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毒舌の破壊大魔王「ラーム・エマニュエル」というシオニスト・ユダヤが、ユダヤのタルムード思想をひっさげて駐日大使として日本に乗り込んでくる。

降って湧いたように現れた「オミクロン・ヒステリー」は、グローバル経済を崩壊させるためにメディアが仕組んだ「短編映画」だ。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(12月24日配信)オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその3」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。


パート2のつづき)

2022年、日本のインフレが加速する!?そろそろ生活防衛を!

〈前半省略〉

・・・「日本も異例の放出へ 国家備蓄石油の余剰分」。

このわずか12行の記事から、以下のことが分かります。

・・・2021年9月末現在の備蓄量は、国家備蓄分が145日分、民間備蓄分が90日分と、両方併せて計242日分が備蓄されています。
これを時事通信のこの記事では、「目標の計160日分程度を大きく上回る」としています。

つまり、242日分-160日分=82日分が「必要備蓄量を大きく上回る」と言っているのです。
82日分・・・わずか3ヵ月分にも満たない心細い「余剰分」・・・
それを放出してしまった後で何が起こるか想像してみてください。

・・・バイデンは、8月16日、OPECプラスに第一回目の増産要請を行いました。
彼は、これまでに3回も増産要請を行ってきましたが、OPECプラスは、すべてバイデンの要請を断って、「追加増産に応じず」の姿勢を貫き通しています。

・・・バイデンに、本当に米国のインフレを止める気があるなら、OPECプラスに増産要請をする前に米国内のシェール生産企業に対する規制を緩和するだけで必要量の石油を確保することができます。

しかし、バイデンは正反対のことをやり続けています。

その背後には、中東情勢を不安定にして新たな戦争の火種を焚き付け、米国内ではインフレを進行させて人々の生活を破綻させて暴動を惹起させるという目的が隠れされているからです。

間違いなく、気候変動政策は、世界経済を破壊し、ドルを終わらせるためにやっています!

こうした動きを敏感に察知した日本政府は、11月24日、米国の石油戦略備蓄放出の決定に合わせるようにして、我が国の国家備蓄石油の放出に踏み切ったのです。

〈以下省略〉

ラーム・エマニュエルというシオニスト・ユダヤが「日本経済を殺すために」乗り込んでくる

バイデンのワシントンは、とうとうジャパン・キラーの隠し玉を出してきました。

国家の殺し屋でゴリゴリのシオニスト、ラーム・エマニュエル(Rahm Emanuel)を駐日大使として日本に送り込むことを決めたのです。

・・・彼の毒舌は有名で、ユダヤのタルムード思想を隠そうともしません。

エマニュエルの関心は、ウォール街のユダヤ系国際金融機関を救済することだけで、複数の政権ウォッチャーは、オバマ政権の8年間で米国政府の負債を一気に2倍に増やしたのも、少なからずエマニュエルの強烈な毒舌が影響したと見ています。

この悪名高いラーム・エマニュエルは、2008年の金融危機の際に、「パンデミックやパニックを逆にチャンスとして捉えて最大限活用する」とうっかり口を滑らせてしまいました。

深刻な危機を無駄にせず、骨の髄までしゃぶりつくす」という考え方は、フリーメーソンが米国を建国した時以来脈々と受け継がれている隠れたスローガンです。

ラーム・エマニュエルも同様、マッチポンプで重大事件を起こしておいて、そこから、あらゆる収穫を得ようとする「マルチタスク」のプランナーです。

彼は米国市民にとって最悪の男で、彼の周囲では常に経済災害が引き起こされ、そのたびに貧困化が進められてきたのです。

〈以下省略〉

コロナによってメンタルヘルスを打ち砕かれた人々を修羅の暗黒から救い出せ!

〈前半省略〉

・・・デルタ変異種の賞味期限が見えてきたことから、中継ぎリリーフよろしく、付け焼刃で慌ててこしらえた「オミクロン物語」も短編で終わりそうです。

・・・各国の中央銀行が「コロナの終息を見据えて、急回復する米経済」と騒ぎ立てるでしょうが、その作られた雇用統計には、これから溢れかえるであろう副反応に苦しむ労働者が省かれるようになるはずです。

「彼らは、これから先、どうなる」ですって?
日本の愚かな経済評論家たちが推進しようとしている「ユニバーサル・べーシック・インカム」によって、生かさず殺さずの状態に置かれるのです。

