ハリマオレポート

(パート3のつづき)

製薬マネーに汚染されている「テレビ医師」は違法なワクチン接種を強制したがる

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まず最初に、みなさんに、しっかり認識してほしいことは、世界は、いよいよカオスに入ったということです。
つまり、「国家対国家」の戦いではなく、「個人対魔界」の「見えない第三次世界大戦の“霊戦”」が始まったのです。

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・・・今月25日に開かれた政府の基本的対処方針分科会では、都道府県の約7割に当たる計34都道府県が「まん延防止等重点措置」の適用を受ける見通し。
これまでの適用事例を見てみても、効果がないと分かっているにも関わらず・・・

これを決めている分科会の面々は、言うまでもなく、医療利権にどっぷりつかっている「ビッグファーマの走狗」たちです。

「彼らは医師でもなければセンセでもない、単なるゴロツキ犯罪者である」としっかり認識してください。

自民党の集金マシーンであるとともに、集票マシーンでもあるこれらの、「彼ら」医療マフィアたちは、「医は仁術」ならぬ「医は算術」を地で行く人々であり、金の臭いには類まれな嗅覚を発揮する連中です。

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・・・2019年度、日本製薬工業協会に加盟している国内の製薬企業54社が医師たちに「C項目」(製薬企業が、医師、研究者に買収目的で支払う講演料や執筆料という名目のギャランティー)として支払った金額の合計は約171億円で、これは、あくまでも氷山の一角。

協会に加盟していない製薬企業や外資製薬企業、そして、中堅の製薬企業が医師個人に支払った額を含めると、この数倍になることは言うまでもありません。
この金は決して公になることはありません。

この莫大な製薬マネーは、「個人の医師に対する買収工作」に使われており、薬価に転嫁されているのです。


たとえば2019年度に、大手の大正製薬から受け取った“買収資金”が多い臨床医を、その金額の多い順に列記すると以下のようになります。

瀧端正博(三浦中央医院院長)、清野裕(関西電力病院総長・京都大学名誉教授)、寺脇博之(帝京大学ちば総合医療センター第三内科教授)、犬飼浩一(東大和病院副委員長)・・・まだまだ書ききれません。いったん何百人いるのでしょう。

製薬マネーは、医薬品分野にとどまらず、医療器具や医療機器の分野にまで浸透しています。

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・・・内部関係者(現場の医師たち)から、「とっくの昔から心電図や手術用機械を始めとする医療機器の談合が行われており、強固なカルテルが構築されている」との情報が後を絶たなかったわけですから、東京地検特捜部と公正取引委員会の今回の捜査や介入を封じ込めるためには、日本医師会、日本医師連盟、日本歯科医師会などは、自民党への献金額を倍に増やしても足らないでしょう。

厚生労働省の官僚たちは、もちろん知っているはずですが、彼らが欲しいのは製薬関連企業への天下り先ですから、その固い口が開かれることはないでしょう。

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自民党と厚生労働省によるインフル感染者数のコロナ感染者数への付け替え

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大手新聞、テレビは、ワクチン利権を手中におさめた自民党と利益共同体の関係にあるので、キラーワクチンを是が非でも打たせたい医師しか出演させません。

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・・・この半年というもの、在日反社の構成員(暴力団組員)であった父親(故人)を持つ部落出身の橋下徹は、FNN(フジテレビネットワーク)と、醜いばかりの功利主義に汚染されたサイバーエージェントのAmebaテレビの後押しを受けて、「ワクチン接種の義務化」を訴えてきました。

竹中平蔵と橋下徹という二人の部落出身者によって立ち上げられた日本維新の会が目指しているのは、「基本的人権が剥奪された奴隷国家・日本」です。

デジタル独裁主義を推進する上で、もっとも邪魔になるのが「基本的人権」の根幹をなす「言論の自由」だからです。

竹中、橋下の二人は、日本人に対して、よほどの深い恨みがあるのか、とにかく人々を不幸にすることに異常な執念を燃やしています。

1月16日、フジテレビ系「日曜報道 THE PRIME」のメインコメンテーターとして出演した橋下徹は、最後に、このように述べています。

「ワクチン接種を国が強制するのは難しいが、お店(主に飲食店)の営業の自由を制限する時には、ワクチンを打たない人は、お店には行けない、それぐらいの不利益は、ワクチン未接種者の人には受けてもらいたい」と言い切りました。

