル・ゲイツしかり、創価学会信者がビル&メリンダ・ゲイツ財団の日本常駐代表と、これらのビル・ゲイツ信者によって、みなさんは本当に殺されるかもしれません。

〈以下省略〉

●この記事はウェブマガジンの最新記事(5月28日配信)32億人が感染し、2億7,100万人の死者が想定される次のパンデミックで戦略的にサバイバルするの一部抜粋です。
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