健全な労働力を奪われた国の経済では、ズタズタに寸断されたサプライチェーンは回復しないし、グリーン・ニューディール信仰の“敬虔なる信者たち”が湾岸諸国(産油国)への依存度を高め、中東の緊張度を今まで以上に高めるでしょう。

グリーン・ニューディール信仰の敬虔なる信者たちとは、ジョー・バイデン、エマニュエル・マクロン、スコット・モリソン、オーラフ・ショルツ、ジャスティン・トルドーに代表される国際銀行家の下僕たちのことです。

・・・このように、仕組まれたオミクロン変異種の感染爆発は、今までの変異種のばら撒きとは違って「経済の崩壊」を目的としていることは明らかです。

・・・米国の完全なる崩壊は必然であり、もはや、それを食い止める手立てはありません。

ジョー・バイデンはアンソニー・ファウチのような「専門家」を信じているので、この危機をまったく新しいレベルに引き上げる準備を急ぐでしょう。

バイデンは、ワクチン接種をかたくなに拒んでいる米国民にとって、この冬がいかに恐ろしい結果をもたらすか厳しい警告を発しています。

彼は、去年から「ダーク・ウィンターを耐え忍ばなければならない」と米国民に訴えており、彼らの「計画」以上に過酷な追加措置を米国民に課すようになるでしょう。
それには、いっそう自由を奪い人権を蹂躙する新しい義務や制限が含まれます。

米国の有権者の3分の2の人々が、バイデンは大統領に相応しくないと見ており、彼の政権が米国を崩壊させようとしていることに気が付き始めています。

CNNのSSRS(マイクロソフトが提供するレポート作成ソフトウェア)を使った調査によると、米国民の経済の先行きに対する見通しは依然として暗く、国民の大多数がサプライチェーンの混乱とインフレの制御のためにバイデン政権は何一つ有効な政策を実行していないと厳しい評価を与えています。

クローン・バイデンが、ホワイトハウスそっくりの映画セットで過ごした僅かの間に、米国経済と米国社会の秩序とモラルは完全に破壊されてしまいました。

このクローンのお陰で、インフレは完全に制御不能になり、歴史上最悪のサプライチェーンが危機に直面しています。
悲しいかな、米国の災いは、これからが本番です。
そして、日本も道連れです。

エコノミストのジェームズ・リカーズ(James Rickards)は、12月13日、オルタナ・メディア向けに投稿した記事の中で、グローバル・サプライチェーンがどれほど複雑で脆弱になってしまったか分かりやすく説明しています。

「AppleのiPhoneは、どこからやってくるのだろう。
米国じゃあない、中国だ。
iPhoneに使われている専用ガラスは韓国製だ。
iPhoneの半導体は台湾製だ。
iPhoneの知的財産とデザインはシリコンバレーだ。

iPhoneは、日本製のフラッシュストレージ、ドイツ製のジャイロスコープ、オーディオアンプ、バッテリー充電器、ディスプレイ・ポートマルチプレクサ(理論回路)、バッテリー、カメラ、その他数百もの高度な部品のアセンブリによってできている。
合計で、Appleは6大陸43ヵ国のサプライヤーと協力して、iPhoneに組み込まれる材料と部品を調達している」・・・

どこか一つの歯車が壊れても、サプライチェーン全体に影響が及び、たちまち品薄状態になります。

一見して商品棚にはモノがあふれているように見えても、内容量を減らしたり、10個入りを9個入りに減らして価格を維持するというシュリンク・インフレーションが起こっています。

これは実質的な値上げなので、ステルス値上げと呼ばれています。

ステルス値上げが限界になってくると、商品棚は欠品状態となり、消費者は恐怖から怒涛のように買いだめに走ります。

米国とヨーロッパの政治指導者によって実施されてきた「新型コロナ対策」は、サプライチェーンをあちこちで寸断し、すでにスタグフレーションを引き起こしています。

そして、オミクロン変異種によって「とどめ」を刺すのです。

米欧のグローバル・エリートと主流メディアは、オミクロンの幻(ありもしない)の脅威を最大限に利用して人々の自由を締め上げ、今度こそ本気で経済を窒息死させようとしているのです。

この状態が長く続くと、2022年は世界経済にとって動乱の年になります。

特に、米国の人々はメンタルヘルスに大きな打撃を受けており、全米のセラピスト、ソーシャルワーカー、心理学者、カウンセラーは、急激に高まるサービスの需要に応えることができなくなるだろうと諦めかけています。
医療崩壊が精神面にも及ぼうとしているのです。

