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京都大防災研究所の地球電磁気学研究チームが進めている「地球の地下構造の研究」が日の目を見ようとしている。

これは、太陽フレアとマントル対流との密接な関係を明らかにして、巨大地震のメカニズムを解明することになるだろうし、熱移送説を証明することにもつながってくるだろう。

そう、地球温暖化説がペテン理論であることが証明されるときが刻々と近づいているということだ。

化石燃料を基盤とする資本主義を終わらせて、共産主義のグリーンエコノミーにシフトするまで、グローバル・エリートには時間が残されていない。

もちろん、日本政府を含む西側諸国の政府は、最初からCovidが生物兵器によるものであることを承知しているし、今度もまた、破れかぶれになってオミクロン変異種をでっち上げていることも知っている。

では、なぜ日本政府は国民を騙して危険なCovidキラーワクチンを打たせようとしているのだろうか・・・
自公政権こそが、日本のディープステートだからだ。

殺されたくなかったら、いい加減に気づけ!


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(12月4日配信)直下型地震のメカニズムとマスコミの大リストラ、そして「何一つ所有することができない世界」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

地殻の下のマントルを震源とする直下型地震は「熱移送説」を裏づける

〈前半省略〉

・・・10月7日の震度5強の地震では、震源の真上よりも断層に沿って東京23区と埼玉県南部のほうが大きく揺れました。
幸いにして、揺れが数十秒で収まったことから、大きな被害は出ませんでした。

しかし、小笠原諸島の西之島や硫黄島近くの海底火山「福徳岡ノ場」の噴火によって地下のマグマの動きが活発化し、熱移送が北上していることが確認されました。

これが伊豆大島の三原山噴火という事態に至ったときは、「いよいよ首都直下型地震のスタンバイ」と覚悟しなければならないでしょう。

岸田内閣は、目下のところ「富士山噴火」に最大限、神経をとがらせていると漏れ伝わっています。

〈中間省略〉

・・・それで、ビル・ゲイツは、「天然痘テロを警戒せよ」と恐怖を煽って、新しいワクチンを打たせようとしているというわけです。

もうじき、Covidキラーワクチンには、言われているほどの感染予防効果がないことが医学的に証明される(すでに証明されているが、テレビ・新聞が必死になって隠蔽している)だけでなく、ゆくゆくは重大な副反応を引き起こして多くの人々が死に至ったり、重大な障害が残ることが避けられないと踏んで、次の新たな市場を開拓しようとしているのです。

これは、ポールシフトの前兆?

〈省略〉

・・・富士山噴火を誘発し、首都圏3連弾の地震(首都壊滅につながる)を引き起こすであろうマントル対流の活発化が、何が原因で引き起こされるのかについては学者の間でも諸説紛々です。

重要な記事は、11月7日付の中日新聞によってもたらされました。

同記事は、能登半島北部で地震が多発している現象について、京都大防災研究所の地球電磁気学研究チームが、地下を流れる地電流の変化に、その原因があるのではないかとの仮説に立って地下構造の調査を進めていると報じています。

能登半島の地下における地電流の変化と分布は、太陽活動に同期している地磁気の変化によってもたらされるので、その電流の変化から大深度の地殻の構造を調べることによって、地殻内の水などの流体がどのように動くのかを推定することができるという理屈です。

地殻内の流体が動くことによって、それが潤滑油として作用すると、地下で大規模な地滑りが発生します。
これが地震です。

これは、「熱移送説」とも重なってきます。

つまり、太陽活動の劇的変化によって、いくつかの条件が重なったとき、指向性を持った高エネルギーの中性子線が、地球内部の地殻を貫いて地殻の下の層にあるマントルまで達し、それがマントルにエネルギーを与えて活発化するということにつながってくるからです。

京都大学の複合原子力科学研究所は、早い段階から中性子線の加速を制御する方法を研究してきました。

京都大学が本当に、この手法を完成しているなら、太陽フレアが暴走して、地球に高エネルギーの中性子線が降り注いだ時に、京都御所のあるエリア一帯だけを地殻変動(直下型地震)から守ることも可能になるかもしれません。

