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プーチンはウクライナを取り戻したいのではない。
西側の新世界秩序(NWO)の密かなさざ波が、ジリジリと東へと向かっているのを阻止したいだけだ。

この危機は、西側の新世界秩序とロシアの綱引きである。
プーチンが、この綱引きに引きずられて「ウクライナ戦争」にのめり込んでいけば、残る選択肢は、ロシアの赤い核のボタンを押すだけになる。

もちろん、プーチンは「このシナリオの裏側にあること」に気がついている。
愚かな日本人よ、ウクライナの芝居っ気たっぷりのユダヤ人大統領の泣き芸に同情するな。
死ぬぞ。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(3月5日配信)ウクライナ偽装危機は金融戦争と食料危機へとステージを移していく」の抜粋です。
全文の約3分の1に当たります。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

クラウス・シュワブの「ステークホルダー資本主義」→ 岸田の「新しい資本主義」→ ネオ共産主義(世界政府主義)

〈前半省略〉

・・・世界中の人々は、日々、デマを流すテレビ、新聞が、これほど悪質で邪悪だとは考えていなかったでしょう。
その悪魔性は想像を超えています。

ネット上に溢れるCG合成したフェイク画像、人工知能(AI)を使ったディープフェイク(偽動画)、ロシア軍の侵攻を前提として、あらかじめ制作しておいた偽物コンテンツの在庫一掃セールが始まっています。

Covid殺人ワクチンで注意力散漫にさせられている一般の人には、とうてい見分けることはできません。

政治家、官僚、学者、ジャーナリスト、その他の文化人・・・すべてが戦後、植え付けられた西側(新世界秩序)の思考様式から脱却することができず、無知な国民を国家規模の集団自殺に誘い込もうとしています。

日本人は、やがて経済難民になりながら国を脱出することができず、繰り返し襲ってくる飢餓と天変地異の前に成す術もなくアジアでもっとも悲惨な国になっていくでしょう。

これも、西側諸国で日本が唯一、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)のフレームワークを理解できない国だからです。

新世界秩序・・・簡単に言うと、グローバル・エリートが「ニューノーマル」というソフトな言い回しで誤魔化しているデジタル・ファシズムのことです。

〈省略〉

・・・それは「何一つ所有することが許されず、自分の意見を何も言うことができない日常」のことです。
違反した人間は、人工知能(AI)アルゴリズムによって「粛正」されるディストピアのことです。

〈中間省略〉

・・・岸田政権は、官僚の姑息な悪知恵を取り入れて「ステークホルダー資本主義」のことを「新しい資本主義」と言い換えて国民を騙しています。

世界経済フォーラムは、「日本の岸田首相が新しい資本主義のビジョンを提示した」と盛んに喧伝し、官邸でも岸田首相が「新しい資本主義実現会議」なる意味不明の会議を開催したと報じています。

しかし、岸田文雄の口から、未だに「新しい資本主義」なる中身が具体的に語られたことはありません。

〈以下省略〉

ウクライナ危機の最中に獄中で密かに葬られた「エプスタイン事件」に関係するモデルエージェンシー元経営者

〈前半省略〉

・・・2月19日、ジャン・ルク・ブルネル(Jean-Luc Brunel)という元モデルエージェンシー経営者が、パリの刑務所で首を吊って自殺したとのこと。

ジャン・ルク・ブルネルは、自分のモデルエージェンシーへの勧誘を口実にして集めた未成年の女性を“エプスタイン島に供給”していたとされ、2020年の12月、パリのシャルル シャルルゴール空港で逮捕されて以降、パリの刑務所に収監されていました。

その後、ピッタリ消息が途絶えていましたが、ほぼ2年ぶりの続報は「謎の自殺」でした。

ジャン・ルク・ブルネルにモデルエージェンシーの開設資金を提供したのはジェフリー・エプスタインで、彼が「首つり自殺」を遂げてしまった以上、ブルネルからもたらされる情報こそが犯罪組織の解明につながると期待されていました。

