新型コロナウイルスの原型であるSARS類似コロナウイルスは、2008年にノースカロライナ大学病学部教授のラルフ・バリックによって設計され合成されていた。
また、欧州委員会（EC）は、2018年の時点ですでにワクチン・パスポート導入の具体的な政策をまとめ上げていた。
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(8月31日配信)「キラーワクチンからワクチンパスポート（デジタル専制政治）までのシナリオーその3」の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。
（パート2のつづき）
「フードスタンプ」も「オバマケア」も、ユニバーサル・ベーシック・インカムの予行演習
〈前半省略〉
・・・ご丁寧なことに、グローバル・エリートたちは、デルタ変異種、ラムダ変異種、そしてカッパ変異種、オメガ変異種・・・？・・・イータ、イオタまで思いつくままにギリシャ文字を付けた架空の変異種を粗製乱造しては、パニックを起こさない冷静な人たち出迎えようとしています。
日本では、デルタ変異種からさらに分かれたアルファ株類似の変異種が確認されました。
これから、いくらでも枝分かれしていくウイルスの複雑な系統図を作っても、同じグループの中で作られた人工ウイルスに過ぎないので、マスコミがいちいちウイルスの名前を言い換える意味があるとは思えません。
ワクチン・パスポートは、国ごとに異なる名前を持っていますが、共通点が一つあります。
それは、患者主権と医学的主権を主張する人々に対する差別です。
しかし、メディアは、日々、デタラメな情報を流し続け、国家の保健当局でさえも、昨日と今日の見解が180度違うのです。
それでも、グローバル・エリートが人口削減のために仕掛けた愚かなCovid作戦を支持し続け、彼らが有害で無意味な感染防止策を好き放題に展開するのを許し続ければ、大衆の間には、いっそうワクチン原理主義が広がっていくでしょう。
全世界の人々に一元化されたワクチン・パスポートを持たせることは、グローバル・エリートの最終目標ではありません。
彼らの最終目標は、「キラーワクチンからワクチンパスポート（デジタル専制政治）までのシナリオーその1」で解説したように、紛れもなく「人間の改変」です。
〈以下省略〉
ワクチン、GMO、5Gで「子どもの生まれない世界」を実現する
〈前半省略〉
・・・すでに7年前に書いたように、次のターゲット＝子どもと若者へのワクチン接種を拡大して「子どもが生まれなくなる世界のを実現」と、ユーバーサル・ベーシック・インカムによるGMO配給制度と5G、6Gによる「世界的短命化社会の実現」、そして、全人類チップインプラントによる「完全奴隷制度の構築」によって、大衆を無抵抗の家畜にする目標に向けて歩み始めたのです。
この全体のフレームワーク＝「1984 人類家畜化計画」が着々と進行していることに気が付いている学者と研究者、マスコミ人とジャーナリスト、そして、ごくごく一部の政治家（日本には一人もいないが）もいるにはいますが、洗脳された大衆の攻撃に晒されることが分かっているので沈黙を守っているのです。
さらに、国際金融資本にコントロールされている西側のマスメディアは、そうした“正義の告発者”を排除しているので、彼らの発言の場は限られたネットの世界だけです。
〈中間省略〉
・・・私たちが住んでいる世界は、正気の人々が徐々に駆逐され、狂気の世界と化しています。
〈省略〉
・・・キラー・ワクチンが殺すのは国民だけではなく、国家そのものなのです。
各国政府は、この基本的な事実から国民の注意を、いつまでもそらせておくことはできません。
米国などの国では、暴動は必至でしょう。
「ワクチン接種をためらっている人々に自発的に接種させる方法を我々は用意している」－欧州委員会
ワクチン・パスポートが最初に議論されたのは欧州委員会（EC）です。
2018年の時点で、欧州委員会（EC）は、すでにワクチン・パスポート導入の具体的な政策をまとめ上げていたのです。
それは、コロナウイルスの影も形もない2018年4月26日、「ワクチンで予防可能な病気に対する協力の強化に関する理事会勧告の提案」というタイトルが付けられた文書で委員会に提案されました。
つまり欧州委員会は、武漢で最初の感染者が報告される1年半以上も前に、ワクチンを接種したヨーロッパの人々だけに与える証明書の発行を検討していたのです。
同文書には、ワクチン・パスポート（またはワクチン・カード）だけでなく、ワクチン・ポータルについての計画も提示されています。
