今年の夏頃から、新聞、テレビは、物価高騰・・・とりわけ食料の価格が2022年から2023年に向けて、さらに上昇していくと騒ぎ出すだろう。
そして、2023年に入ると、「まさか、この日本でハイパーインフレの兆しが！」といった見出しが躍るようになるだろう。
まだ信じられないだろうが、いざとなったら各人が果敢に行動に移すことができるように、各家庭で「食料危機のためのアクションプログラム」を考えておいたほうがいい。
この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(5月13日配信)「今こそ数年に及ぶグローバルな食料危機を乗り切るための備蓄を始めるとき」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。
日本を常に食料危機の崖っぷちに立たせておかなければならない・・・
5月に入ったとたん、欧米主流メディアのヘッドラインに、「最悪の事態(Worst Things )」という文字が躍るようになりました。
しかし、この使い方は適切ではありません。
事態は加速度をつけて刻一刻と悪化(Worse Things )し続けており、果たして「本当の最悪の事態」はいつやってくるのか、記事を書いたライター自身でさえ分からないのです。
米国、ヨーロッパ諸国、南米諸国、アフリカ諸国は、すで食料危機に陥っており、特に、南米、アフリカの一部では略奪や暴動が起こっています。
あと数ヵ月経つと、この食料暴動の連鎖は発展途上国を中心に広がり、脆弱な政権は次々と倒されていくでしょう。
これは、いずれ時間差をおいて日本にもやってきます。
それまで、あと数ヵ月もありません。
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ウクライナ戦争には、金本位制を導入する「ルーブル＋人民元」通貨連合とドル陣営との攻防が反映されている
10年ほど前までは、世界の国々がもっている外貨準備の8割がドルでしたが、現在は6割にまで比率を落としています。
国際通貨基金(IMF)が言っているように、これは過去25年で最低の水準です。
この表は、各国の米国債保有残高を示していますが、いつの間にか日本が中国を抜いて第一位に躍り出ています。
つまり日本は、1971年、ニクソン米大統領がドルと金(ゴールド)の交換を停止したブレトン・ウッズ体制の崩壊(金本位制の崩壊)以来、単なる無価値の紙っぺらになってしまったドルをひたすら支えてきたのです。
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・・・ドルに限らず、すべての不換紙幣(金と交換できない通貨)は、最終的に価値がゼロになるように運命づけられているのです。
FRBを創設した国際銀行家たちは、ドルの終焉が「収穫逓減の法則」によってもたらされることを知っていたため、ドルが金(ゴールド)の縛りから解かれた1971年以来、「米国の計画倒産」プランを実行に移したというわけです。
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・・・ロシア中央銀行が5月6日に発表した「4月29日時点の外貨準備高の内訳」によると、外貨準備高77兆円のうち、ユーロが33.9％でもっとも多く、続いて金(ゴールド)が21.5％、中国人民元が17.1％、米ドルが10.9％、英ポンドが6.2％、その他が10.4％と続いています。
この10.4％の中には、日本円やカナダドルが含まれています。
ちなみに、2021年6月時点のロシアの外貨準備の内訳は、ユーロが32.3％、金(ゴールド)が21.7％、中国人民元の13.1％、米ドルが16.4％、英ポンドが6.5％で、日本円は2％でした。
この10ヵ月で目立った動きは、中国人民元が13.1％から17.1％に増え、反対に、米ドルが16.4％から大きく減って10.9％になったことです。
明らかにロシアは、ヨーロッパ諸国との貿易を維持しながら、脱ドル化を進める一方で中国人民元の割合を増やしています。
特に著しい変化は、この半年間で米ドルの比率を10.9％と一気に半減させたことです。
米連邦準備制度(FRB)と欧州中央銀行(ECB)、イングランド銀行と日銀によるロシアの外貨準備の凍結によって、ロシア中銀は約6割の外貨を失ったことになります。
中国の米国債売りとロシア中央銀行のドル外貨準備の比率がどんどん下がっていくと、米ドルの暴落につながります。
米・欧・英・日によるロシアの外貨準備のいっせい凍結の本当の目的は、「対ロシア制裁」という名を借りた「ドル防衛」という、もう一つの目的があるのです。
しかし、ロシアと中国は、ルーブルと人民元に「金本位制」を導入しようとしています。
もし実現すれば、一瞬でドル神話は崩壊し、FRBの輪転機から生み出された無価値の紙っぺらを放棄して、ルーブルと人民元へ資金が流れ込んでくるでしょう。
要するに、西側諸国はドルの崩壊が迫っていることを知っているがために、ドルの基軸通貨体制を破壊しようとするロシアと中国を目の敵にしているのです。