「自殺」は、監視カメラが何らかのトラブルによって作動していないわずかの時間帯を狙って決行されたもので、正確に言うと、警察は状況証拠によって自殺と断定したわけです。

ジェフリー・エプスタインの「自殺」のときと同じように、ジャン・ルク・ブルネルの「自殺」も、常時、刑務所内の監視カメラが「たまたま」作動していない間隙をついて実行されたと報じられています。

それも二人揃って、独房で首を吊って・・・

これは、世界中に散らばっている未成年者の人身売買に関わっている犯罪者たちに対する「口を割ったら同じように暗殺されるぞ」という脅しであり、それだけこの犯罪網が広大な広がりを持っている証左でもあるのでしょう。

奇妙なことに、エプスタイン島の常連客だった英国のアンドリュー王子から17歳の時に3回にわたって性的暴行を受けたと主張するバージニア・ジュフリー氏が起こした 民事裁判が年内に開かれる見通しでしたが、ここにきて彼女との間で「多額の寄付金」という名の和解金で合意したとのことですから、この線から「少女売春」の暴露情報が出てくることはないでしょう。

このニュースが出たのが2月15日
ジャン・ルク・ブルネルが看守の死角で首を吊って命を絶ったと報道されたのは、この4日後の2月19日。

あまりにも「できすぎたシナリオ」に、多くのウォッチャーは即座に「口封じのために殺されたに違いない」と断定しています。

〈以下省略〉

日本を戦争に巻き込みたくなければウクライナに同情するな!

プーチンは「グローバル・エリートは小児性愛で結ばれている」と言いましたが、この発言にもっとも怯えたのはバイデン親子でしょう。

またプーチンは「ウクライナ政府のことを、麻薬中毒でネオナチだ」と非難しましたが、この発言にもバイデン親子は身の縮む思いをしたことでしょう。

この両方に深く関わっているのが父親のジョー・バイデンと、彼の愚息、ハンター・バイデンです。

〈中間省略〉

・・・もう一度時系列をたどってみましょう。

アンドリュー王子の示談成立が2月15日。
その4日後の2月19には、ジャン・ルク・ブルネルが獄中で暗殺。

その5日後の2月24日には、NATO軍が米軍に追随するかのようにして「どんな部隊もウクライナに派兵しない」と宣言・・・

バイデンが、1月25日にも「単独ではウクライナに派兵せず」と念押しすると、バトンを渡された欧州NATO軍も、「派兵はしないが武器はウクライナに供与する」と大きく後退。

すべての後ろ盾を失ったウクライナのゼレンスキー大統領は、EU加盟申請書に署名。
それでもNATOには加盟できないでしょう。

そんなことをすれば、本当にウクライナは焦土と化してしまうからです。

これでは、第三次世界大戦を引き起こそうとウクライナをロシアに差し出した国際金融資本といえども、ウクライナの焦土を再利用可能にするまで、気の遠くなるコストを投じなければならなくなるでしょう。

彼らの本当の狙いは、金融危機の先にある「食料危機」の演出です。

〈中間省略〉

・・・いいですか?
無垢で純情な日本の読者のみなさん!

ゼレンスキーはアシュケナジーユダヤです。

彼は今でも俳優でコメディアンです。
カメラの前で涙を流すなど朝飯前なのです。

それにあなた方は、公衆の面前で涙を流すような政治リーダーを信じるのですか!

そして、ウクライナという国が陰でユダヤ人に支配されており、ヨーロッパでもっとも多くのフリーメーソンロッジを抱えていることを知っているのですか!