Covidキラーワクチンのブースター接種をやっても、感染爆発が起きています。
ワクチン接種、ワクチン未接種の別なく、同じように感染するのです。

イスラエル保健省が公式に発表していることだし、日本の国立感染症研究所も公式に、ワクチンの「抗体消滅」を述べています。
なによりファイザーのCEO自らが言っているでしょうに。

結局、橋下徹が言いたいのは、飲食店に営業制限を課すとともに、健全な客さえも入れないようにして、次々とお店を倒産させたいのです。

これほどの馬鹿で邪悪な弁護士がいるでしょうか？

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・・・前厚労相・田村憲久には「ワクチン接種にマイナンバーの活用」を強く訴え、複数の焼き肉店を経営する吉本のお笑い芸人、たむらけんじとの対談では、ワクチン接種証明の提示を義務化すべきだと訴え、世界に先駆けて「日本の子どもにもワクチンを打たせろ」と熱弁をふるっている正真正銘のサイコパスである河野太郎との対談では、まるでスポーツ競技のように、とにかく接種率を上げろと主張して河野のご機嫌取りをやり、ノンポリの淫行男、東国原にまで「ワクチン接種の義務化」を訴えています。

橋下徹には、mRNAワクチンの知識など皆無。ましてや集団免疫獲得や抗体産生に関する知識の欠片も持っていません。

彼の目的は、その場その場で、視聴者の関心を引きつけそうなトピックを取り上げて常に騒ぎの中心にいることです。
すべてにおいて浅学でチャランポラン。

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・・・AMEBAニュースが菅義偉をブッキングし、橋下徹に歯の浮くような「菅礼賛」のコメントを言わせているあたり、一度は「政界からの引退」を表明した橋下は、今でも未練たっぷりで自民党にすり寄り、国政に打って出る機会を虎視眈々と狙っているようです。

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・・・すでに治験のワクチン接種が始ったアメリカでは、接種後に心筋炎を発症した「健康な子どもの例」が報告されています。

日本のマスコミでは、あたかも米国、英国で5歳児へのワクチン接種が一般的になっているかのような報道がなされていますが、事実は、幼子にワクチンのブースター接種をさせている母親は0％に近いのです。

日本の母親の無知、無関心、政府への極端な依存症、感染症専門医の肩書だけで盲目的に信じてしまう知性のなさは、恥ずべきことです。

反対に、バイデンの政府が何を強制しようとも、これと闘うアメリカの母親は尊い光を放っています。

すべてが捏造、捏造、捏造のオンパレード・・・GDPまで巨額水増しして世界を欺いてきた自民党は、2022年、株式市場を崩壊させる！？

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ここで、去年の10月に遡って時系列に沿いながら、どんなメニューがシナリオ上のラインにエントリーされていたのか炙り出してみましょう。

世界中の専門家は「日本だけが、なぜ急坂を転げ落ちるようにして感染が止まったのか理解できない」と首をかしげていました。

それは、自民党総裁選(9月29日投開票)が近づくにつれて顕著になり、デルタ株の感染者急減によって菅政権のコロナ対策の再評価が行われました。

こうした追い風の中で岸田政権が誕生したのです。

しかし、総裁選が終わるのを待っていたかのように再び感染爆発が始まって、11月下旬から2ヵ月で感染者数が1000倍に増えたのです。

ありえない！

韓国メディアは、「新規感染者が2か月で1000倍に・・・総選挙期間を避けた日本の新型コロナ」と、自民党、厚生労働省、御用感染症学者、メディアによる“四つ巴の情報操作”を揶揄するかのような記事を出しています。

この間、PCR検査を受けた人の数が1000倍も増えましたか？
検査をしていないのに、どうやって1000倍ものPCR陽性を検出できたのですか？

「これで終息か」と安心した国民の中には、むしろPCR検査を受ける必要がなくなったと判断した人が多かったはず。

そのいっぽうで、同じ期間におけるインフルエンザ罹患者数が、なんと2桁まで激減！
例年の水準に照らし合わせれば、ほぼ「ゼロ」と言っていいでしょう。

例年であれば4万人強、2019年～2020年では77,425人の人がインフルエンザ・ウイルスに感染しています。

2020年12月5日のウェザーニュースの「全国のインフルエンザ報告数」のグラフを参照してください。
このデータは、インフルエンザ罹患者数が、デルタ、あるいはオミクロン感染者に付け替えられた明らかな証拠です。

