ハリマオレポート

(パート6のつづき)

ユーチューブ独裁は、政府を超えた「超権力」が存在していることを証明している

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新世界秩序(NWO)のプロモーターを努めている日本の邪悪な学者たちに気を付けろ！

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では、盲人が「目を開く」には、どうすればいいのでしょう？

バイオニック医療技術が生んだ人工眼を装着する？
いえいえ、そうすれば機械によって「見せられる」ことになり、実相とは程遠い仮想世界を現実だと思い込まされるでしょう。

だから「心の目」を開くことです。

それは松果体に秘密があります。
だからこそ、世界支配層は松果体を石化する水道水や加工食品で食卓を埋め尽くしているのです。

「心の目」を開くためには、まず最初に、新聞・テレビ、雑誌などの情報を遮断することです。

これらのメディアが垂れ流している「デマ」を情報としてではなく、最初から単なる「データ」、あるいは「ノイズ」として捉え、自分なりの分析や推理に利用するのです。

一例をお見せしましょう。

この13分あまりの動画を観てください。

いつものように、口達者なオタク／落合陽一、世界経済フォーラムのスポークスマンにして新世界秩序の推進役／宮田裕章、隠れ媚中派、ときに親米派の風見鶏／石破茂ら、妖怪三人衆が「ニューノーマル(＝新世界秩序)」をどうやって確立するかについて議論している座談会の後半部分です。

動画のコメント欄は、座談会の内容より、アイドルのファン投票のような書き込みで溢れ、何も理解していない情報弱者の吹き溜まりと化しています。

この3人の“論客”は「ニューノーマル(新世界秩序)」が最初にありきの前提で議論を進めており、「ニューノーマル」が人類を幸福にするのかどうか、いったい誰が何のために、この横暴な言葉を定着させようとしているのかについての視点がまったくありません。

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・・・落合は一貫して「人間性を忘れろ」「コンピューターも人間も大差ない」「人間の感情も数値化できる」と主張しています。

まったく新世界秩序(NWO)のフレームワークそのものです。

・・・彼自身は、トランス・ヒューニズム(人造人間化)を提唱しているレイ・カーツワイルや、これを第四次革命の最終ゴールに据えている世界経済フォーラムのクラウス・シュワブの新世界秩序(NWO)を踏襲していることを自覚しており、「誰よりも先んじて、おいしいところをいただく」ために、社会から人間性を排除しようとしているのです。


・・・米国在住の日系3世の理論物理学者、ミチオ・カク（加來 道雄)が11年前にテレビ番組に出演したとき、「新世界秩序(NWO)に不信感を抱いたり恐れる人はテロリストである」と言い切りました。

彼は、今でも量子力学の難解な話で人々をひきつけながら、新世界秩序(NWO)を米国人に受け入れさせようとしています。

日本では、スケールの点で大きく見劣りしますが、落合陽一がミチオ・カクと同じく、新世界秩序(NWO)のプロモーターをせっせとやっているのです。

彼らは訳知り顔をしながら、実はニューノーマル(＝新世界秩序)がどこから出てきたものなのか、なーんにも知らないのです。

もうすぐyou tubeには、このような洗脳を目的としたプロパガンダ動画で溢れるようになります。

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2月中に、ビットコインや他の暗号通貨、ステーブルコイン、NFTをカバーする包括的な規制を課す大統領令が下る！？

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・・・重大なことは、新世界秩序(NWO)＝ニューノーマルの世界では、選挙で選ばれた人間がルールをつくるのではなく、人工知能(AI)がすべての法律をつくり、そのアルゴリズムがルールを世界中の人々に強制するようになることです。

それこそが、クラウス・シュワブの世界経済フォーラム(WEF 通称「ダボス会議」)が2016年に公式に発表した「個人所有やプライバシーが完全に奪い取られ、人工知能(AI)のアルゴリズムにビクビクしながら暮らさなければならない自由のない暮らし全体」のことです。

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・・・実際に、ビル・ゲイツは米国の農地を手あたり次第、買い占めてきたでしょう？
彼は、個人所有では全米一の農地オーナーです。

彼は、10年以上前から、モンサントに投資してきました。
彼は、「豊かな国(したがって、二酸化炭素排出量の多い国)の人々は人工肉を食べるべきだ」と主張してきました。

