Covidワクチンから有害な酸化グラフェンが発見されたというニュースは、たちまちのうちにSNSで拡散された。
そう主張するのは、独立系の研究者チームや複数の医師たちである。
当然ことながら、いつものように大手メディアの「FACT CHECKER」が敏感に反応し、いっせいに「事実無根」を主張している。
ただし、「事実無根」を主張しているのが、ワクチン製造メーカーであり、マサチューセッツ工科大学の化学工学教授であり、ジョンズ・ホプキンス大学の感染症の専門家たちで、ワクチン推進派の「ワクチン原理主義」信奉者たちである。
彼らの言い分は、「そんな馬鹿なことがあるはずがない」で一蹴するだけで、およそ科学者らしからぬ態度である。
金属片が見つかったことは事実であり、その成分分析も終わっているはずあるにも関わらず、事後情報も出さない。
こうした専門家にあるまじき不誠実な態度が、人々の間に不信感を呼び起こしている元凶であることは明らかだ。
問題は、それで終わったわけではない。
ナノメタル、PEG（ポリエチレングリコール）などのナノ金属とナノ粒子が、血液および体細胞に対する磁気毒性、細胞毒性、および遺伝子毒性を持っていると警告する研究者チームが新たに出てきた。
さあ、大手メディアの「FACT CHECKER」は、どうさばく。
お手並み拝見といこう。
この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(9月11日配信)「ワクチン専制主義の構造と曝露されたCOVIDワクチン・ナノ粒子の毒性ーその1」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。
「安倍晋三の変異種」が宿主「日本」にとどめを刺す
〈前半省略〉
・・・特に、安倍晋三の「高市早苗推し」は異常なほどですが、二階俊博、菅義偉が党内で抹殺された今、検察にブラフをかけて安倍に手錠を嵌めさせないようにできるのは高市早苗くらいなものでしょうから当然ことです。
有力視されている岸田文雄は「元法相の河井克行夫妻側に提供された1億5千万円について、買収に使われていなかったと確認することは党としてやらなければいけない」と控えめな表現ながら、東京地検特捜部の安倍晋三に対する捜査の邪魔をしないこと示唆しました。
これは、自民党にとっては、まさに鬼門です。
いざ門を開ければ、次から次へと自民党議員の逮捕者続出で、選挙どころではなくなってしまうでしよう。
〈中間省略〉
・・・小泉純一郎 → 安倍晋三 → 菅義偉と受け継がれてきた超売国政権のDNAは、「安倍晋三の変異種」のごとく突然現れ、目下のところ、マスコミの寵児となっている高市早苗で完結します。
理由は、ステルス増税（＝量的緩和の続行）とキラーワクチンのブースターショットによって、彼らの宿主である日本が、とうとう死んでしまうからです。
「ワクチン専制主義」の大樹の下に集まってきたワクチン村の悪徳研究者たち
〈前半省略〉
・・・「SNS上での反ワクチン派のコメントはデマだ！」と客観的事実を認識できない男の子が、早くも「ワクチン安全神話」を広めようとしていますが、今度は、キラーワクチンの接種を躊躇している人には「アメとムチが必要だ」と言い出す坊やが出てきました。
〈中間省略〉
・・・この子は「接種から10分後などに体調に変化があって死亡した場合は副反応と断定できる。しかし、接種の翌日以降に心筋梗塞が起きても因果関係の特定は難しい」と、のたまわっていらっしゃる。
つまり、このウイルス（と、あくまでも呼びたいのであれば）の正体も解明できず、また解明しようという気概もなく、さらにワクチンの効果を確かめようともせず、「1日経って死亡した場合はワクチンが原因であるとしてはならない」と言っているのです。
警察の交通事故死者のカウント方法ではあるまいし、医師として、まったく「ありえない」見解を滔々と披露しておられる。
この坊やに、米国立研究機関に所属するサイエンティストであるとの矜持が少しでも残っているなら、「アメとムチ」によって大衆を組み伏せようとするのではなく、あくまでも科学的なアプローチによって人々が安心して接種できるようにするのが医師としての努めでしょう。