ミンスク合意を破棄したのはウクライナです。
ロシア人を大量虐殺したのもウクライナ人です。(2014年5月2日、ロスチャイルドがウクライナのポロシェンコ大統領にやらせた国家ぐるみのロシア人大虐殺「オデッサ虐殺」)

核を開発して輸出しているのもウクライナ・・・空母をリニューアルして中国に売っているのもウクライナ・・・北朝鮮に戦争を輸出しているのもウクライナ

事実は、正反対なのです。

この洗脳方式は「アンネの日記」のときに使われた手法と同じです。

アンネ・フランクというユダヤ人の少女は実在しましたが、アウシュビッツで毒ガスによる「民族浄化」の犠牲になったのではありません。

世界中の心優しい善意の人々がアンネのために涙を流すと、この計画の仕掛け人は、人々の悲しみを憤怒に変えて「反ナチス運動」に仕向け、その一方で戦争を作り出していったのです。

以来、ユダヤ人を少しでも批判する者には「ナチス!」のレッテルを貼りつけて、ユダヤ資本の入っている欧米主流メディアの集中砲火を浴びることになったのです。

誤った世論に守られたユダヤ勢は、次々と経済災害や戦争を引き起こして、焼け太っていったのです。
そう、ユダヤ勢が起こした火事で焼死させられたのは、同じユダヤ人です。

戦争をつくりだしたのは、私たち何も知らない「庶民」です。
無知、無関心、そして誤った教育による「洗脳」です。

なんと、日本では、中学校の義務教育で教師たちが生徒たちにこのことをすり込んできたのです。

1995年、ある医師が「アンネの日記」の嘘を暴いた記事を文芸春秋社の雑誌「マルコポーロ 1995年2月号」に掲載したところ、米国のユダヤ人団体サイモン・ウィーゼンタール・センターから猛抗議が入り廃刊に追い込まれました。
俗にいう「マルコポーロ事件」です。

しかし、当時、この事件を知りえたのは、ギョーカイ人か同誌のファンなど一部の人たちだけでした。

理由は、「マルコポーロ 1995年2月号」の発売日に当たっていた1995年1月17日未明に阪神淡路大震災が起こったため、書店に並んだものの、ほとんど売れなかったからです。

「事件」が大きく取り上げられるようになったのは、余震が収まりかけて、人々が冷静さを取り戻すようになってからのことでした。

発売日と大震災の日が重なったのは偶然かもしれません。

しかし、少なくとも日本の言論界に、「過激なユダヤ人団体に関わりを持つと、ろくなことがない」という「定説」を生むきっかけとなりました。

以来、ユダヤ人に対する批判は、世界中のすべてのメディアから消え去ったのです。

世界のどこかで起こっている地域紛争、政府転覆劇の背後にユダヤ人勢力の暗躍の臭いを嗅ぎ取ってはいるものの、これを解明したり批判できないようになってしまったのは、メディアが「経済的仕掛け」によってコントロールされているからです。

当時、「マルコポーロ」の編集長を務めていた花田紀凱は、後日談で「雑誌の売れ行きが芳しくなく、廃刊のタイミングを見計らっているときだったので、編集部の内部ではダメージはなかった」と語っています。

真相はどうであれ、結果的に、雑誌「マルコポーロ」の廃刊は、見せしめのためのスケープゴートとして「有効活用された」のです。

ウクライナ危機でも、これと同じ方式のマインド・コントロール手法が取られています。

「悲劇のウクライナ人」。

その「同情」という偽りの感情は、やがてロシアに対する憎しみの念に変わり、その集合体が「悪玉ロシアをやっつけろ!」との情動にかわって合従連衡が起こるのです。

こうなるとは、事実や真実などは、どうでもよくなり、人々は「戦争」という破壊的行為によって解決できると考えるようになります。

このように、戦争とは「マインド・コントロールに長けた、ある一握りの秘密の勢力」による「そそのかし」によって引き起こされるのです。

その戦争の犠牲者は、ディスインフォメーションを拡散することこそが正義だと錯覚させられた善良な市民であり、そそのかされた人々それ自体なのです。

このように、日本のメディアは、日本にとって重大なことほど報道してこなかったし、今でも報道しません。
想像を絶する邪悪さ、知性の欠如に思わず気を失いそうになります。