〈以下省略〉

731部隊→国立予防衛生研究所→ABCCの被爆者研究チームに参加→国立感染症研究所→WHO、ビル・ゲイツのGAVIの言いなり→Covid詐欺に加担・・・すべては日本人の遺伝子の破壊のため

〈前半省略〉

・・・“コロナの女王”で一躍、マスコミの寵児となった岡田晴恵(現・白鴎大学教授)によって脚光を浴びることになったのは、彼女の古巣である厚生労働省が管轄する国立感染症研究所です。

この国立感染症研究所の前身である国立予防衛生研究所は、GHQ占領下の1948年、原爆傷害調査委員会(ABCC)の調査プログラムに参加しています。

ABCCは、皮膚が剥がれ落ちた余命いくばくもない原爆被爆者を呼びつけて、いっさいの治療を行わず、どんな経緯で死んでいくか経過観察して得たデータの収集を目的として、1948年にハリー・トルーマンが広島と長崎に設立した悪名高き機関です。

経過観察だけでなく、亡くなった被爆者の遺体を解剖して放射線が各臓器にどのように影響したかを調べた後、遺族に物を突き返すようにして「亡骸」を返還したオゾマシイ組織です。

・・・後にABCCは、あまりにも評判が悪いので、後に日米共同研究機構「放射線影響研究所」に改名して生き残ることになります。

国立感染症研究所の前身である国立予防衛生研究所は、731部隊の残党の駆け込み寺として利用され、同研究所にはそのDNAが受け継がれることとなったのです。

この悪魔のような国立予防衛生研究所は、戦後を生き延びるための方便として原爆傷害調査委員会(ABCC)の調査プログラムに加わったのです。

長崎の原爆資料館には、放射線影響研究所(旧ABCC)のコーナーが目立たない場所に設置されており、当たり障りのない資料が展示されています。

つまり、新型コロナ感染対策の最前線に立っている国立感染症研究所のルーツは731部隊であり、これを背後から支えてきたのが厚生労働省なのです。

〈以下省略〉

地震の原因ー太陽フレアの中性子線がマントルを揺り動かす

〈前半省略〉

・・・実は、今回、地表で起こっている事象について、10年前に記事にしています
10分ほど時間を割いて、じっくり読んでください。

・太陽フレアには、パワーグリッド(電力網)を破壊する力がある。

・1989年に起こった「X13」という大きな※磁気嵐は、カナダ・ケベック州の電力システムを破壊して完全復旧までに9ヵ月もかかっている。(※太陽フレアが発生すると、数分後に地表で磁気嵐が起こる)

・福島第一原発の連鎖水素爆発が始まった3日後に、みずほ銀行の大規模なシステムトラブルが発生。未だに原因は不明のまま。

・磁気嵐は、地上のコンピュータ、携帯電話などの電子機器だけでなく、飛行中の航空機の計器類を狂わせ、人工衛星の運行に障害を与えうる。

・もっとも危惧されるのは、ケベック州の電力システムの破壊が日本でも起こり、日本列島に林立している原発で再び電源喪失が起こるかもしれないということ・・・

私がこの記事で強調したかったことは、「ロシアの学者は、磁気嵐が地殻の強力な震動へのトリガーの役割を果たしている可能性があることを証明した。 ただ、地震がいつ起きるかまでは研究が進んでいない。いずれ、太陽フレアと地震との関係についても、明らかにされる日が来る」と書いたように、地球をひっくり返すような巨大天変地異(ミソギ)は、太陽フレアの劇的変化が起こるときに、一定の周期性を持って、過去に何度も引き起こされてきたということです。

いずれにしても、京都大学の研究チームが、地震の原因を太陽フレアに含まれている高エネルギー中性子線に鍵があると気が付いたことは朗報です。

京大チームが、高エネルギー中性子線が地殻の層を突き抜けて、その下のマントルに到達するとき、どんな変化が生じるのかを解明することができれば、東大地震研にあれだけの国費が投じられても、あっさり白旗を上げてしまった「地震予知」が可能になるでしょう。