もちろん、その人工肉の原料は、ビル・ゲイツが所有する農地で栽培されたモンサントの遺伝子組み換え野菜です。

これこそが、人々が待ち望んでいるユニバーサル・ベーシック・インカムの“物乞い生活”＝ニューノーマルなのです！！

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・・・ホワイトハウスは、早ければ2月中に暗号通貨を規制する大統領令を出す準備を終えつつあると報じられています。

またまた、バイデンは投資家に恐怖を与えて市場を崩壊させたい？

いえいえ、ホワイトハウスの内部情報に精通しているバロンズは、ホワイトハウスのインサイダーからリークされた情報として「この大統領令は確かに進行中である」と以下のように報告しています。

「バイデン政権は、国家安全保障の問題として、ビットコインや他の暗号通貨などのデジタル資産を規制することを連邦政府機関に課す行政措置を発表する準備をしている。

政府は暗号通貨を分析し、ビットコイン、暗号通貨、ステーブルコイン、NFTをカバーするまとまり(ひとくくり)の規制の枠組を採用しようとしているため、この大統領令は、国家安全保障への取り組みの一環として発令される予定である」・・・

興味深いことは、連邦準備制度理事会(FRB)が、中央銀行デジタル通貨を実装する可能性についてまとめた短い論文を発表した翌日に、この大統領命令のニュースが出たことです。

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米国で“ナチスのホロコースト”が起こるのは時間の問題

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・・・このあたりをごく簡単にまとめると、以下のようになります。

「ヨーロッパの成り上がり王侯貴族のわがままを押し通すために建国されたのが米国で、その米国の政界を乗っ取った(民主党はロスチャイルドの傀儡政党)のがドイツのユダヤ人であるロスチャイルド一族で、ロックフェラー財閥はロスチャイルドの下請けをやっているに過ぎない。

といって、ロスチャイルド一族が、いちいち米国に介入しているわけではなく、Deutsche Verteidigungs Dienstのような秘密組織を介してCIAを始めとする米国の情報機関を傘下に置き、これをコントロールすることによって間接的にワシントンを支配している。

英王室がドイツのユダヤ人であるロスチャイルドの人々にシティー・オブ・ロンドンを与え、世界中の中央銀行を好き放題にさせているのも、13世紀に英王室とユダヤ人との深いつながりができて以来、ユダヤ人に英王室の海洋進出の手助けをさせてきたからである。

1914年に勃発した一世界大戦では、ユダヤ人が連合国を支援すれば、英王室はパレスチナの地にユダヤ国家再建を約束するというバルフォア宣言を行った。

この約束は、第一次世界大戦後には遂行されなかったが、基軸通貨を英ポンドから米ドルに移行することと、ユダヤ人の救済を目的とした第二次世界大戦後に、ロスチャイルドのポケットマネーによって履行された。

ナチスがホロコーストによってユダヤ人を徹底的に虐殺したという〈風評〉は、後になってメディアがでっち上げた大嘘であり、ナチスは富裕なユダヤ人から金品を奪い取った後は放免したのである。

不幸な結末をたどったユダヤ人は貧困層の人々であり、生き残ってヨーロッパ、米国、ソ連に散り散りバラバラになって逃げ延びた強力なシオニスト・ユダヤの暗躍を助けるために、戦後、悲劇のユダヤ人としてマスコミが喧伝するときの犠牲の子羊にされたのである。

トランプは、このように言った。
“私は腐敗した裕福なユダヤ人のために働くのではなく、弱きユダヤ人のために働くのだ”

今度は、米国でそれが繰り返される。

テレグラムは、新世界秩序(NWO)の新しい首都になると言われているコロラド・デンバーにあるデンバー空港はナチスの十字＝ハーケンクロイツをかたどってデザインされたと報じているが、もちろん主流メディアの常として陰謀論として紹介している。

これを、ガス抜きという。

いずれにしても、米国でホロコーストに似たような大量虐殺が引き起こされるだろう。
歴史的に見ても、国家が共産主義へシフトする過程では、必ず大量虐殺という粛正が伴う。

見えないナチスは米国を完全に支配しており、ホワイトハウスの舞台の上で踊っている大統領や閣僚、メディアの重鎮とされる学者たちは、すべからく見えないナチスの操り人形たちであり、米国の共産主義化を悲願としているニーチェ主義の流れを汲んでいる。

