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連日、Yahoo!ニュースの全面を埋め尽くしていたCovid詐欺パンデミック関連のニュース。
2月24日を境にピタッとなくなり、今では、プーチンが「世界のどこにもない兵器」を使う可能性を示唆したことから、EPM攻撃によるパワーグリッドの破壊に関する話題で持ちきりだ。

投資家たちは、あれだけ熱狂した「メタバース」が芳しくないと見ると、今度は「スマート農業」「デジタル田園都市構想」に目を向けている。

食料危機を乗り越えるためには、「金融システムの外側に逃げること」が大前提になる。
日本人は、どうしても中央銀行システムの牢獄から逃れられないようだ。
これからやってくる飢餓の時代を生き延びる人は、ごくわずかだろう。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(4月30日配信)2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその3」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

(パート2のつづき)

「食のグレートリセット」ー2030年に、あなたは何を食べますか?

「2030年 あなたは何を食べますか?」・・・Ctiies 2030の問いかけです。

Ctiies 2030とは、「持続可能な都市地域フードシステム(City region food systems:CRFS)」、欧州委員会の「FOOD 2030」、そして国連の「SDG11ポリシー」、および国連の新しい都市アジェンダ(UN’s New Urban Agenda)の4つの柱の包括概念であり、未来の食生活のあり方を示す最上位概念のことです。

要するに、国連のSDGsに沿ったもので、今のフードシステムをリセットした後の「食のフレームワーク」のコンセプトのことです。

〈中間省略〉

・・・なぜ現代のフードシステムを根本的に変えなければならないのかというと、「気候変動、資源不足、環境汚染と廃棄物、環境劣化、生物多様性の喪失、人口増加、栄養失調および食事関連の非感染性疾患」などの食をめぐる諸問題を解決しなければ、人類の滅亡につながりかねないので、「我々グローバル・エリート」が率先して、この問題に対処する、と言っているのです。

グレートリセットは、金融だけでなく、私たちの食にさえ「あれを食べろ、これを食べろ」と、いちいち指図するということです。

彼らの農場と工場でつくられたGMO(遺伝子組み換え食品)を食べさせて、「地球のフードシステム」を独占するために。

「都市中心部、都市周辺および都市周辺の農村地域内」とあるように、あくまでも人口が集められるスマートシティーに食料を供給する周辺の農業地帯における変革であって、未来都市に背を向けて森の中に住むノマドのような人々は問題にしないようです。

これだけでピンッときた人は天才です。

憧れの未来都市スマートシティーの住人となって、5G、6Gの強烈な電磁波を浴びながら文明を謳歌するか、森や大草原に住んで晴耕雨読のスローライフを楽しむか、自由意思で選択できるからです。

〈以下省略〉

ニムロドの末裔たち(世界支配層)の二度目の神への挑戦

気が付いた人もいるかもしれませんが、Ctiies 2030とは、古代の都市国家バビロンの21世紀版なのです。

米国では、さらに大規模な「America 2050」が密かに進められているし、ドバイは、ほぼ完成形に近づいています。

日本でも、先日、その全体像が発表されたばかりの「高輪ゲートウェイ」計画(東京都品川区)や「渋谷区スマートシティー計画」、さらには「豊洲」「浜松」「会津若松」など、全国でスマートシティー化が進められています。

これらは、「All Seeing Eye」の古代バビロンの復活です。

〈中間省略〉

・・・グローバル・エリートは、一人の例外もなく共産主義者のオカルティストです。

彼らの計画は、旧約聖書の「エゼキエル書第38章と第39章」、そして、新約聖書の「ヨハネの黙示録」の預言に沿って進められてきました。

それは、世界の政治指導者の6割がクリスチャンで、西側先進国の経済は聖書的歴史観で動いているからです。

世界の大部分の人々が、なんとなくでも聖書を信じているので、その集団的無意識を利用すれば、すんなり計画を進めることができるからです。

ですが、最後の最後で、救世主のすり替えが起こって自滅してしまうでしょう。

もうすぐ世界政府が姿を現します。

それは、ニムロドの末裔たち(ロスチャイルドら世界支配層)の二度目の神への挑戦です。

彼らの最終目的は、世界中の富を集めて人類を奴隷化するだけではありません。

スマートシティー、メタバース、ユニバーサル・ベーシック・インカム・・・これらバビロンの統治システムを喜んで受け入れさせるために人間のモラルを破壊し、松果体を破壊して、人間と神との接続を断ってしまうことです。

世界支配層のモラル破壊プロセスは、ほぼ完了しています。

これからは認知戦による集団自殺へのプロセスが始まります。
いや、それは、すでに功を奏しています。

人々は、もはや真の情報に関心を持たなくなっています。

苦労しながら真実に到達するための手間を省いて、自分を代弁してくれるインスタント教師を見つけることに熱狂しているのです。

それはSNS中毒患者のすべてに言えることで、SNSは、そうした目的のためにDARPAによって開発されたことを忘れないようにしてください。

〈以下省略〉

超インフレは、もう誰にも止められない水準まできてしまった!?