それは、あらかじめ地域住民の移動を促し、被害を軽減することに貢献するはずです。

そのとき、風評被害の元凶とされてきた地震予知はタブーではなくなり、自治体が発信する防災気象情報のように、一定の市民権を獲得することになるかもしれません。

おりしも小松左京原作の「日本沈没」がTBSの日曜劇場でシリーズ化されました。
シリーズタイトルは「日本沈没ー希望のひとー」。
小栗旬の名演技が光る同シリーズの最終回は、12月12日21時から2時間3分にわたって放送される予定です。

日本の大部分が水没することを察知していながら、「パニックになるから」を理由に、徹底して隠蔽する官僚組織との対立が見ものです。

官僚がいちばん恐れているのは、自分たちが制御できないほどのパニックが起こって、阿鼻叫喚の中で醜態を晒すようになることです。

同僚の間に「想定外の事態が起こった」と責任回避のための口実を考える倦怠感が漂い始めると、彼らは国家公務員である矜持を投げ捨てて開き直ります。

そのとき、独裁体制を待ち望む空気が醸成されるのです。
これが官僚が国民に敵対するようになる瞬間です。

〈以下省略〉

ロシアは小氷河期の地球寒冷化に備えている

2014年にスコットランドのグラスゴーで開催されたロシア、インド、中国の会合で、ロシアの科学者たちは公式に「太陽周期と地表で起こる異変(気候変動を含む)は密接に関係している」と主張しました。

したがって、プーチン大統領は、いわゆるCO2などの温暖化効果ガスの増大が気候変動に重大な影響を与えるとは評価していません。
彼は個人的にも公的にも、「CO2と地球温暖化との因果関係は認められない」と言い続けています。

ロシアの科学者たちは、グラスゴーでの会合で、「2020年あたりから近代温暖期が終わり、続いて小氷期を伴うグランドソーラーミニマムの時代に入る」と予想しています。

事実、ロシアは、この会合で、中国に新しい石炭開発を進めるよう強く進言しています。

つまり、ロシアは、地球温暖化ではなく、間もなく突入する小氷河期の地球寒冷化に備えているのです。

この発表は、当時、ロシア科学アカデミーの責任者を務めていたハビブロ・アブダッサマトフ(Habibullo Abdussamatov)教授が主導していた「ロシア科学アカデミー国際気候変動会議」の後援によって実現しました。(ソース

プーチンとロシアの科学者が、本当は何に備えているのか分かりますか?

〈以下省略〉

大マスコミのリストラ時代が始まった!

〈前半省略〉

・・・在京民放5社は、ロスチャイルド系列のテレビ東京(日本経済新聞社系列)を除いて、軒並み減収減益か赤字に転落しており、強みである不動産事業にも新型コロナの影響が暗い影を投げかけています。

こうなると、リストラ待ったなしの状況から自力回復することは、ほぼ不可能でしょう。

口火を切ったのはフジテレビで、先日発表された二度目のリストラ案では、「満50歳以上、勤続10年以上の社員」を対象に、実質「切り捨て」という早期退職者を募集することになりました。

つまり、横柄な態度で業者を顎で使いながら、できることは席を暖めることぐらいで、ほとんど「無能」のそしりを免れないようなゴクツブシ世代です。

これにならって、テレビ東京以外の民放各社もリストラに踏み切ることになるでしょうし、それに便乗するかのようにして給与も引き下げられることになるでしょう。

バブル時代のサラリーマン諸氏の憧れのお嫁さん候補は、大手航空会社のスチュワーデス(現・フライトアテンダント)でした。

今、彼女たちは、多くの場合、非正規雇用という屈辱的な扱いに甘んじ、年俸も大手企業の女性総合職と比べると、かなり見劣りがします。

そして、今度は「羨望の的である女子アナ」が冷遇され、リストラの対象となる時代がやってきたのです。

〈中間省略〉

・・・かねてから私は、「数年後には、日本の大手マスコミにおける大規模な再編が起こり、特に、テレビ局の大半の社員はリストラの憂き目に遭ってホームレスになる者が出てくる」と言い続けてきました。

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「それが、やってきた」のです!

確かに、新聞・テレビは、アップルのスティーブ・ジョブズ、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、グーグルの共同創業者であるセルゲイ・ブリンとラリー・ペイジ、そしてアマゾンのジェフ・ペゾスに敗北したのです。

この中でジェフ・ペゾスを除く4人はユダヤ人ですから、「日本の新聞・テレビはユダヤ人に敗北した」と言い換えても間違いではありません。

そして、アップル、フェイスブック、グーグル、アマゾンも、数年後には淘汰されることになるでしょう。

今の政府を許していれば、2025年までに日本人も「信用スコア制度」に組み込まれる!?