ソ連崩壊後のウクライナをつくったのはジョージ・ソロスとロスチャイルドの国際金融財閥という事実。

これを徹底的に隠蔽し続け日本を崩壊させたいマスコミ。

ウクライナに安値の同情をしないでください。
日本に来ているウクライナ人を自称する工作員の「泣き芸」に騙されないでください。

そんなことをすれば、日本も戦争に巻き込まれてしまうでしょう。

ウクライナ危機は、世界的インフレと食料危機へとステージを移していく

オミクロン株が登場した去年の秋頃から、ロスチャイルド系列のメディア(欧米のほとんどの主流メディア)が、かまびすしく第三次世界大戦を煽り立てています。

この東西プロパガンダ情報戦争は、間もなく有名無実の「休戦協定」へと向かい、やがて兵器を使用する戦争から「ロシア対西側・新世界秩序(NWO)陣営」の金融戦争へとステージを移していくでしょう。

私は、ロシア軍のキエフ侵攻が始まる前に、「COVIDー19の後には、残念ながらグレートリセットがやってくる。
おそらくそれは、今年の春以降に準備されている大きなイベントをきっかけにして起こるだろう
」と書きました。

〈中間省略〉

・・・ウクライナ“捏造危機”は、ロシアと西側NATO・国際金融勢力による“筋書きのないドラマ”の始まりで、『入口』と『出口』の間を埋めるシナリオの序章として位置付けられています。

ただ、そのシナリオは、西側がロシアをどのように追い詰めていくか、そして、プーチンがどのような対応を取るかによって、大きく書き換えられる可能性があります。

〈中間省略〉

・・・私たちはおそらく人類の歴史の中で最も無能な世界の指導者を抱えており、第三次世界大戦を正当化することに躍起となっているマスコミは、すべからく『反プーチン、反ロシア人』といった世論形成に動いています。

悲しいことに、どちらの側にも耳を傾ける人は一人もいません。
人々はCovid詐欺の場合と同じように、真摯に議論することを遠ざけている愚か者として演じさせられているのです。

〈中間省略〉

・・・本当の海外情勢に疎いみなさんは想像すらしていないもしれませんが、世界では国際政治オンチの日本人は厄介者扱いされています。
「お祭り好きの日本人が、SNS上でもナンセンスで幼稚な議論を繰り広げて第三次世界大戦を引き寄せている」と・・・

「お行儀の良い日本人」「冷静でクールな日本人」「寛大で平和的な日本人」は過去のこと。

これらの美徳とされていた日本人の平和主義(「事なかれ主義」「日和見主義」を誤魔化す表現)は、今では、単なる無知、無関心、無気力の「三無主義」の裏返しの表現として使われています。

〈中間省略〉

日テレのこの報道には悪意さえ感じます。
6万人の愚かな日本人が、ウクライナ捏造危機のために20億円も寄付したというのです。

広島の原爆ドーム前広場で、「戦争反対!プーチンを止めて!」と叫んでいるウクライナ出身と言い張っている勇ましいご婦人方の正体を考えてみたことがありますか?

彼女たちは政治活動家ではありませんが、ウクライナ大使館から差し向けられた「反プーチンの演者たち」です。
役者だよ。
泣き方が杜撰なので、すぐにバレてしまいます。

〈省略〉

・・・残念ながら、ウクライナ大使館が集めた日本人の浄財20億円のうち、どれだけのお金が溶けてしまうでしょう。
ウクライナの人々の救済に回されるのは、このうちの何割でしょう。

この期に及んでも、まだヤフコメやSNSにデタラメを書き込んで楽しんでいるあなた方、どうか、気づいてください。
本気で家族を守りたいのであれば・・・


●この記事はウェブマガジンの2022年3月5日配信の最新記事ウクライナ偽装危機は金融戦争と食料危機へとステージを移していく」の抜粋です。
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