ハリマオレポート

（パート1のつづき）

Covidワクチンのナノテク・アジェンダは壮大な奴隷化計画の一部に過ぎない

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・・・ビル・ゲイツ［一派］の目的は「子どもが生まれないような世界を創る」こと、そして「農業を破壊した後、すでに独占状態にあるGMO（遺伝子組み換え作物）を支配する」ことによって、 「不可逆的な完全監視の奴隷社会をつくること」で間違いありません。

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・・・ワクチン接種を通じて世界政府による完全監視体制を構築するために、彼はナノセンサーが含まれているモデルナ社のワクチン開発に莫大な資金を投入してきました。

もちろん、ビル・ゲイツが資金提供しているのはモデルナ社だけではありません。

国防総省(ペンタゴン)の機関である国防高等研究計画局(通称DARPA:ダーパ)とビル＆メリンダゲイツ財団は、シリコンバレーの企業であるプロフサ(Profusa)と提携して、（ソフトコンタクトレンズに類似する）ヒドロゲルで作られたナノテクノロジーの一部を開発しました。

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・・・しかし、この「ナノテク・アジェンダ」でさえ、世界支配層のフレームワークの一角を占めているにすぎません。
その全体像は、私たちの想像をはるかに超えた壮大なスケールを持っています。

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農務省は畜肉の効率的生産のために「人間豚」を開発した

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ここに、非常に興味深く予言めいた記事があります。

マイケル・A・ホフマン2世（Michael A. Hoffman II）が書いた「秘密結社と心理戦争（Secret Societies and Psychological Warfare）」の中の一文です。

幸いなことに、まだアーカイブが残っており、購入せずとも全文を読むことができます。
この56ページには恐るべきことが書かれています。


マイケル・A・ホフマン2世が、「秘密結社と心理戦争（Secret Societies and Psychological Warfare）」を上梓したのは、今からおよそ30年前の1992年です。

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・・・「5年以内に、あなたの近くのハンバーガー屋に、そうした代物が現れる」と述べたマイケル・コルガン（Michael Colgan）博士は、米国の研究者で専門は「栄養学」です。

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人間が家畜の餌になる日

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・・・マーチン・アームストロングの記事は、そのものズバリ「ソイレント・グリーン　人間の堆肥」です。
彼は、“人間の共食い”である「ソイレント・グリーンの第一歩が始まった」とブログに書いています。

マーチン・アームストロングは、テクニカル分析ではなく、大きなトレンド転換の時期をピタリと的中させることにかけて右に出る者がいない、と言われているほど天才相場師です。
事実、彼の過去の予想は敵中してきました。

家族の遺体を養分にして栽培した野菜を食べることができますか？

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サイエンス・アラート（2019年12月10日付）の副編集長で受賞歴のある科学技術ジャーナリスト、ピーター・ドックリル（Peter Dockrill）によれば、「世界初の人間の堆肥化施設が2021年中にオープンする」とのこと。

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・・・ここの施設では、故人の遺体は人間堆肥化施設の再利用可能な六角形の「再構成容器」の中で約30日をかけて徐々に「土」に還っていきます。

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・・・30日後、遺体の堆肥化プロセスが完了すると、遺族や、生前親しくしていた友人は、遺体一人当たりで生成される約3フィート立方メートルの土壌（遺体が堆肥化された）の一部またはすべて（この場合は、数台の手押し車の量に相当）を取り、それを持ち帰るなりして自分の庭で野菜を栽培したり、残りを環境保全目的などに使用することができます。

ここで言う「環境保全目的」こそがリコンポーズ社の主要な事業目的であり、今までのように、土葬にしてその土地を半永久的に使用不能にしたり、火葬に必要な高温燃焼によって大量の二酸化炭素を排出する方法よりも、環境に優しい有機還元プロセスで「土に戻す」ことによって、死亡した後も地球環境の保護に貢献してもらう、という基本的な考え方に基づいています。

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・・・「限られた土地を墓地として占有するのではなく、有用な土壌を生産することには多くの利点がある。
これこそが、堆肥化によって炭素の排出を抑えることができるだけでなく、作物の栽培に使用可能な土壌を作ることにもなるという一挙両得の方法なのである」と創業者のカトリーナ・スペードはブルームバーグ（2019年1月15日付）に熱く語っています。

グリーン・ニューディールの根底には神を否定する唯物論と優生思想が横たわっている

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ワシントンポスト（2019年4月27日付）は、ワシントン州議会が「人間堆肥化の事業化」を合法とする法案を通した背景に触れています。

米・国勢調査局は、2017年に発表した報告書で「死のブーム」がやってくることを予測しました。
同局は、2037年には2015年よりも毎年100万人以上多い米国人が死亡すると試算しています。

火葬の割合は2016年に50％を超え、土葬の件数を追い越しました。
国民が高齢化するにつれて、米国の葬儀のスタイルは大きな曲がり角に差しかかっているのです。

こうした背景から、「人間の堆肥化」は地球環境に優しい最有力オプションとして多くの人々の支持を得ていると言います。

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・・・今年5月1日に発効した「遺体の堆肥化」とともにワシントン州で合法化されたのは、遺体をアルカリ加水分解する方法です。

アルカリ加水分解法は、遺体を強いアルカリ水に浸して液化処理することから「液体火葬」と呼ばれています。

すでに2009年12月1日からペンシルべニア州ピッツバーグの葬儀会社が事業としてスタートさせて以来、ミネソタ州など他州へも広がり、過去10年間で12以上の州が承認しました。

そもそも埋葬慣行は、各州が州法にのっとって決めるべき問題であり、連邦法の範疇ではありません。

しかし、ワシントン州が口火を切ったことによって、コロラド州が第二番目、そして、オレゴン州が第三番目の州となりました。
このまま採用する州が増えていけば、いずれ連邦法として制定される可能性があります。

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・・・これは、「ソイレント・グリーン」の変形であり、偽装されたカニバリズムです。
ここに蠢いているのは、明らかに共産主義であり「サタニズム」です。

（完結編のその3につづく）

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの2021年7月14日配信の最新記事「キッシンジャーの人工飢饉による飢餓がゲイツの人工肉の売り上げを伸ばす！？ーその2」からの抜粋です。
全文はウェブマガジンでお読みください。

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