そのジェフ・ペゾスのアマゾンは、今年8月に国家安全保障局(NSA)と100億ドル(約1兆1000億円)のクラウド契約「WildandStormy」を結びました。

NSAがアマゾンと契約を締結した理由は、NSAが主要な機密データをクラウドで一元管理しようとする試みの一環であると見られています。

NSAは、トップシークレットの監視プログラム「ステラウィンド(Stellar Wind)」やネット監視システム「プリズム(PRISM)」によって収集した個人情報を管理するための巨大なデータセンターをユタ州ブラフデールに持っており、この瞬間も、あなたがSNSにアウトプットした情報をコピーして保管しています。

もちろん、アマゾンの商品閲覧履歴や購入履歴などもNSAに送られており、地球上の一人ひとりのイメージプロフィールを鮮明に描くことに使われています。

それをNSAのような世界最大の諜報機関がクラウドで一元管理するとなると、事情は大きく異なってきます。

まだ全体像が見えないようにしている世界政府による「信用スコア制度」のデータベース構築が着々と進められていることを示唆しているのです。

おそらく、中国の「信用スコア制度」よりも高度に色分け(クラスター化)されたものになるでしょう。

これは世界経済フォーラムの グローバル・アジェンダ・カウンシルの公式文書に明記されている「21のティッピング・ポイント(tipping point)」に則ったものです。

〈省略〉

世界経済フォーラムは、このティッピングポイントが2025年までに訪れると予想しており、人工知能(AI)によって管理される社会が確実にやってくると熱狂しています。

かつて、森喜朗と安倍晋三が、義務教育の道徳教育に「評点化制度を導入すべきだ」と言ったことがあります。

このときの彼らの狙いは、生徒一人ひとりに愛国心がどれほどあるのかを計る目安にしようとしていたようですが、今頃になって、幼稚な森も安倍も大きく見誤っていることに気が付いたでしょう。

すでに米国政府は、「メインコア」という予測逮捕につなげるための反政府分子のデータベースを構築しています。
その数は800万人といわれています。

この800万人は、4つに色分けされており、世界政府の教育プログラムをもってしても、政府に逆らうことを止めない人々は死刑に処するという恐ろしいデータベースです。

このメインコアは、NSAのデータセンター内に構築されていると言われており、私は、これが、やがてマイナンバーを飲み込んで日本国民の評点化に利用されると書きました。(この記事に詳細があります)

これは決してSFではありません。

この世界奴隷制度のデータベースについては、過去の配信で嫌になるくらい詳しく書いてきました。
その時に理解できなかっとしても、今になって読み返せば、すべてに合点がいくようになるでしょう。

自民党上層部は、米政府機関やCIAから、逐一、こうした計画について知らされているので、いち早く世界政府に相乗りしようと、「日本版FEMAの創設」や、「マイナンバーという名前の奴隷制度」を国民に知らせることなく適用させようとしています。

菅義偉が、戦略国際問題研究所(CSIS)にごり押しされて創設したデジタル庁は、言うまでもなく、国民のすべての個人情報を一元管理することを目的としています。

このデジタル庁は、行政システムのクラウド化に使うサービスを、アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)とグーグルの2社に丸投げすることを決定しました。

〈中間省略〉

・・・ようこそ!ジョージ・オーウェルの『1984』へ。
ようこそ!オルダス・ハクスリーの『すばらしい世界』へ。

あなたの眼前には、すでに「何一つ所有することができない世界」が広がっているのですが、もう少し心の曇りが晴れないと、それを見ることができないでしょう。

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。
(著作権法違反によって刑事的処罰・賠償が科される上、you tube様の個人的事情によって100%BAN確定)


●この記事はウェブマガジンの2021年12月4日配信の最新記事直下型地震のメカニズムとマスコミの大リストラ、そして「何一つ所有することができない世界」」の抜粋です。
全文はウェブマガジンでお読みください。

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