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ウクライナ戦争の背後でうごめいている魑魅魍魎は、顔のない、国籍のない、色のない鵺(ぬえ)のような存在である。

この戦いは、一人ひとりの認知領域をコントロールしようとしている非対称脅威によるものであり、誰が制脳権を奪い取るかという情報戦であるが、それは兵器を使った物理的な戦いが始まる前にSNS上で展開されている。

その鵺(ぬえ)の正体とは、誰もが潜在的に持っている毒と濁りである。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(4月28日配信)2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその2」の一部の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

(パート1のつづき)

マクロン続投でウクライナ停戦は遠のき、日本は自らロシアの核弾頭ミサイルの標的になった!

これから日本を襲うであろう超インフレと食料危機が、どれほどの惨状を呈するものになるのかを想像しておくことは、決して不健康な妄想でもなければ、取り越し苦労でもありません。
これからを生き抜くために必要なことなのです。

今の状況は、「都市伝説」や「陰謀論」と一笑に付すことができないほど悪化しており、「日本にも、もうすぐ必ずやってくること」ですから、あらかじめ、未来に起こることを知っておくことで少しでも冷静に行動できるようになるはずです。

〈中間省略〉

・・・繰り返し強調しておきたいことは、ウクライナ戦争は、米国とEUがロシアに仕掛けたエネルギー戦争であり、食料戦争であり、通貨戦争であるということです。

ロシアから送られてくる天然ガスはドイツに入り、ここからヨーロッパに振り分けられます。
そのドイツがウクライナへの武器供与を決めたということは、EUのエネルギー危機を助長し、インフレがいっそう進むことにつながります。

不正選挙によってフランス大統領選に勝利したマクロンは、さらに加速度をつけて、このシナリオを消化していくでしょう。

なんと、そんな状況下で岸田内閣は、ウクライナ軍にドローンの提供を決めてしまいました。
これは、米軍がカミカゼドーロンと呼んでいる自爆ドーロンに転用が可能で、ウクライナ戦争をいっそう複雑なものにするでしょう。

それ以前にも、自衛隊は、防弾チョッキと迷彩柄の軍用ヘルメットをウクライナ軍に提供しています。
気は確かなのでしょうか?

防弾チョッキは「防衛装備品」ですが、迷彩柄のヘルメットは戦闘用のアイテムです。
迷彩柄は敵前でカモフラージュするためのものですから、自衛隊はウクライナ軍に戦闘を促していると受け取られてしまったわけです。

すでに岸田首相は、「全部ロシアが悪い」との暴言を吐いているし、その2週間後には、松野博一官房長官が「ロシアの戦争犯罪は処罰されなければならない」と記者会見で述べています。

これは、日本政府の公式見解として世界的に定着してしまいました。

こうした挑発に次ぐ挑発の積み重ねが、ロシアの野党「公正ロシア」の セルゲイ・ミロノフ党首に、「北海道の全権はロシアにある」と言わせてしまったことに気が付かないのです。

セルゲイ・ミロノフは野党の党首ですからクレムリンの公式見解ではないものの、プーチンが野党を使って日本を恫喝し始めていることは確かなことです。

〈中間省略〉

・・・とうとう外務省は、8名の駐日ロシア大使館の外交官及び通商代表部職員に国外退去を命じました。
これは、敵国に対して行う戦争行為と同じです。

国際情勢をきちんと把握できない日本の官僚が、いかに無能で危険な存在なのか、これから日本国民は思い知らされることになるでしょう。

要するに、日本政府はロシアを敵国と認定したということです。

さらには、日本の公安調査庁までもが「アゾフ大隊はネオナチ」との記載を理由もなく削除してしまいました。

日本の大手メディアは、いっせいに「アゾフはウクライナの勇敢な精鋭部隊である」という、ちょうちん記事を書き始めました。

アゾフ大隊は西側勢力が育て上げた、イスラム国(ISIS)より残虐な殺人マニアの集団であることは明らかです。

ロシアメディアのスプートニクは、「アゾフ大隊はテロリストであるのに、日本はアゾフをテロリストのリストから外そうとしているので、ネオナチの共犯者である」と報じています。

〈中間省略〉

・・・本当の標的は、ウクライナではなく、わが国ニッポンなのです。

・・・こうして、愚かな日本は、中国と北朝鮮に加えて、自ら進んでロシアの核弾頭ミサイルの標的になったのです。

〈以下省略〉

「ロシア悪玉論」に利用されたウクライナの人気インスタグラマーの証言

〈前半省略〉

・・・ロシアにとっての最大の脅威は、米国がウクライナに間断なく提供している対戦車ロケットでもなければ、嘘偽りだらけの大量のプロパガンダでもありません。

それは、ロシア国境に近いウクライナ側の領土に建設されている25から30の生物兵器研究所です。

ロシアの国営メディアが「ウクライナが西側陣営の下請けとして、国内で生物兵器を開発している」と最初に報じた後、西側各国と主流メディアは、まるでヒステリーの発作が起こったかのように「陰謀論」だと決めつけてこれを打ち消しました。

しかし、なんと間抜けなことに、米・国務副長官のビクトリア・ヌーランドが上院聴聞会で、「確かに米国はウクライナのバイオラボに資金を提供してきたし、今でも続けている」と証言してしまったのです。