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国家が「合法的大量虐殺」に動き出した！

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〈前半省略〉

・・・霞が関、永田町の連中は、自分たちが官僚機構に中で生き残るために新世界秩序(NWO)の優等生になろうと必死になっており、国税を使って御用感染症専門家を多数動員してメディアに送り込み、5歳の子どもにまでワクチンを接種させて殺そうとしています。

まずワクチン利権にどっぷり浸かっている日本医師会は、3回目のブースター接種について「自治体によるワクチン3回目接種の優先枠について、保育士や教員を加えてほしい」と訴えています。

〈省略〉

・・・金儲けの妄執に取り憑かれ、子どもの命を人質に取ってまで平然と詭弁を弄するようになった日本医師会は、今までも言われてきたことですが、すでに国民に敵対する犯罪組織の正体を露呈したと言えるでしょう。

また、1月20日、子どもの命と健康を守るはずの日本小児科学会も、「5歳から11歳の健康な子どもにも、12歳以上と同様に(ファイザーのワクチン接種は)意義がある」と言いだしました。


「感染予防効果がある」ではなく、曖昧な「意義がある」という表現を使っています。

〈前略〉

・・・健康な子どもに、わざわざファイザー製の殺人ワクチンを打たせることに、いったいどんな意義があるというのでしょう。

この記事が出る前日の1月19日に、日本小児科学会はホームページを更新して、このように説明しています。

「４）国内で5～11歳を対象とする接種への承認申請が出されているワクチンは、現時点ではファイザー社製のみです。
同ワクチンは従来のワクチンと比べ含有されるmRNA量が1/3の製剤で、使用に際し注意が必要です。
海外では、5～11歳の小児に対する同ワクチンの発症予防効果が90％以上と報告されています」・・・

分かりますか？

「海外では、発症予防効果が90％以上と報告されている」ことが、5歳の子どもにもファイザー製殺人ワクチンを打たせる意義があるとする「根拠」なのです。

根拠は「報告されている」だけであって、日本小児科学会ともあろうものが、「単なる噂レベル」の話を「根拠」と言い張っているだけなのです。

日本小児科学会の記事が出された同じ20日に、専門家らの政府審議会で「5歳の子どもに対しても」有効性や安全性が確認されたとして、ファイザー製の殺人ワクチンが厚生労働省によって特例承認されました。

ファイザーが、5歳から11歳までの子どもを対象とするワクチンの薬事承認の申請を出したのが去年11月です。

まだ5歳の子どもが打っていないのに、日本小児科学会は、いったいどんな芸当を使って「5歳の子どもに対しての」有効性や安全性を確認できたというのでしょう。

そして、ファイザーの申請から1ヵ月ちょっとで特例承認した厚生労働省は、どんな医学的根拠をもとにすれば、これほどの暴挙に出ることができるのでしょう。

厚労省の拙速な特例承認を援護する形で発表されたのが、翌1月21日に発表された国立成育医療研究センターという怪しい研究機関の調査結果です。

この調査では、「新型コロナウイルスワクチン接種について、小学生の過半数が、すぐに受けたい」と答えており、家族や友人への感染拡大防止などが理由で、「保護者の7割超が子どもへの迅速な接種を求めている」としています。

研究者の集団でありながら、小学校1年生に「ワクチンを打ちたいかどうか」訊いているのです。

彼らは正真正銘の白痴であり、れっきとした詐欺集団であり、医療犯罪の巣窟です。

国立成育医療研究センターとは、厚生労働省所管の国立研究開発法人ですから、結局、厚生労働省の意向に沿った調査結果を出すのは当然のことです。

この調査結果は、日本の医療マフィアによる明らかな「捏造」です。

〈中間省略〉

・・・厚生労働省と自民党、公明党が、こちらまで恥ずかしくなるような大嘘をつき通して、なんとしてでも幼子にまで打たせたい理由は「他にある」ということです。

この背景には、新世界秩序(NWO)のために、「合法的大量虐殺」を実行しようとしている厚生労働省の意向が働いているわけです。

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mRNAワクチンはDARPAが開発したもので、この先には「代理脳」計画がある

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厚生労働省、国立感染症研究所、日本医師会、日本小児科学会・・・これらの組織、団体にいったい、どんな原理が働いているのでしょう。

もちろん、良心的な病院の勤務医、開業医の中には、国の新型コロナワクチン行政に疑問を抱いている人たちもたくさんいます。
しかし、それらの小さな声は、マスメディアの喧騒の中に消え入ってしまうのです。