彼は最初から科学者であることを放棄しており、インフォームド・コンセントを否定するのですから医師としても「失格者」です。
〈以下省略〉
ワクチン・パスポート制度はナチスのホロコーストに通じる
〈前半省略〉
・・・元総務省の官僚で現在は政策提言を行う政策コンサルタントを務めている室伏謙一氏の将来予想と注意喚起の動画を最初から最後まで観てください。
動画のタイトルは「ワクチンパスポート義務化で中国型監視社会に『1984』のディストピアが現実に？」・・・16分ほどの動画です。
〈省略〉
「緊急事態宣言による蔓延防止措置によって、飲食店が次々と営業の継続が絶望的となって廃業していく。
にも関わらず政府は粗利保証もしないし、ましてや協力金の支払いも進んでいない。
これが進むと飲食サービス業の雇用が失われるだけでなく、飲食業に食材を納入している業者や関連する事業者（リネンサプライ事業者から厨房設備業者に至るまで）が連鎖的な危機に瀕することになってしまうので、飲食市場がますます縮小していくことになる。
問題は、レストランの経営者が抗議団体のようなものをつくったが、彼らはワクチン・パスポート制度をつくってくれたら客が戻って来てくれると訴えていることだ」・・・
室伏氏が懸念しているように、ワクチン・パスポートを持つ国民が増えたからといって客は戻りません。
ニューヨークでは、飲食店経営者団体がワクチン・パスポートの差し止め求めて提訴しています。
イタリア、フランス、英国では、ワクチン未接種の人々たちが立ち上がってワクチン・パスポートに反対する抗議集会を開いています。
彼らは、ワクチン・パスポート制度の背景には、ナチスドイツのホロコーストや優生学の思想があることを見抜いています。
〈以下省略〉
日本のワクチン利権のおおまかな構図
〈前半省略〉
・・・日本の証券会社や信託銀行は、「COVID-19ワクチン債」なる奇妙な債権を富裕層向けに売り出しています。
ワクチン接種者が増えるほど利が乗るという悪魔のような債券です
債券の発行元は、中米経済統合銀行（CABEI）という、そのまんま国際金融資本の下位機関です。
債券の格付けは、ムーディーズが「Aa3」、スタンダード＆プアーズが「AA」でともに最上級です。
〈以下省略〉
構造的に理解することができれば、あなたと家族の命を守ることができる
さて、デルタ変異種では、空気感染を警戒するように言われています。
確かに若年層の感染者数が激増しており、主流メディアは「米国では子どもの入院が過去最高となっており、基礎疾患を持っていない児童の重症化が目立ってきた」（CNN）と報じています。
日本でも、都内の新規感染者に占める10代以下の割合が2割近くに迫っています。
今年の暮れには、学級崩壊する地域が出てくるでしょう。
〈中間省略〉
・・・とはいうものの、「医師の父から我が子へ、デルタ株の恐ろしさ伝えるメッセージ」を読むと、心が締め付けられるような思いになると同時に、妙に臨場感を伴いながら、その恐怖が伝わってきます。
〈中間省略〉
・・・私が言いたいことは、みなさんが取得しているソースと、私が目を通している情報とは、ほぼ同じだということです。
ときたま国内外から情報をいただきますが、飽くまでも自分の見立てに忠実に従うまでで、そうした情報に影響を受けることはありません。
なぜ、なぜ。どうして、どうして。
その裏には何がある。さらに、その裏の裏には・・・
いったい、どんな人たちが日本人を殺しているの？
常に「構造的に理解」しようとすれば、先を読むことができるようになります。
（パート2につづく）
※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。
（著作権法違反の罪を着せられた上、you tube様の個人的事情によって100％BAN確定）
●この記事はウェブマガジンの2021年9月11日配信の最新記事「ワクチン専制主義の構造と曝露されたCOVIDワクチン・ナノ粒子の毒性ーその1」の抜粋です。
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