いよいよ、アメリカは自国の農業を崩壊させる!でしょう。

私はこの記事のように、12年以上前から食料危機を警戒しており、カロリーべースで自給率が37%しかない日本は最悪の事態を迎えると警告してきました。

なぜ、アメリカは自分の国の農業を破壊したいのでしょう?

米国も欧州も中国も南米もアフリカも、インフレに苦しんでいます。

特に米国の高インフレは深刻で、このままいけば裏通りには餓死した貧困層の亡骸が累々と横たわる事態に陥らないとも限らないところまで来ています。

しかし、フォーブスゴールドマンサックスも、インフレはピークにさしかかり一服となるだろうが、物価は高止まりのままで推移していくだろうと予想しています。

全然、良いニュースではありません。

EU加盟国のインフレ率は、これから加速度をつけて上昇していきそうで、欧米の経済は悲惨なことになるでしょう。、

現在起こっているのは、エネルギーと農業資源の両方にまたがるコモディティのブラックスワンです。

国連世界食糧計画(UN World Food Program)は、昨年11月に、食料不足が止まらず、数億人の人々が飢餓に直面することは避けられない、という予想を出しました。

今起こっていることは、これを指数関数的に悪化させるでしょう。

エネルギーと肥料の高騰が生産チェーン全体に圧力を加えているだけでなく、人為的なサプライチェーンの寸断が、ほうぼうで起きているからです。

エネルギーと農産物は相互に関連しており、天然ガスはヨーロッパにおける肥料生産に欠かせないエネルギーです。

ロシアとベラルーシは、肥料の主原料であるカリ(カリウム)の輸出の3分の1を占めています。

大麦の世界輸出の約33%はロシアとウクライナからのものであり、小麦の30%、トウモロコシの20%、ひまわり油の80%もロシアとウクライナに依存しています。

ハイパーインフレの結果、世界がどれほど悲惨なことになるかは予測できません。

〈中間省略〉

こうした事態は、世界支配層が望んでいる第三次世界大戦が起こらなくても、避けることができないところまで来てしまいました。

「エデンの園」を自分でつくる時代がやってくる

〈前半省略〉

・・・世界経済フォーラムは、「すべてを取り上げて何一つ所有できなくなった私たち」に、こう問いかけています。

2030年には、いったい何を食べることになるのだろう?」・・・

代わりにfoodieが、「2030年に、私たちが食べていそうな5つの“食品”」の中で答えてくれています。

1)昆虫

「肉の生産が二酸化炭素の量を増やす元凶だ」というグローバル・エリートに雇われた科学者の奇妙奇天烈な理論に乗じて、ビル・ゲイツは人工肉を食べるべきだと主張していますが、もしそんなことになれば、私たちの食卓は代替タンパク質を用意しなければなりません。

昆虫は、その栄養上の大きな利点を持っており、最高のタンパク質を私たちに提供してくれるでしょう。

キモイ?

日本の一部の農村ではイナゴの炒め物を食べており、木曽谷のようなV字型の峡谷に点在する山里では、ザザ虫の佃煮などでタンパク質の不足を補っていたことを考えれば、なーに、すぐに慣れます。

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平戸島「道の駅 昆虫の里たびら」に設置されている食用昆虫の自動販売機

2)培養肉

培養肉は、動物の幹細胞によって作られ、9週間にわたって増殖を繰り返します。
最終的にはフルサイズのミートパティの大きさになります。

動物細胞から作られているので、肉の味は同じです。
これは、現在の工業型畜産業によって生成されるものよりも、温室効果ガスを大幅に削減することができます。

〈中間省略〉

・・・ロンドンに本拠を置く国際金融グループ「バークレイズ」のレポートは、牛や豚にかわる代替タンパク質の生産が、近未来の食品市場を牽引する役目を担うことになるだろうと予想しています。

バークレイズは、食用昆虫産業の市場は、昨年の10億ドル(1,200億円/ドル円125円で計算)弱から、2030年までには80億ドル(1兆円)にまで拡大すると見積もっています。

この製品はすでに実験的な料理に使用されており、環境に優しいと高評価を得ているとか。

しかし、代替肉(培養肉)が徐々に受け入れられているにも関わらず、食用昆虫は、特に米国では売れ行きが芳しくないかもしれません。

投資家は、ゲテモノ市場に資金を入れる場合は、よほど慎重に。
昆虫より味覚的に許すことができる代替タンパク食品が出てくれば、一瞬で暴落するかもしれません。

気象改変装置を使って旱魃や洪水を人工的に引き起こして農業を破壊し、鳥インフルエンザのパンデミックで養鶏業を潰し、全米16ヵ所の食品加工工場食品生産施設が火災によって、ほぼ同時に焼失して操業不能になったり、「ありえない複合災害」が日常的に起こるようになっています。

〈以下省略〉

(了)

●この記事はウェブマガジンの最新記事(4月30日配信)2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその3の一部抜粋です。
全文はウェブマガジンでお読みください。


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