ただし、ヌーランドは、これらのバイオラボは「研究センター」であり、人類を大量殺戮する目的のために建設されたのではないと、あくまでも白を切りとおしています。

〈中間省略〉

・・・もはや、国民のお荷物以外の何物でもない政府に期待することを止めにして、次を見据えて早く準備にとりかかりましょう。

ショーウィンドウの中の戦争を見せられて誤報を垂れ流している日本のズブズブ戦場ジャーナリストたちと、麻薬に溺れるゼレンスキー

ウクライナには何人かの日本人戦場ジャーナリストが入っていますが、彼らの現地レポートは、どれも判で押したように同じです。

理由は、どこを取材するかを決めるとき、まず最初にウクライナ政府が外国人記者のために設けたウクライナ危機メディアセンターに入って、ウクライナの戦争広告代理店のスタッフの指示を受けるのです。

・・・そうすれば、“勇敢な戦場ジャーナリスト”は、危険を冒さずして、もっとも「メディア映えする」破壊の凄惨な現場をカメラに収めることができるのです。

戦場ジャーナリストが見ることできるのは、ウクライナ政府が見せたい場所だけなので、どの戦場ジャーナリストも同じ報告になるのも当然なのです。

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これは、殺人ショーなのです。

彼らは基本的には善人なのでしょうが、国際情勢には疎く、確固たる歴史観も持っていない人間たちです。

こうしたインチキ戦場ジャーナリストたちが、ウクライナ政府によって情報統制されたガセネタを日本に持ち帰っても、日本の大手メディアや週刊誌がそれなりの値段で買い取ってくれるので、お気楽商売です。

物見遊山の御上りさんじゃああるまいし、いったい彼らのどこが何が戦場ジャーナリストなのか理解に苦しむのです。

〈中間省略〉

・・・いくら注意喚起しても、我が国の国民の危機意識の低さは、おそらく世界一で、そうなったときに初めて騒ぎ出すのです。
だから、常に手遅れになるのです。

しかし、今後という今度は、事態が好転することはなく、ずるずると下落基調が続いていくので、よほどの金融知識がなければ、途中で巻き返すチャンスはありません。

ここのところ、リーマンショックの数十倍の規模の大恐慌が襲ってくると、さまざまなメディアが煽るようになっていますが、決して大げさではありません。

・・・最悪、この文明社会でも、多くの餓死者を出すことになるでしょう。

重要なことは、「米欧が、ウクライナ戦争を長引かせて、第三次世界大戦へ誘導しようとしていること」、「中央銀行は、利上げや追加緩和(日本の場合)によって、ハイパーインフレを引き起こそうとしていること」、そして「自作自演のテロまで実行しながら、食料危機をいっそう深刻化させていくこと」・・・

世界支配層のこの3つの既定路線には変更がないので、それ以外の些末的なことに囚われているとサバイバルの道筋を見失ってしまいます。

制脳権を奪い合うマインドウォーズ「認知戦」の上を行く

認知戦を理解しないと、今に殺されますよ」と、いくら注意喚起しても、日本人は、どこ吹く風です。
理解できないどころか、関心さえ持とうとしないのです。

認知戦(コグニティブ・ウォーフェア:Cognitive Warfare)の恐ろしさについては、過去の配信号で、「これからは、認知戦によって、無自覚のうちにカオスに誘われる」と幾度となく警告してきました。

認知戦は、洗脳やマインド・コントロール、フェイクニュースなどより、数段、高度な人心操作術なので、本人は、まったく気が付きません。

なぜSNSが悪いのかというと、そもそも認知戦のために国防総省(ペンタゴン)が資金を提供し、天才的な技術者たちが創った「精神兵器」だからです。

〈中間省略〉

・・・認知戦における兵器は、戦車でもなければ核ミサイルでもなく、サイバー攻撃でもウイルスなどの生物兵器でもありません。
使われるのはSNSです。

それは、人間の認知領域に働きかけ「意図をもった影響力」を与えます。

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認知戦を理解するのは難しいのですが、元海上自衛隊情報業務群(現艦隊情報群)司令を務めた末次富美雄氏の記事「6番目の戦場ー認知戦(Cognitive Warfare)』」」は入門編として、とても優れています。

認知戦の戦場は、一人ひとりの脳内です。

戦いの勝敗は、制脳権を誰が奪うかによって決まるのです。

フェイクニュースは、もう必要ない」・・・これは、認知戦を開発したNATOが述べていることです。

認知戦では、捏造情報であろうと事実であろうと、さして意味を持ちません。

必要なことは、愚かな大衆の感情を揺さぶり、情動を発露させるイベントなり情報なのです。

人々は、すでに事実には関心を持っていません。
自分たちが望む方向に、お気に入りの政治指導者が動いてくれることを望んでいるのです。

一例としては、QAnonが創作した御伽噺であるNESARA/GESARAや、人間奴隷農場であるユニバーサル・ベーシック・インカムなどが挙げられます。

ウクライナ戦争は、人々の脳内の制脳権を奪い合うための模擬実験場として使われているのです。

分かるでしょうか。

(パート3につづく)

●この記事はウェブマガジンの最新記事(4月28日配信)2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその2の一部抜粋です。
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