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グレートリセットを推進している欧州王家と越境する国際金融資本。
彼らは複数の手口を同時に使う。

気象改変によって生成された
熱波が米国の広大な農地を襲い、今年の凶作は確定した。
寸断されたサプライチェーンの復旧にはまだ時間がかかるため、凶作と相まって食料インフレが顕著になる。

そして、FRBはインフレを抑え込むため、テーパリングのスケジュールを前倒しにしそうだ。

すると何が起こる?


以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(7月17日配信)キッシンジャーの人工飢饉による飢餓がゲイツの人工肉の売り上げを伸ばす!?ーその3」の記事の3分の1程度です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

パート2のつづき)

モンサントとカーギルと手を組んだゲイツ財団の狙い

〈前半省略〉

・・・11年前にこれを取り上げた英国紙ガーディアンの記事を読みやすいように意訳すると以下のようになります。

ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は、悪名高いGM(遺伝子組み換え)企業のモンサントだけでなく、アグリビジネスのコモディティー大手カーギルとも提携したことで、アフリカ諸国と米国で大きな批判を受けている。

・・・以前から同財団がモンサント株を買い集めていることは知られていたが、今度の株式取得は過去6ヵ月で大幅な増加であったことから、同財団の人道にもとる食料支配にNO!を突き付けているアグラウオッチ(AgraWatch)などの市民グループが激怒したのだ。

・・・また、ゲイツ財団とカーギルとの提携については、同財団が、南アフリカのモザンビークなどで「大豆バリューチェーンを開発する」ためのプロジェクトについて協働することが明らかとなった。

これは、アフリカ南部地域でGM(遺伝子組み換え)大豆の大規模な導入を宣言するものである。

米国の大手アグリ企業が、最後の楽園・アフリカをGMO(遺伝子組み換え作物)の一大生産拠点にしようとしていることは疑いのない事実であるが、この分野にビル・ゲイツが触手を伸ばしてきたことで多くの市民は絶望的にナイーブになっているのだ。

誰が考えても政府やゲイツ財団のような一部のコミュニティレベルが提唱している「大規模なハイテク農業モデル」はアフリカの大地になじまないということなのだ。

グローバルエリートが「米国こそ世界を食べさせる」という名目でアフリカの貧しい人々に身勝手な新植民地主義を押し付けるべきではないという、今までふつふつと煮えたぎっていた懸念が一気に噴出した形だ。

〈以下省略〉

〈中間省略〉

・・・11年経った今、再びガーディアン(2021年4月5日付)は「なぜビル・ゲイツは、個人では米国で最大の農地所有者になったのか」というタイトルの記事を出して、ゲイツの白人至上主義が「米国の領土内でも新植民地主義を増殖させようとしているのではないか」と疑義を呈しています。

確かに、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のこの10年の動きを見ていると、世界の誰もが、「特定の人々をターゲットにした人種の淘汰」を進めているように見えるはずです。

しかし、今度もまた、類まれな忍耐強さを持った秘密主義の男は、この件について沈黙を守り続けています。

個人では米国の農地所有者の筆頭に躍り出たゲイツの野望と隠された目的

ガーディアン(2021年4月5日付)は、以下のように、ニューメキシコ大学の教授で先住民のニック・エステス(Nick Estes)の寄稿を取り上げてゲイツからの回答を誘い出そうとしています。

〈前半省略〉

・・・ゲイツが富を拡大するためなら手段を選ばない冷酷で不浄な金持ちであることは明らかである。

彼はコンピュータの専門家であるかもしれないが、気候科学や農業の専門知識については一般人と同レベルの知識しか持ち合わせていないようだ。

以前、ゲイツは掲示板のRedditで「なぜそんなに多くの米国の農地を食い荒らしているのか」と迫られたことがある。
そのとき彼は「気候変動とは関係がない」と答えた。

・・・結局、ゲイツの大規模な農地買収は、彼の背後に控えている投資グループの決定によるものであることが分かったのだ。

農地買収に際しては、ビル・ゲイツが管理しているカスケード・インベストメントが担当しており、表向き同社は「この投資は持続可能な農業を支援するためである」としている。

