海外では、3回目のCOVIDブースター接種を拒む人が増えている。
それで、今年の冬は、中継ぎリリーフとして、インフルエンザが近年にないほど猛威を振るうかもしれない。
この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(10月21日配信)「岸田新政権におけるCOVIDワクチン接種とワクチンパスポート運用の傾向と対策ーその4」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。
(パート3のつづき)
ワクチン接種証明書(ワクチンパスポート)には、世界的にQRコードが使われる
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・・・トヨタの例に見るように、QRコードは、マーチャンダイジングにおけるイノベーションを引き起こしました。
それだけにとどまらず、QRコードは、第三次産業革命と第四次産業革命との橋渡しを行い、世界政府の奴隷制度を支えるキーテクノロジーになろうとしています。
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・・・ワクチンパスポートの導入計画は欧州委員会(European Commission:EC)が主導していますが、その公式ページにも、「OQコードによってIDが付与されるデジタルパスポート、またはペーパーフォーマット(紙の証明書)をEU加盟国で使用できるようにする」と明記されています。
世界の総人口の40％を占めている中国とインドの約28億人の国民に発行されるワクチンパスポートにもQRコードが使われています。
ワクチン・パスポートの中国バージョンは「国際旅行健康証明書(International Travel Health Certificate）」と名付けられ、WeChatモバイルアプリからダウンロード可能です。
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インドの場合は、各インドメディアが、さらに丁寧に「ワクチン証明書」の入手方法を紹介しています。
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岸田新内閣は、「Go Toトラベル」を再開してインフルエンザの大流行を招く！？
憲法違反を繰り返して感染爆発を引き起こした菅義偉は、任期満了間近かになって、「Go Toトラベル」の再開を訴えて官邸を去っていきました。
調整型(言い換えると「ノンポリ」)の日和見総理、岸田文雄は、菅義偉の発言が冷めないうちにと、間髪入れずに「Go Toトラベル」再開の条件として、ワクチン接種証明(ワクチンパスポート)の活用が前提となると述べました。
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・・・さらに、再開した結果、第5波の2倍の規模の感染爆発が起こったとしても、「コロナ対応可能な医療体制つくる」と豪語しています。
意味深な発言です。
・・・さらに、社団法人・日本感染症学会などは、「今季のインフルエンザは大きな流行を起こす」と恐怖の炎に薪をくべています。
日本感染症学会は、「2021年から2022年のシーズンもインフルエンザワクチンの積極的な接種を推奨」するとしながらも、公式ホームページでは、「2020年冬季にはインフルエンザとCOVIDー19との同時流行も危惧され、両者の鑑別が問題となりました」とボヤキとも言い訳とも取れる表現で責任の追及を逃れようとしています。
我が国の感染症の権威が集まっている国立感染症研究所は、どうでしょう。
すでに夏に入る前に「デルタ株と夏風邪とを見分けるのは困難」とギブアップ。
「我々のような“専門家”であっても、インフルエンザとCovidー19との区別がつかなかった」と臆面もなく言っているのです。
・・・しかし、Covid詐欺ワクチンについてのWHOの見解がバラバラでは、専門家たちも自信をもってブースターショットやインフルエンザワクチンの接種を進めることができなくなっているのです。
これは、「2割減」という言葉で、ワクチン接種を躊躇している人たちの焦燥感を煽る姑息で巧妙な恐怖プロモーションに他ならないのです。
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・・・その一例は、2018年4月16日に欧州委員会(EC)が公表した「ワクチンで予防可能な病気に対する協力の強化に関する理事会勧告の提案」というタイトルのドキュメントです。
同ぺージ右下の「Download」をクリックして閲覧してください。
この文書の13ページ目（26）では、「国のワクチン接種政策に関するベストプラクティスの共有と電子免疫情報システムに関する技術的要件の特定、および、ワクチンの予測、ワクチンの研究開発における優先順位付け、およびワクチン接種に対する躊躇（vaccine hesitancy）に対処するための研究」と明記されています。
新型コロナの「コ」の字もない頃に、欧州委員会は「電子免疫情報システム」(＝ワクチンパスポート)を所持させ、「ワクチン接種を拒む人に対する対処法」(つまり、御用学者、ワクチン村の医師たちを使ってメディア洗脳する)に関する手順まで公開しているのです。
Cividー19詐欺は、こうした公式文書に明記されていることから、少なくとも20年近く前から緻密な計画の下で実行に移されたことが分かるのです。
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計画されている「インフルエンザの大流行」で、ワクチン否定派もCovid詐欺ワクチンを打たれてしまう？
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・・・前ワクチン担当大臣だった河野太郎は、「夏休みを利用して12歳以上の子どもへのワクチン接種を実行しよう」としていました。
ワクチン利権にがっしり食い込みつつある自民党にとって、今や「金のなる木」となった米ファイザーが、10月7日、米食品医薬品局（FDA）に5歳から11歳の子ども向けのワクチン緊急使用許可を申請しました。
米国の従順なシープル市民は、「まさか、食品・医薬品行政においては、もっとも厳しい基準を設けている米食品医薬品局（FDA）が、5歳の子どもに危険なワクチンを接種させるはずがないじゃないか！」と楽観しているでしょう。
いえいえ、CNBCは、先月から「子どもに打て打てキャンペーン」を展開しています。
CNBCニュース(9月20日)は、元FDAのチーフ、スコット・ゴットリーブ(Scott Gottlieb)博士を「起用して」、このように言わせました。
「親御さんが子どもにCovid予防接種をさせれば、ブレークスルー感染を防ぐことができます。
それは、多くの米国人に、Covidに対する認識を新たにする出来事になるでしょう」・・・
要するに、子どもは感染しても発症しないので、これが家庭内感染の脅威になっている。
しかし、あらかじめ、子どもに接種させれば、こうした不安はなくなる、と言っているのです。