このページの赤丸［Download］をクリックして提案書の原文を開いてください。
〈中間省略〉
・・・欧州委員会（EC）のワクチン・パスポート提案書やホームぺージには、ワクチン接種に対する躊躇（vaccine hesitancy）という言葉が何度も出てきます。
彼らは2018年の段階で、グローバル・エリートが開発し提供するワクチンによって、深刻な副反応を引き起こして重症化したり死亡する接種者が少なからず出てしまうことを承知していたということです。
多くの人々が、Covidワクチンには、どれほどの毒性があり、かつどれほど実験的であるかを知っているからです。
中国が「731部隊起源説」を言い出した理由
〈前半省略〉
・・・「コロナウイルスの父」と呼ばれる米国ノースカロライナ大学病学部教授のラルフ・バリック（Ralph Baric）は、2008年に、もっとも権威ある学術誌『米国科学アカデミー紀要』（PNAS）に発表した論文「遺伝子組み換え技術によって合成されたコウモリのSARS類似のコロナウイルスは、培養細胞とマウスにおいて感染力を持つ」（原題:Synthetic recombinant bat SARS-like coronavirus is infectious in cultured cells and in mice）によって、コロナ起源説をめぐる米中情報戦争の渦中に巻き込まれています。
ラルフ・バリックは、この論文の中で、コウモリの遺伝子を操作することで、実験用マウスをウイルスに感染させただけでなく、人間の気道上皮細胞へもウイルスを侵入させることができるSARS類似コロナウイルスの設計・合成・活性化に成功し、その方法についても詳しく述べているのです。
したがって、新型コロナウイルスの学術名は「SARS-CoV-2」と決められました。
つまり、2008年の段階でコロナウイルスの原型は開発されていたということになるのです。
米国科学アカデミーは、ラルフ・バリックの危険な論文にお墨付きを与えたことになるので、見ようによっては、バリックが「私に潤沢な研究資金を与えてくれれば、貴国がもっともほしい生物兵器を開発してあげますよ」とのアピールにも受け取れます。
バリックがオファーを待つ「貴国」とは、米国のことかもしれないし、中国のことかもしれません。
少なくとも、2008年の段階で学界を通じて、こうしたことが行われていたというのは事実なのです。
今年5月の上院委員会で開かれた公聴会で、ランド・ポール上院議員（共和党）は、コロナウイルスの発生源をめぐって、国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチと激しいディベートを繰り広げました。
このとき、ランド・ポール上院議員は「国立衛生研究所（NIH）が、ラルフ・バリックの研究室で行われていた『機能獲得』研究に資金を提供した」と主張しました。（ニューヨーカー 5月27日付）
当然、ファウチは「我々が武漢ウイルス研究所の『機能獲得研究』に資金を提供したという事実はない」と否定。
つまり、ランド・ポール議員は、「ラルフ・バリックの研究室で行われていた『機能獲得』研究の成果が武漢ウイルス研究所に移植され、この両者に対して資金的な援助をしたのが国立衛生研究所（NIH）をはじめとする米国の感染症研究機関であると」と言っているのです。
〈以下省略〉
すでに機能していない政府と、すぐそこにある世界政府
ビル・ゲイツが「果たしてこのワクチンが効くかどうかは分からない」、また「このワクチンは人間のDNAを永遠に変えるだろう」と述べているMSM（メイン・ストリーム・メディア）のインタビュー動画は何十万回と再生されました。
コピー版も合わせれば、再生回数は数百万回に上るでしょう。
しかし、これらの動画は瞬く間に、すべて削除されました。
代わって出てきたのは、ロイターのような「ファクト・チェック」による「火消しの記事」です。
ロイターに書かれてあることは、いつもの定番コース・・・「ビル・ゲイツ氏のインタビュー動画の中身を曲解して拡散している連中による誤った情報だ」・・・つまりデマだと決めつけているのです。
果たして、ビル・ゲイツの舌禍は不注意から発せられたのでしょうか？
そして、それを間髪入れず否定する米国の主流メディアの慌ただしい報道は、それを隠すためなのでしょうか？
実は、ビル・ゲイツは確信的に事実を述べただけで、それを否定する主流メディアは、確信的に嘘を報じているのです。
これは、あまりにも質の良くないマーケティングです。
