ファイザー、モデルナその他のCovidワクチンの効果は半年も続かない。
このことは、ファイザーの幹部や研究者自身が述べていることである。
ではなぜ、日本政府はワクチン接種レースでG6を引き離したいのだろうか。
政府は、このCovidワクチンの賞味期限が極端に短く、そもそもワクチンでさえない、ということを理解しているのに・・・
この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(10月27日配信)「岸田新政権におけるCOVIDワクチン接種とワクチンパスポート運用の傾向と対策ーその5」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。
(パート4のつづき)
日本はイスラエルの二の舞になる！？
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感染者を演じる英王室の三文役者とオックスフォードの秘密結社
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・・・イスラエル政府が、国民の自由をどんどん縛り上げている最中の4月19日、英国内閣府のマイケル・ゴーヴ（Michael Gove）が、「ワクチン・パスポート交渉（vaccine passport talk）」のために、突然イスラエルを訪問しました。
Covidー19を仕掛けた新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)のアジェンダを知っている事情通たちは、ゴーヴの突然のイスラエル訪問は、イスラエル政府に次の展開を指示するためであることを知っています。
次の展開とは、「1984」人間牧場の“焼き印”として国民の識別に使われるワクチン・パスポートをイスラエル国民に所持させることです。
マイケル・ゴーヴ？
そういえば、どこかで聞いたことのある名前です。
マイケル・ゴーブは、2016年の英国のブレグジット選挙で、デービッド・キャメロン首相の辞任を受けて次期首相候補として立候補した離脱派(当時、司法長官)です。
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・・・私は、この後には、社会主義者のマイケル・ファラージが待ち構えていると見立てています。
しかし、社会主義者に権力を譲り渡すためには、国民が納得するプロセスを踏む必要があります。
そのためには、いったん市場を崩壊させる必要があるのです。
国庫がスッカラカンになった後、英国に社会主義勢力が台頭し、ワクチンパスポートを国民に強制するようになる、というのが私が予想しているシナリオです。
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Covid詐欺は量子技術による産業のパラダイムシフトを促す
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・・・次は、第2フェーズに進んで、政府主導の「量子技術による新産業創出」へと突進していくのです。
これが、Covid詐欺の目的の一つです。
以前の配信で、Covid詐欺をきっかけにした「グレートリセット」の第四次産業革命とは、「量子技術による全産業のパラダイムシフト」のことであると書きました。
結論から言えば、WHO、ビル・ゲイツのGAVI、世界銀行、国際通貨基金(IMF)その他の国際機関が、Covidキラーワクチンの接種を世界中の人々に強要したい理由は、ヒトゲノム解析のためのサンプルを収集するためです。
つまり、グローバル・エリートは、「量子医療技術」を独占して、彼らのための不老長寿の妙薬を開発しようとしているのです。
これは、嘘のような本当の話です。
このSFは、人工知能(AI)と量子コンピュータによって、間もなく現実のものとなります。
そのキーテクノロジーになっているのが、ロス・アラモス研究所で研究開発された「量子ドッド技術（Quantum dot technology）」で、間もなく市場導入されるマイクロ・ニードル・パッチと名付けられた「貼るワクチン」は、「量子医療」の端緒となるものです。
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イスラエル政府は、国民をワクチンパスポートへ追い込むために感染爆発を演出した！？
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・・・下のグラフは、ジョンズ・ホプキンズ大学がイスラエル政府の保健部門から入手した情報をもとに、新規感染者数と死亡者数の推移をグラフにしたものです。(グラフ上をクリックで別タブ拡大表示)
2020年12月19日からワクチン接種がスタートして、国民の過半数が2回目の接種を終えたのが2021年3月25日でした。
ネタニヤフ首相は、拙速な接種によって多くの国民に副反応が出ることを確信していたので、この間、すべてのイベントを中止し、あらゆる経済活動を自粛させました。
思い切ってビジネスを停止させて自宅待機を推奨し、人流をストップさせたのです。