・・・これらの広大な農地を所有するゲイツのような超富裕層は、彼らが「地球を救う」と言いながら、我々に何も還元しないだろう。

〈中間省略〉

・・・Redditの掲示板で追い詰められたゲイツは、「農地買収は気候変動とは無関係」と、つい本音を吐露した。

「農地の価値を高めることとGMO生産を最大化すること」によって農業それ自体の価値を高めるために彼の投資戦略がITセクターや医療セクターなどから農業セクターに広げられたに過ぎないのです。

〈中間省略〉

・・・NBCニュースは、「マクドナルドのフライドポテト、ニンジン、玉ねぎ:・・・ビル・ゲイツの農地が供給している、これらすべての食材は、彼が言うように、地球環境を救うためのより広範な戦略の一環から出てきたものではなく、国内最大の農地所有者として彼の農業投資を成功させるためである」と辛らつです。

これからの投資戦略に農地を取り入れたいと考えているのはゲイツだけでなく、多くの富豪が考えていることです。

その農地で、もっとも多くの収穫を実現するのは何ですか?

GMO!GMO!GMO!

ただし、一代限りの種子(ターミネーター種子)と危険なグリホサートによって作られるのは、新鮮な野菜に見せかけた人工的な味しかしない“工業製品”です。

もっとも、これから生まれてくる子どもは、本物の自然の野菜の味を知る機会が極端に少なくなってしまうので、“工業製品”を大量生産して食料支配を企んでいる彼らの障害とはならないはずです。

これが、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が、モンサントとカーギルに投資した本当の理由です。

農業改革で飽食を続ける米国と、農業破壊によって平均寿命を縮める日本

〈前半省略〉

・・・すでに、ゲイツ財団はノルウェー政府の協力を得て、北極圏のスバールバル諸島スピッツベルゲン島に、核攻撃にも耐えうる堅牢な「種子貯蔵庫」を建造し、世界20ヵ所の種子バンクや農業研究所から地上のあらゆる固定種の種子が供託されています。

・・・ちなみに、この20ヵ国の中に日本は入っていません。
なぜなら、日本の古来からの在来種は破壊の対象となっているからです。

自民党が、「種子法廃止」、「農業競争力強化支援法成立」、「種苗法改正」と矢継ぎ早に日本の農業を破壊する法案に着手したのも、縄文時代から受け継いだ健康食を終わらせて日本人の平均寿命を短くするためであることは明々白々です。

この三つの日本農業破壊法案を「モンサント法案」と言い換える人もいますが、まったく当を得ています。

その上、農家に対するファイナンスを打ち切って経営を行き詰まらせるために、ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)の対日戦略部門を受け持つ戦略国際問題研究所(CSIS)は小泉進次郎を自民党農林部会長に据えて「農協改革」という名の農業破壊計画に着手しました。

しかし、進次郎が想像を絶するほどの無能で馬鹿だったため、まったく役に立たず、仕方なく閑職の環境大臣に鞍替えさせたのです。

〈以下省略〉

ゲイツは農業革命はロックフェラーの「緑の革命」の二番煎じに過ぎない

ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は、アフリカの食料システムを根本から変えようとする取り組みに50億ドル以上を費やし、公式ホームページに表明されているように、当面の目標をこの投資をもって「何百万もの小規模農家が飢餓と貧困から抜け出す」のを支援することを目的としています。

しかし、ビル・ゲイツの「食料システムの変革」は、悪名高き「緑の革命」を踏襲しようとしているにすぎません。

〈中間省略〉

緑の革命」を主導したのは石油王ロックフェラーで、彼のロックフェラー財団は、さまざまな農業研究所に資金提供を行うと同時に、化学肥料をふんだんに使用する産業拡大中心の農業モデルを推進したのです。

その結果、何が起こったのでしょう・・・

農地が化学肥料によって疲弊し、収穫量がピーク時から減り始めたのです。

さらに、化学肥料をふんだんに使って収穫量を上げた農家と、昔ながらの減農薬、あるいは自然農法で栽培を続ける農家との貧富の差が拡大することによって、農村コミュニティーの崩壊が始まりました。

化学肥料によって、一度味をしめた富裕な農家は、元の安全な農法に戻すことを決して考えません。
彼らは次々と化学肥料の量を増やし、後になって発がん性が確認されることになる効果の高い除草薬を手放せなくなってしまったのです。