西側先進国でただひとり、日本だけが量的緩和の続行を宣言した意味は、「日本円を差し出して、ご主人様のドルをお支え申します」と言っているのであって、それは、日本の国富が米国に流れていくのと同じことなのです。
日銀が量的緩和の続行を表明した以上、これからも、私たちの資産はインフレを通して奪われていく一方になります。
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「永久国債」「統合政府」「バーゼルIII」
リフレ派やMMT論者は、「政府の借金は、あくまでも政府の負債であって、国民が負うべき債務ではない」と言いながら、「永久国債」や「統合政府」などの奇妙奇天烈な妄想に耽溺しています。
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・・・政府は国民に借金をしているのではなく、「円」という法定通貨を保有し、それを使って消費し、納税する人に借金を負わせているのです。
ドルも日銀券も、中央銀行が発行する不換紙幣を正式には「note」と言います。
金融専門用語では、「借金証書」のことです。
日本国籍を持たない外国人でも、円を使う時点で、その人の持っている富が奪われるということです。
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・・・日銀としては、国債の買い手がつかない「札割れ」という不名誉な現象が起こるのを防ぐために、最終的には、市場を介さず政府が発行した国債を直接引き受けざるを得なくなります。(財政ファイナンス)
そうなると、誰かが買ってくれるようになるまで日本国債の価格が下落し続ける(国債の暴落)と同時に、金利が上昇し、さらには国際的な信用を失った円の暴落によって企業の資金調達コストが上昇し、体力のない企業からバッタバッタと倒産していきます。
実際に、日本の長期国債の価格はCovidの最盛期直前をピークとして下落基調にあります。
反対に、10年物国債の利回りは、日銀の買いオペ出動にも関わらず、同じ時期を「底」にして、不気味に上がり続けています。
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インフレ誘導によって政府の負債を希釈しようとする岸田政権
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・・・これが「計画である」ことは明らかです。
円安ドル高、食糧危機、輸入禁止の兵糧攻め、新しいパンデミック、地震と噴火、干ばつと洪水、太陽フレアの脅威、第三次世界大戦などなど、私たちは政府を当てにせず、多くの災害を乗り越えなければなりません。
この中で目前に迫っている災害は、食品価格の高騰と超インフレによる金融災害です。
そう、これは金融災害なのです！
まずは、急激なインフレによる「資産のステルス没収」から、あなたの血と汗の結晶を守ることが先決になります。
1000万円までの預金は保護されないかもしれない
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・・・ここ数年、銀行は、数百万円以上の高額な資金の引き出しや移動には目を光らせており、いちいち介入してきます。
海外に置いてある資金を移動しようものなら、しつこいくらい訊いてきます。
実際に課長クラスの行員から聞いたことですが、「すべて、金融庁のお達しのとおりやっている」とのこと。
大手銀行ならまだしも、地銀以下の信金などの担当者は、気の毒になるくらい戦々恐々としています。
これは、2024年の新札切り替えの準備として「名寄せ」を強化しているからです。
「名寄せ」とは、誰が、どんな資産を、どれほど持っているか「名前と資産を一致させる」作業のことです。
預金保険機構は、預金の保護を名目にして「名寄せ」に対する理解を進めてきました。
誰が、いくらの銀行預金を持っているかを決めなければ、銀行が破綻したときに上限1000万円までの預金を保護することができないからです。
問題は、この預金保険機構の原資のほとんどが日本国債であるということです。
国債が暴落すれば、預金者を保護するどころか、預金保険機構の存続自体も危ぶまれることになります。
どうであれ、銀行口座に現金を預けたままにしておくことほど危険なことはないということになります。
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統合政府のペテンと、現実的な太陽フレアによる電源喪失
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・・・安倍晋三は、「日銀は政府の子会社なので60年で（返済の）満期が来たら、返さないで借り換えて構わない。心配する必要はない」と言っています。
彼は、「日本国債を永久国債にしてしまえば、これからも円を刷り続けてアベノミクスを続行するとができる」と言っているのです。