その甲斐あって、2021年1月のピーク時には、1日当たりの新規感染者数が1万人を超えた日も何度かありましたが、1回目を接種した国民に抗体が生成され始めると、急激にゼロに向かって減少していきました。
ロイターは「ネタニヤフは、選挙での勝利を確固たるものにするためにワクチンにすべてを賭けたのだ 」と報じています。
ロイターが示唆しているように、ネタニヤフ政権がファイザーと癒着し、「2倍の値段でワクチンを買う」という裏技を使ったとしても、若者の支持層が彼のコロナ対策を評価したため、スムーズに2回目接種が完了したのです。
これで、総選挙に勝てると思いきや、結果は、ネタニヤフが敗北して、極右のナフタリ・ベネットが新首相の座に就いたのです。
ネタニヤフの敗因は、彼がワクチンで人気を回復できなかったというより、国内の対イラン強硬派の暗躍があったと見るほうが正しいでしょう。
6月14日にベネット新政権が発足すると同時に、コロナ対策はネタニヤフの方針とは正反対になりました。
ベネットは経済の正常化を最優先に、国民に「マスクは不要だから外せ」と言い、「お店を開けろ」、「イベントを開け」と休眠状態にあったすべてのビジネスを再開させました。
その頃、前政権のネタニヤフのコロナ対策が奏功して新規感染者数がゼロの日もあったので、人々は安心して街に繰り出し、家族そろって外食を楽しむようになったのです。
学校では、教師との対面授業が復活し、子どもたちは教室でマスクを外して天井に届くまで放り投げました。
「我がイスラエルは、コロナに勝利したんだ！」と。
2回目のワクチン接種を完了した国民には、基本的に電子的なワクチン接種証明書「デジタル・グリーン・パス」が発行され、それを提示すれば、屋内のコンサートやスポーツイベントに参加できるようになりました。
人々の生活は徐々にCovid前の生活に戻りつつあり、いよいよマスク着用義務も完全に撤廃されるようになると、イスラエルはCovidに苦しめられている世界にとって希望の光となったのです。
しかし、これが国民の油断を誘い、ベネット新政権発足後、1ヵ月も経たないうちにブレークスルー感染が起こり、ネタニヤフ政権時のピーク時の新規感染者数をあっさり更新してしまったのです。
もともとブレークスルーの兆候は7月に出ていたので、イスラエル保健省は、ファイザー製ワクチンの有効性について再評価を行いました。
その結果、重症化を防ぐ効果は91％と高いものの、新型コロナウイルスの感染防止効果は39％に過ぎず、過信は禁物との結果が出たのです。
特筆されるべきは、ワクチン接種が開始された2020年12月以降、早い段階で接種した人ほど効果が下がっていることが保健省の調査で判明したことです。
1回目の接種を受けた人はもとより、2回目の接種を受けた国民にも、時間差を置いて、順繰りに抗体の減少や消失が見られるようになったのです。
つまり、保健省は、時間の経過ともに抗体が減少してしまうことを7月の時点で把握していたのです。
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イスラエルの再感染爆発の目的は、ワクチン接種可能年齢を5歳に引き下げることだった！？
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・・・イスラエル政府は、まず、12歳以上、18歳以下の子どもへのワクチン接種を義務化しました。
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・・・驚いたことに、イスラエルのコロナ対策が失敗してブレークスルーが起こると、これがアメリカ疾病予防管理センター（CDC）の「空白になっていた5歳から12歳までも接種対象とすべきだ」との主張の根拠として利用されたのです。
この主張が主流メディアのプロパガンダによって国際世論を形成するようになると、世界中で幼子に対するワクチン接種を義務化しようとする動きが出てくるでしよう。
いえいえ、パラノイアの偏執狂であるグローバル・エリートたちは、メディアによる新たな恐怖キャンペーンによって、しまいには「世界中の生まれたばかりの赤ちゃんにもCovidキラーワクチンを接種させるための法案」を議会に提出するようになるかもしれないのです。
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もともと抗体を持っている人には、ワクチンパスポートが発行されないという不思議
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・・・彼らは、ファイザーのワクチンが、デルタ株に効果がないのではないかと疑い始めています。
さらには、ワクチンパスポートを持っている人と持っていない人とでは、お店やイベント会場で扱いや、交通機関での自由な移動が制限され、あまりの差別に怒っているのです。
そこで、国民の間では、2回目のワクチン接種が進んで新規感染者数が減ってくると、そもそもワクチンパスポートなどは必要ではないのではないか、という議論が湧き起こってきたのです。