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・・・岸田首相は知っているのです。
「オミクロン？笑っちゃうね。少し感染が力強いだけの新種のインフルエンザだよ」と。

しかし、あまりにも世間の反応が大きかったので、各自治体にPCR検査の無料化事業を促したのです。
それでも、濃厚接触者の待機期間を10日から7日に短縮するなど、幾分、抵抗の後が見えます。

これを「岸田政権のオミクロン対策の失敗だ」とメディアは、いっせい攻撃しています。

しかし、メディアは、この生物兵器をばら撒いてパンデミックを引き起こした医療独裁の「経済的仕掛け」によって支配されているので、オミクロンが、このままフェイドアウトしては困るのです。

厚生労働省と言えども、常に世論の風向きに神経質になっています。

そんな臆病なお役所に、コロナ情報をコントロールする力はありません。

公の機関に影響を与える「世論操作の源流」は、メディアに経済的な影響を与えている「力」です。
この「力」の影響は、日本のメディアだけに及ばず、西側世界のすべてのメディアに及ぼされているのです。

PCR検査法を開発したノーベル化学賞受賞者、キャリー・マリス氏が2019年8月7日に肺炎で死去しました。

しかし、彼の死には不可解なことが多く、死亡の報が出たとき、SNS上では「暗殺された」との議論が沸騰。

コロナの世界的蔓延をいち早く察知したキャリー・マリス氏は、生前、「PCR検査を(コロナのような)感染症に適用してはならない。誤差が大きく、医療のモラルが崩壊しかねない」と警告を発していました。

そのキャリー・マリス氏死亡の直後に、SARSーCoVー2と名付けられた新型コロナウイルスが蔓延し始めたのです。

この諸刃の剣になるうるPCR検査を、コロナ陽性判定の唯一の基準に採用したのがWHOです。

このWHOが勝手に決めたルールを、コロナ判定の世界基準に仕立て上げたのは、言うまでもなく、ロスチャイルド、ロックフェラーの資本で動いている欧米主流メディアです。

日本のメディアも、“食っていくために背に腹は代えられない”とばかり、欧米主流メディアに追随するしかなくなってしまったので、特にテレビは、「ワクチン打て打て」のロスチャイルド、ロックフェラーのエージェントである御用医師や研究者ばかりを出演させて、オミクロンの脅威を針小棒大に囃し立てる馬鹿げた報道番組ばかり流し続けているのです。

そもそも、ファイザー、モデルナの「mRNAワクチン」とは何？
驚いたことに、ファイザー製ワクチンをせっせと打っている医師たちは、「mRNAワクチン」の正体を知りません。

・・・mRNAワクチンの開発についても同じで、DARPA(国防高等研究計画局)というペンタゴンの秘密の機関が、10年以上前から莫大な国税を投入して密かに研究開発されてきたのです。

〈中間省略〉

・・・ビジネスインサイダー(2021年8月21日)は、元厚生労働省官僚で、ジュネーブ国際機関・日本政府代表部勤務時代にWHOと新型インフルエンザ対応を担った豊田真由子と医学者の医学者の中村祐輔氏との対談記事を載せています。

豊田真由子を知らない人は、「このハゲ～」で検索してください。

彼女はインタビューの中で、このように言っています。

「アメリカのDARPAという軍の研究所では、2013年ごろにすでにメッセンジャーRNAワクチンの開発に数千億単位で投資していました。」・・・

彼女だけでなく、自民党の政治家、厚生労働省の官僚たちは、mRNAワクチンの正体を知っているのです。

だからこそ、自民党の議員は、プラセボ(生理食塩水)の注射でワクチンを打ったふりをし、厚労省の職員の多くはワクチンを打たないのです。

彼らは、これ以上ないほどの凶悪な殺人者たちです。

〈中間省略〉

・・・結論を言うと、メタバースからトランス・ヒューマンへのシナリオは、ペンタゴンのDARPAの「代理脳」計画に端を発しているということです。

その入り口が「mRNAワクチンの接種を義務化し、ワクチンパスをID2000に紐づける」ことなのです。

〈以下省略〉

(パート5につづく)

●この記事はウェブマガジンの2022年1月29日配信の最新記事「代理脳「メタバース」はベーシックインカム受給者の精神収容所になる！？ーその4」の抜粋です。
全文はウェブマガジンでお読みください。

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