ゲイツも主流メディアも「事実か嘘か」は問題でなく、人々がSNS上でどんな反応を示すのか・・・そこから「感情値」引き出して人工知能（AI）で分析し、ワクチン接種に対して躊躇（vaccine hesitancy）する人々に対して、どのようにしたら最も有効なメッセージを発することができるのか答を導き出したいのです。
つまり、多くの人々がCovid詐欺を暴き、人口削減ワクチンを拒否しようが、グローバル・エリートは「有無を言わさずキラーワクチンを接種させることができる」と自信満々なのです。
それも、できれば強制ではなく、あくまでもワクチン接種を拒否する人々に自発的に受け入れさせるようなスマートな方法を開発したいのです。
現在、いくつかの大学・研究機関が、それに取り組んでいます。
学内秘密結社「スカル・アンド・ボーンズ」で有名なイェール大学もその一つで、目下のところ、ワクチン接種を嫌がる米国人を姑息な方法でCovidワクチン接種へと誘導する何通りかの心理的手法と人心操作術を研究しています。
この研究には、「ワクチン接種の量を増やすこと」という明確な目標があります。
イェール大学で研究されている「効果的な（効率よく大衆を騙す）メッセージングの方法」には4000人の被験者が参加しており、15のグループに分けられた参加者が異なったワクチン・メッセージを受け取ったときの反応を分析して、心理的な死角や精神的な弱点がどこにあるのか探り当てる、というものです。
ワクチン接種を拒否している人たちを「スマートに」手懐ける方法は、まだ開発中とのことですが、これは数あるマインド・コントロール手法の中でもっとも悪質な部類に入るでしょう。
この詳細は、2020年7月21日に公開された論文「COVID-19 Vaccine Messaging, Part 1」で知ることができます。
クラウス・シュワブが主宰する世界経済フォーラム（WEF）が「オンラインの有害情報を規制するためのグローバルなフレームワークが必要だ」と言い出したのも、前述したように、2018年4月26日に欧州委員会（EC）に提出された「ワクチンで予防可能な病気に対する協力の強化に関する理事会勧告の提案」に遡ることができるのです。
今回の「ネット上の虚偽情報を規制する措置」は、ワクチン接種に対して躊躇（vaccine hesitancy）している人たちを精神的に追い詰めて囲い込むことを目的としており、「規制するためのグローバルなフレームワーク」とは、「ファーマコビジランス・プロセス（医薬品の副反応などに関する調査プロセス）に関する客観的で透明性のある最新のエビデンスをオンライン上で提供する仕組み」のことを指しています。
Google、You tube、Facebook、Twitterなどが、「WHOをはじめとする国連関係機関の見解と異なる情報を発信するユーチューバーやツイッタラーを規制する」と大幅なルール変更を行ったことからもわかるように、「ワクチン接種を拒否している人たちが事実を知ることによって、ますます強い拒否反応を示すことがないように」するための措置が始まっているのです。
今後、この措置はさらに強化され、PCやiPhoneのデータフォルダに一時保存されているテキストファイルや画像なども検閲の対象になる可能性があります。
さらに言えば、多くの人が使っているブログ・ホスティング・サービスも検閲の対象になるでしょうし、同サービス会社のサーバーも覗き見されているように、グローバル・エリートにとって禁句が多い未公開の記事でさえ、公開前に削除の対象となる可能性があるのです。
しまいには、私たちの表現方法は、ジョージ・オーウェルの「1984」の中で描かれている「Newspeak 新語法」でのみ可能になるかもしれないのです。
各国政府の見解より、WHOの見解のほうが優先されるというのです。
世界経済フォーラム、WHO、Google、You tube、Facebook、Twitter、Amazon、Appleは世界政府ですか？
そのとおりです。
マスコミは政府の言うことより、民主的な選挙で選ばれていない人々で構成されている世界政府のルールを優先しています。
私たちの政府は見せかけで、すで「機能していない」のです。
（パート4につづく）
※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。（100％BAN確定）
●この記事はウェブマガジンの2021年8月31日配信の最新記事「キラーワクチンからワクチンパスポート（デジタル専制政治）までのシナリオーその3」からの抜粋です。
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