〈以下省略〉

自民党は、中国のデジタル・レーニン主義を後追いする

〈前半省略〉

・・・米国とヨーロッパの政治指導者たちは、資本主義を終わらせて「新しい資本主義」、つまり「獣の刻印/666黙示録経済」=「ステークホルダー資本主義」へとシフトさせようとしています。

「んっ? 結局資本主義なのか」・・・そう錯覚させますが、チェコの経済学者、トーマス・セドラチェクが喝破しているように、これはハイブリッド共産主義のことです。

デジタル主義は、テクノロジーによる独裁主義そのもので、特に共産主義と相性がいいのです。

セドラチェクは、「将来、資本主義は共産主義とのハイブリッド(混成)型になる」と予言しています。

これがグローバル・エリートや岸田文雄が言っている「新しい資本主義」です。
もっとも岸田文雄は、その意味をまったく理解していませんが・・・

要するに、ドイツの政治学者セバスチャン・ハイルマンが、中国共産党政府が、危険人物の特定・把握を効率よく進めるために、強制的に個々人の趣味趣向や政治信条を推認する情報を幅広く収集している現状を端的に言い表した「デジタル・レーニン主義」のことです。

〈中間省略〉

・・・ここで常にウジ虫のように湧いてくるのが、国際コンサルタントと称するグローバル・エリートの下僕たちです。

彼らは、いちように「日本はデジタル後進国だ」「このままでデジタル敗戦だ」と煽り立て、同時に「ユニバーサル・ベーシック・インカム」の導入を急かせるのです。

彼らは、紛れもなく越境する国際金融資本の走狗であり、「デジタル独裁」の日本で優先席を獲得しようとしている裏切り者たちです。

〈以下省略〉

日本のワクチン利権の本当の姿と収容所群島化する米国とヨーロッパ

最後に、期待の国産ワクチンの開発動向と市場導入について占っておきましょう。

結論から言えば、「どんなに優れた国産ワクチンが開発されたとしても、ファイザー、モデルナなどの外国のワクチンに置き換わることはないし、国産ワクチンは災害備蓄用としてストックされ、期限が来ればこっそり廃棄処分にされるだろう」ということです。

〈中間省略〉

・・・そこで開発者側は、「ワクチン治験の簡略化」というアイデアを国に暗にアピールしているのです。

「ワクチン治験の簡略化」とは、すでに承認され流通しているワクチンと同等の抗体価を持っていることが証明されれば、国として承認する、という「非劣性試験方式」を採用するということです。

この方式であれば、数万人、数十万人の登録者が必要となる従来の臨床試験を経ることなく、少ない登録者でスピーディーに認可に踏み切ることができます。

また「非劣性試験方式」では臨床試験数が数千例でも認可されることから、「数万件に1例の死亡者」が出てくる可能性を最初から封印してしまうことができるのです。

〈中間省略〉

・・・新型コロナウイルスの感染者が広がり始めた頃、富士フイルムの「アビガン」に期待が寄せられました。

富士フイルムホールディングスの岡田取締役は、「(政府から)備蓄要請を受けているので140億円弱の売り上げになる」とソロバンをはじきながら輸出への抱負を述べました。

しかし、カナダの開発協力企業アピリ・セラビューティクスが、「米国などで実施していた最終段階の臨床試験(治験)で統計的な有意性を確認できなかった」と発表したことから、国産のアビガンへの期待は雲散霧消してしまったのです。

つまり、日本政府が、非常事態が発生したときの備えとして、備蓄に専念している間は、国産ワクチン神話は生き続けるのです。

しかし、いざ国民にそのワクチンを接種しようとすると、まだ発見されていないさまざまな副反応が出てしまうだけでなく、感染防止効果、発症防止効果ともに、海外のワクチンより劣っていることが露呈されてしまうので、あくまでも「備蓄の枠」を超えることができないのです。

ここに厚生労働省と政権のワクチン利権が発生するのです。

最初から使用するつもりのないワクチンを備蓄しておくことで、国民には安心感を与え、政府としても「万全の対策を講じているポーズ」を示すことができるので、期限切れのワクチンを次々と廃棄しても「税金の無駄遣いだ」と国民から糾弾されることはないのです。

これこそが「使えない、使うつもりのないワクチンの備蓄による利権の構造」なのです。

しかし、悲しむことはありません。
日本人には神の手「ファクターX」があります。

〈以下省略〉

パート4につづく)

●この記事はウェブマガジンの2021年12月24日配信の最新記事オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその3」」の抜粋です。
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