〈省略〉

・・・農家、農村のコミュニティー、そして農家が作ってくれた作物を日常的に食べる消費者・・・「緑の革命」では、すべてが傷付けられました。

ただひとり大儲けしたのは、マスコミを使ってキャンぺーンを展開し、この革命によって新しく生まれた副産物=癌市場によってさらに利益を拡大していったロックフェラーにつながるビッグファーマです。

化学肥料の主原料は石油です。
そして、かなりの医薬品の原料の大元をたどると石油に行き着きます。

さらに、米国では、未だに排ガス規制のゆるい大排気量の車が都会に溢れています。
そこに来て、イーロン・マスクのテスラ車は、電磁波を周囲に放ちながら疾走するEV車の量産化に最初に成功しました。

癌の発生が増えることはあっても、減る要素は一つもありません。

石油をはじめとするエネルギー分野、あらゆる化学製品分野、食品分野、医療分野のすべてに資本を投じてきたロックフェラーは、米国民の健康を害することと引き換えに肥え太っていったのです。

〈以下省略〉

「食料主権」が奪われ、「彼ら」が私たちに食べさせたいものだけを食べさせられる時代

植物にほとんど手を触れたことがないビル・ゲイツの親指は緑色をしていません。

彼は、農家の血のにじむような努力を踏みにじるだけでなく、人類共通の富である農地を踏みつけにして快感を得ようとしている変質者なのです。

〈中間省略〉

・・・ロックフェラービル・ゲイツの隠された目的は、創世記を否定し、科学の力によって人工的に生成された「新人類」が人間に代わって地上にはびこるようにすることです。

〈中間省略〉

・・・私たちは、すでに危機に瀕している言論の自由に加えて、安全な食べ物を安全な方法で作り、それを自由な選択によって食べる権利が保証されているはずの「食料主権」までをも奪われようとしているのです。

これは、すべての人種、民族、国民が直面している共通の危機であり、越境する「闇の勢力」による極悪な犯罪です。

〈以下省略〉

9月の国連フードシステムサミットが決着の場になる!?

「食料主権」をめぐる議論は、現在、「2030年までに栄養不足人口をゼロにする」という目標を掲げた「国連フードシステムサミット(The World Food Systems Summit :WFSS)」において活発化しています。

2021年の国連フードシステムサミットは、2ヵ月後の9月にニューヨークで開催される予定です。

世界の食糧を牛耳ろうとしている世界支配層は、この9月の会合を頂上決戦にしたいと考えています。

早くも愚かな日本の企業は「国連食料システムサミット2021」への支持を表明し、持続可能な食料システムの実現に貢献したいと名乗り出ています。

2年前の2019年、「食料安全保障と栄養に関する国連の高レベルの専門家委員会」は、工業型農業から農業生態学へのパラダイムシフトの実現に一丸となって邁進すべきだとする声明を発表しました。

しかし、国連は、国連自らが呼びかけた、これらの良心的な専門委員会の助言に従うことは決してありません。

国連のグローバルな人口削減政策が存在していることに気が付いた市民グループは、気候に害を及ぼし飢餓に苦しめられている人々を救うことができないと分かり切っている「産業農業開発モデル」を中止させようとしています。

何百もの市民社会グループが、ゲイツ財団が資金提供した「アフリカの緑の革命のための同盟(The Gates-funded Alliance for a Green Revolution in Africa :AGRA)」がプロモートする国連食料システムサミットを非難しています。

国連の下に設置された食料問題に関する政府間プラットフォーム「世界食料安全保障委員会(Committee on World Food Security:CFS)」の動向をウォッチしてきた、3億人以上のメンバーを擁する550の市民社会組織を代表するグループは、今年3月の国連食料システムサミットをボイコットしました。

これほどの逆風に晒されながらも、国連は、ビル・ゲイツとロックフェラー財団、そしてクラウス・シュワブの世界経済フォーラム(WEF)が実質的に主導している国連食料システムサミットが、アグリビジネスの買収を手掛けることについて容認しているのです。

〈中間省略〉

・・・すで米国で先行している食料インフレは、この夏以降、米国西部を襲っている熱波による干ばつによって、さらに激しくなりそうです。

日本も例外ではなく、少なからず食料インフレに襲われるでしょう。

それぞれ工夫しながら準備を!

(了)

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの2021年7月17日配信の最新記事キッシンジャーの人工飢饉による飢餓がゲイツの人工肉の売り上げを伸ばす!?ーその3」からの抜粋です。
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