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・・・さらには、パワーグリッドの停止にも備えなければなりません。
火山噴火や地震、宇宙からのEPM(電磁パルス)攻撃などによって、送電網がクラッシュする可能性が十分あるからです。
また、今までSFと捉えられていた「巨大太陽フレアの脅威」も現実味を帯びてきました。
4月26日、総務省は「太陽フレアによる被害想定」を公表しました。
最悪の事態では、スマホが2週間程度、使用不能になるとのこと。
その程度で済むわけがありまみせん。
電気、水道などのインフラはもとより、株式市場の混乱や交通システムの混乱を引き起こし、自家発電装置の備わっていない病院では、心電図や人工透析器の中断によって緊急救命のための手術ができなくなるでしょう。
空港は閉鎖され、コックピットのパイロットは手動で機体を操作しなければならなくなります。
それが夏に起これば多くの人たちが熱中症で亡くなり、真冬に起これば、多くの人が凍死してしまうでしょう。
実際に、1989年に「X13」級の最大規模の太陽フレアがカナダのケベック州を襲ったとき、10月19日の極大期には、激しい磁気嵐が吹き荒れてケベック州の広範囲の電力システムが破壊されました。
停電は9時間で済みましたが、この後の完全復旧には数ヵ月かかっています。
総務省は、このときの太陽フレアより、さらに強力な太陽嵐が地上を吹き荒れることを想定しているようです。
明日からでも、食料の長期備蓄のための準備を始めるべき
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・・・これからやってくる食料危機とインフレは、数年の長期に及びます。
物価は高止まりのまま推移し、それは、世界経済が崩壊するまで続きます。
ある日突然、スーパーの棚から食料品が消え、たまに入荷したとしても、目が飛び出るくらいの値が付くようになるでしょう。
このときになると、国民は「配給制度」の復活を望むようになり、殺人ワクチンを打ち続けることを条件に、ベーシック・インカムの導入を叫ぶようになるでしょう。
これこそが、クラウス・シュワブやビル・ゲイツが待ち望んでいたことであり、GMO中心の配給制によって世界規模の「人口削減」が、合法的に進められるようになるのです。
目下のところ、高感度のごく一部の人々が、先進国の中でダントツに悲惨なことになる日本の食糧危機に備えようと「食料備蓄」に励んでいます。
パンデミックと食料危機を計画したロックフェラー財団が、「大規模でグローバルな食料危機がやってくる」と警告しているくらいですから、それはやってくるでしょう。
玄米を長期備蓄するための「柿渋染の保存袋」がすべて売り切れ、この3月には在庫が一枚もなくなってしまったことが何よりの証左でしょう。
「今度こそ、シャレにならない」と事態の深刻さを理解したごく一部の主婦たちは、周囲の好奇の目に晒されながらも、せっせと食料を蓄えています。
そして、それを見た近所の主婦たちも、背中を押されるようにして少しずつ買いだめに走っているようです。
万全を期する人は、保冷庫を何台も設置し、キッチンにパントリーを増設するなど、常温で長期備蓄が可能な収納スペースを確保しています。
これは、ごく恵まれた経済状態の人に限ることで、一般の郊外住宅やマンションに住んでいる人たちには、ほぼ不可能でしょう。
重要なことは、冷却しなくても常温で備蓄を可能にする方法です。
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・・・米の良さが見直されて米に対する需要が喚起されるようになると、米の争奪戦が始まるでしょう。
米だけでなく、水の保存、塩、味噌、醤油、海藻類、乾燥野菜、ドライフルーツ、レトルト食品、缶詰、乾麺などなど、各家庭ごとに、今後、数年の長期保存を前提にした食料備蓄計画を今すぐにでも練っておくべきです。
値段が上がり始めてから備蓄を始めると、今の数倍のエネルギーとコストが必要になってくるでしょう。
まずは、専門知識のある農家さん、栄養学の知識を併せ持ってる医師、整体師や自然療法士などの資格を持っている人の動画やブログを参考にしてください。
この期に及んで、農家の見学ツアーに参加して、みんなと和気あいあいとダべリングしているような人は、サバイバルできません。
また、その種のサークルやツアーなどに参加すべきではありません。
そんな意識の低い農家やサークルに加わっても、得るものは少ないでしょう。
本気で食料危機を乗り切ろうとしている農家は、もっと真剣に取り組んでいます。
ただし最終的な選択は、あくまでも自分の責任において行うことが大切です。
自分の責任において選択すること・・・頼りないアドバイスです。
しかし、実は、それが後々になって、一番正しい選択だったと分かるのです。
●この記事はウェブマガジンの最新記事(5月13日配信)「今こそ数年に及ぶグローバルな食料危機を乗り切るための備蓄を始めるとき」の一部抜粋です。
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