あとは、それがいつ起こるのか、時間の問題だけが残されている」・・・

マルタ騎士団の秘密とダイアナ妃暗殺の背景

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・・・このテンプル騎士団が雲散霧消させられた後、一部のエリートメンバーは薔薇十字団を駆け込み寺として生き残りました。

そして、この薔薇十字団こそが、「世界の人口を5億にまで減らす」とジョージア・ガイドストーンに刻んだ秘密結社なのです。

テンプル騎士団と同じ11世紀に起源をもつ宗教騎士団(武器で武装した殺戮をも厭わない修道僧)にドイツ騎士団や聖ヨハネ騎士団がありますが、このドイツ騎士団が創設したのがナチスの元になったトゥーレ協会であり、聖ヨハネ騎士団がエーゲ海のロードス島や地中海のマルタ島に拠点を移したことから、以後、マルタ騎士団と呼ばれるようになったのです。



これらの宗教騎士団は、本来はエルサレムの聖地巡礼に訪れた宗教者の保護を任務としていたためバチカンに属していましたが、16世紀に入って、イルミナティーだったイグナチオ・デ・ロヨラがイエズス会を創設してバチカンの中枢部をイルミナティー／フリーメーソンのメンバーでおさえてからは、イエズス会にコントロールされるようになりました。

マルタ騎士団は領土を持っていませんが、不思議なことに、国連における永久オブザーバーの資格を有しています。
つまり、国連がある限り、影響力を行使できる立場が約束されているのです。

さらに、世界のすべての銀行システムを支配下に置いているのが、このマルタ騎士団です。

「あれっ？　中央銀行システムを通して世界の銀行を支配しているのはロスチャイルドではなかったの？」・・・ごもっともな質問です。

まず、新世界秩序(NWO)の推進エンジンである外交問題評議会(CFR)と国際王立研究所(通称チャタムハウス)ですが、このうち外交問題評議会(CFR)を創設したのはマルタ騎士団です。

そして、この外交問題評議会(CFR)の名誉会長に君臨しているのが、7回の心臓手術を克服して101歳で天寿を全うした故・デイビッド・ロックフェラーです。

国連の敷地は、このデイビッド・ロックフェラーが無償で提供した土地であり、国連が外交問題評議会(CFR)に支配されている以上、マルタ騎士団が国連の永久オブザーバーの資格を持ち続けるのは当然なのです。

あのロックフェラーをして、マルタ騎士団には一目も二目も置かなければならない存在なのです。

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・・・このように、「見えないナチス」の源流は、オカルト秘密結社であるトゥーレ協会を設立したドイツ騎士団であり、イエズス会を通じて、世界の金融システムや国連に大きな影響力を持って世界を間接的に支配しているのがマルタ騎士団です。

AFPによると、「英国の故ダイアナ元妃がチャールズ皇太子との離婚調停中に『ドイツ系の一族（英王室）に嫁ぐべきではなかった』と担当弁護士に語っていた」とのこと。

なぜドイツ系の一族ではダメなのか・・・

それは、英王室の家系が18世紀ドイツ・ハノーバー（ハノーファー）選帝侯に遡り、ハノーバーの政府が、ユダヤ人の法的な平等を奪い取ってきたからです。

故ダイアナ元妃は、ユダヤ問題に関心を持っていたものの、そのルーツには無知だったため、ユダヤ人の人権を蹂躙してきたのが嫁いだ先の英王室の先祖であることを知ってショックを受けたようです。

ハノーバーがユダヤ人に平等な権利を付与したのは、フランス革命の53年後の1842年のこと。
ユダヤ人の解放を目的としたフランス革命から、なんと半世紀もの歳月を必要としたのです。

しかし、ユダヤ人の真の解放は、ハノーバーがユダヤ政策を変更したからでもなく、フランスからの外圧があったから実現したのではありません。

実のところ、ユダヤ財閥のサッスーン家が1840年に勃発したアヘン戦争で、英国に多大な利益をもたらしたからです。

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(パート8につづく)


●この記事はウェブマガジンの2022年2月11日配信の最新記事「代理脳「メタバース」はベーシックインカム受給者の精神収容所になる！？ーその7」の抜粋です。
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