CNBCニュースは、NBCとマイクロソフトが共同で設立した放送ネットワークです。
もちろん、機を見るに敏のビル・ゲイツは、2年前に、ファイザー社にインフルエンザワクチンの開発資金を提供しています。
2年前の2019年8月です。
すでに、ゲイツ財団が、Covid毒ワクチンの開発のための資金を、ファイザー、モデルナ両社に投じていることが報じられていますが、なんと、それ以前に、インフルエンザの流行を正確に予測し、ワクチンを開発させていたことになります。
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・・・日本の厚生労働省と岸田内閣のワクチン担当には、独自の方針はありません。
これらの省庁と内閣が、米国の公衆衛生機関の顔色一つで方針変更を余儀なくされることは昔からのことですから、CDCがPCR検査を打ち切り、ファイザー、モデルナの緊急使用も「特に急がない」と方向転換した場合、厚生労働省も、突然、その方針に切り替えるはずですから、混乱するのは国民のほうです。
しかし、私は、CDCの不可解な動きの背後には、「今年の暮れから年明けまでの一定期間は、Covidー19ではなく、インフルエンザの恐怖を煽って、一気にワクチン接種率を上げたい」とする世界支配層の方針変更があると見ています。
インフルエンザワクチンは、筋肉注射です。ファイザー、モデルナともに筋肉注射です。
注射をされた人の側に立つと、それがインフルエンザワクチンなのかCovidワクチンなのか区別がつかないでしょう。
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子どもをターゲットとしたCovidワクチン接種キャンペーンが始まる
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・・・すでに、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、12歳以上のすべての子どもに「ファイザー／ビオンテックのCovidワクチンを接種すること」を推奨しています。(公式ホームページ)
人口削減を推進している世界支配層の立場からすれば、ワクチン・マフィアと彼らがコントロールしている主流メディアに、保護者に対して宣伝活動(洗脳活動)を強化して彼らを説得し、喜んで子どもをキラーワクチンの毒牙の前に差し出すように仕向けたいと思うでしょう。
日本でも、不吉な兆候が出ています。
小学館が発行している幼児向け月刊誌「めばえ」9月号のDVD付録をめぐって、ちょっとした論争が起こっているのです。
まずは「注射って たいせつ！」のタイトルが付けられたDVD付録をご覧ください。
「痛いからって、注射をしないと病気になっちゃうよ。病気になると友だちと遊べなくなるし、注射したくてもできない子どもが世界にはたくさんいて、死んでいるの。だから注射は絶対に打たなきゃダメ！」という単純な内容ですが、これが子ども社会の中で同調圧力を生み出すと保護者たちが警戒しているのです。
さらに、円谷プロダクションの協力により制作されたという『かいじゅうステップ SDGs大作戦』では、幼児のうちから「SDGs」をすり込もうとしています。
その効果は、早くも出ています。
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・・・神戸新聞が良い記事を掲載しています。
ある小学校では、「学校を休んだ理由を、その児童に訊ねてはならない」という暗黙のルールを決めたとのこと。
これは、同じクラスの子ども同士の間でも、また、保護者同士の間でも絶対的なタブーになっているようです。
・・・確かに、年齢的に感染症を理解できない児童や、無知で悪意のある他の子どもの保護者によって、学校に復帰することができた子どもがイジメを受けたり、村八分状態にされる可能性はあるでしょう。
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これから起こるのはキラーワクチンによる「サイレント・ホロコースト」
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・・・世界支配層がターゲットとしているのは、言うまでもなく、これから成人に達して結婚し、子どもをつくるであろう今の子どもたちです。
彼らは、「子どもの生まれない世界」をつくりたいのです。
本来であれば、父親になり、爺さんになり、何人かの孫に囲まれた生活になるでしょう。
こうした未来の子どもの命までも消し去りたいのです。
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・・・世界中が3回目のブースターショットに向かって突進している中で、もっとも信頼できると言われている英医学誌ランセットにWHOの専門家たちが掲載した論文は、一定の歯止めとなったようです。
この論文は、「必要性に関する証拠が不十分な段階で拙速にブースター接種を進めてしまった場合に危惧される重い副反応によって、ワクチン全般への信頼性をゆるがしかねない」と警告するもので、執筆者は、WHOや、米国で医薬品の認可などを担う米食品医薬品局（FDA）のワクチン担当チームです。
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・・・フィンランドは、30歳以下の男性が心筋炎などの副反応を引き起こすケースが無視できなくなったことから、モデルナのmRNAワクチンの接種を中止しました。
スウェーデンとデンマークは、若年層へのモデルナワクチンの接種を中止させました。
これらの国々の政府は、モデルナ・ワクチンと重篤な症状に至る副反応との間に因果関係があることを認めたのです。
日本政府は、ワクチン製造メーカーとの利益相反が明らかな専門家の口車に乗せられて、あたかもイスラエルと競うようにしてブースターショットを推奨しています。
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・・・つまり、これは、今季のインフルエンザは、ワクチン・マフィアと、ワクチン利権にガッチリ食い込んで、なんとしてでも第3回目、第4回目・・・のブースターショットを打たせようとしている「内閣官房発のインフルエンザ」なのです。
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・・・岸田総理、堀内ワクチン担当大臣、厚生官僚、内閣府の動きをみると、「明日の日本」はイスラエルの轍を踏むことになりそうです。
まずは、イスラエルのCovid対策の今日までの足跡をたどってみましょう。
(パート5につづく)
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●この記事はウェブマガジンの2021年10月21日配信の最新記事「岸田新政権におけるCOVIDワクチン接種とワクチンパスポート運用の傾向と対策ーその4」の抜粋です。
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