イスラエルの若者たちは、非常に健全な考え方をしています。
前述したように、イスラエル保健省はファイザー製ワクチンの効果について再評価のテストを行ったところ、新型コロナウイルスの感染防止効果は39％に過ぎなかったという結果を得ました。
「たった39％・・・」
これは、明らかにワクチンではありません。
ワクチンでないものを、なぜイスラエル保健省は国民の体内に注入したいのでしょう。
イスラエルの若者たちは、政府がパニックを煽って国民の正常な判断力を狂わせている間に、「ワクチン全体主義」を着々と進めていることを理解したのです。
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「アメとムチ」を使ってワクチン接種率を上げろという、製薬企業と利益相反の研究者や医師たち
翻って我が国の若者の場合は、民主主義は空気のような存在で、いつでもどこでも蛇口さえひねれば、民主主義が無限に湧き出てくると思い込んでいるので、イスラエルの若者層のような危機感を持っていません。
日本政府は、目下のところ、何としてでもワクチンを打たせようと、「アメとムチ」を上手に使い分けています。
多数のメディアに露出されつつ、それを堂々と口に出して言う医学者や研究者たち。
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・・・なぜ、彼らは利益相反の重罪を犯してしまうのでしょう。
ワクチン開発の研究者は、感染症を撲滅するためのワクチンを開発することによって適正な報酬を得たり、学界から表彰されたりして生活しています。
医師たちは、病気で苦しんでいる患者たちを親身になって治療し励ますことによって、患者たちが病気を克服する力を引き出します。
医師たちは、患者たちに感謝され、それ相当の補助金の給付を受けたり、報酬を得ることで「人命を救う者」としての矜持を保つことができるのです。
とどのつまり、研究者も医師も、病気で苦しんでいる人々との間に築き上げた「信頼」によって報酬を得ることができる構造になっているはず。
しかし、キラーワクチンを開発し、「アメとムチ」によってキラーワクチン接種を強制するような研究者は、正しい社会貢献から得られる本来の利益を自ら捨てて、ワクチン製造会社の奴隷に成り下がって利益の誘導を図っているのです。
医師とて同じで、ワクチン接種を実施すればするほど政府からの補助金が増えるので、これが危険なキラーワクチンであると薄々感づいていながら、目の前にぶら下げられたニンジンの誘惑に勝てないのです。
クリニック経営者は、もろに欲望を剥き出しにして、ここぞとばかり稼ぎまくっています。
医療機関は、より多くのCovidキラーワクチンを打てば、それに応じた補助金という名の「報奨金」を獲得できます。
だから、重篤な副反応を引き起こすであろうことを知りながら、せっせとワクチンを打ち続けるのです。
「うちの医院から、一人二人の死人が出ても、我々の知ったこっちゃあないさ」と割り切っています。
これは、本人の証言に基づいていますが、どこのクリニック経営者なのか名前は出しません。
中には、本来は無料で行うべきPCR検査において、17人で76万5000円を請求した病院まで出てきています。
一人当たり4万5000円です。
良心的なクリニックでは、3000円程度で検査が受けられるようですが、4万5000円という金額は違法営業のぼったくりバーと何も変わりません。
それどころか、人々の恐怖に付け込んだ悪徳商法以外の何ものでもないのです。
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・・・インセンティブといえば、愛知県の大村知事が、若者のワクチン接種を進めるために、1回でも接種した人を対象に、応募者の中から2万人を選び、1万円分の食事券をプレゼントする、という「あいち若者接種ワクチン促進キャンペーン」をスタートさせました。
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明々白々の事実は、Covidキラーワクチンによって生成された抗体は、6ヵ月も経たないうちに消失してしまうということです
モデルナ他のワクチンも同様です。
そして日本で第一回目のCovidキラーワクチンの接種が始まったのが今年の5月。
来月11月で6ヵ月目を迎えます。
私は1年以上前から、「彼らが提供するワクチンは、ワクチンを装っているがワクチンではない。抗体は数ヵ月で消滅してしまう！」と繰り返し警告してきました。
その時がやってこようとしています。
〈以下省略〉
(パート6につづく)
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（著作権法違反によって刑事的処罰・賠償が科される上、you tube様の個人的事情によって100％BAN確定）
●この記事はウェブマガジンの2021年10月27日配信の最新記事「岸田新政権におけるCOVIDワクチン接種とワクチンパスポート運用の傾向と対策ーその5」の抜粋です。
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