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ロンドンのテムズ川を長期間凍らせた1645年から1715年の間に発生したマウンダーミニマム(マウンダー極小期)が再びやってくる。

今度のマウンダーミニマムには、
英紙テレグラムデイリーメイルほかの主流メディアが報じているように、2030年あたりから突入すると予想されている。

グローバル・エリートに残された時間は、ここまでである。
地球温暖化対策を目的とするグリーン・ニューディールの虚構が太陽によって暴かれてしまうからである。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(5月7日配信)劇的な転換点を迎える世界金融システムとゴールドへ資金移動を急ぐ大富豪たちーその1」の一部抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

私たちは、すでに「監獄惑星」に住んでいる

世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブの発言に見るように、このアジェンダを推進するグローバル・エリートの大富豪とグレート・リセットの背後に控えている世界支配層のアイデアには、西側諸国の経済と文明を逆行させることによって世界の人口を削減しようという意図があることは明らかです。

・・・奇妙なことに、人口削減論者にして共産主義者であるグローバ・エリートの気候変動への異常な執着とは裏腹に、彼らは1850年以降の気象データのみを採用して「気候変動操作モデル」を完成しました。

1850年以前の気象データが存在しているにも関わらず、これを無視する理由は、グローバル・エリートの札束で頬を叩かれた気候科学者たちにとって、マウンダーミニマム(黒点活動のマウンダー極小期)が1645年から1715年の間に発生し、ロンドンのテムズ川を長期にわたって凍結させ、経済を停滞させた事実は都合が悪いからなのです。

〈以下省略〉

今後も石炭火力に依存する中国に個人情報を売り渡す日本企業群

こと中国においては、圧倒的に世界最大の温室効果ガス排出国であるにも関わらず、2030年までの明確な削減目標を明確にしません

だから、中国は国際社会の暗黙の了承の下で、10年経っても20年経っても質の悪い国内産の石炭をガンガン燃やし続けていくでしょう。

〈中間省略〉

・・・米政府、日本政府の両方から監視されている三木谷の楽天については、中国のIT大手の騰訊控股(テンセント)の子会社が今年3月に楽天の大株主となったことから、楽天に登録している日米の顧客情報がテンセントを通じて中国当局に筒抜けになる事態を警戒してのこと。

三木谷は「なぜ日米共同で監視されなければならせないのか、意味が分からない」ととぼけていますが、彼の出自に・・・

〈中間省略〉

・・・楽天に対する日米政府による共同監視は、米・情報機関による通信傍受から得られた情報に従っての指示ですから、今後、必ず第二、第三、第四の楽天が出てくるでしょう。

私たちの個人情報は、日本企業の顔をした反国家的で幼稚な経営者たちによって中国に売り渡されているのです。
しかし彼らは、間もなく市場から完全に駆逐されるでしょう。

〈以下省略〉

国連の「2030アジェンダ」の本当の意味を再度詳しく解説すると・・・

新世界秩序(ニュー・ワールドオーダー)の中国版である「一帯一路」は、いったい誰のアイデアで誰が設計したのですか?

大手国際コンサルティング企業、マッキンゼーです。

そして、マッキンゼーに資金を提供したのは、どこの誰ですか?

日本人を除く世界中の人々が、グローバル・エリートの「越境する資本」が中国を大国に押し上げ、その脅威を西側諸国の旧世界秩序(オールド・ワールドオーダー)の破壊に向けさせようとしていることに気が付いています。

私たちが長らく繁栄を築き上げてきた偽りの旧世界秩序(オールド・ワールドオーダー)は、Covid対策を大義名分にした中央銀行カルテルの際限のない量的緩和によって、間もなくメルトダウンを起こそうとしています。

それは、100%、必ずやってきます。

そして、これに取って代わろうとしているのが、詐欺に輪をかけた新世界秩序(ニュー・ワールドオーダー)という世界支配層のアジェンダであり、国連では、これを「アジェンダ21」、もしくは「2030アジェンダ」と言い換えて世界奴隷制度の本質を隠そうとしています。

「アジェンダ21」、「2030アジェンダ」については嫌になるほど詳しく解説してきましたが、あえて両者の違いを指摘するなら、「アジェンダ21」は21世紀中に世界奴隷制度を完成させ、彼らがPCのキーを一二度叩くだけで好きなだけ人口を減らすことができるような仕組みを作ることであり、「2030アジェンダ」は、文字どおり2030年までに、全人類にチップ・インプラントを完了させることであると説明することができます。

〈中間省略〉

・・・尖閣を生贄に差し出されても惰眠をむさぼり続ける日本を除く世界の人々は、確かに目覚め始めています。

世界支配層に残されている時間は、次のマウンダーミニマム(黒点活動の極小期)が到来するまでの10年~20年です。
そのときまでに世界奴隷制度を構築できなければ、地球温暖化の化けの皮がはがされてしまいます。

そうすれば、グリーン・ニューディールを促進するためのMMT(現代貨幣理論)が、「目覚めた多くの人たちの手」によってケイジアンによるペテン貨幣論であることが暴露されてしまいます。

グローバル・エリートのお尻には火が付き始めています。
彼らには時間がないのです。

だから「2030アジェンダ」なのです。

〈以下省略〉

SWIFTを迂回するDefiの台頭とメリンダ・ゲイツが離婚に踏み切った恐ろしい理由

文明を築き、繁栄を謳歌しようとするものは、夫と妻の関係によく似ています。
それが相互に有益である限り、夫婦の関係は繁栄します。

しかし、それぞれが「目覚め始め」、独立独歩の道を模索し、独り歩きしようとすると二人の別離(わかれ)は回避不能になります。

〈中間省略〉

・・・ビル・ゲイツとメリンダの離婚発表も、このタイプの「目覚め」が原因となっています。

〈省略〉

・・・妻メリンダをよく知る人たちの話では、彼女は夫のビルと違って、内面に人間らしい感情を持っている普通の女性であるとのことで、周囲の人々には、メリンダは夫ビルのような精神障害を持っていない健全な人間と映っているようです。

ビル・ゲイツと世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが、悪魔に憑依された人間でなければ知り得ない「恐怖の戦術」を用いて世界を乗っ取ろうとする試みは、私たち自身と私たちの子孫の生命を危険にさらします。

なぜなら、彼らは私たちだけでなく、私たちの子孫の命まで生まれる前に葬ろうとしているからです。
つまり、彼らは未来に生まれるてくるであろう子どもの命まで奪ってしまおうとしているのです。

米国では、2020年の出生数が4%減と、1979年以来の低水準となりました。
人口削減の効果は確実に表れています。

〈中間省略〉

・・・世界の暗号通貨界隈で、イーサリアム・ベースのブリッジ通貨「Defi」が大ブレークした後も、新たな資金が流入し続けているのは、若干19歳でイーサリアムを考案したヴィタリック・ブテリンの背後にプーチンのクレムリンによる協力があるからす。

プーチンのロシアは、かねてから世界支配層の支配下にある中央集権型の海外送金システム「SWIFT」を迂回する独自の分散型金融の構築に深い関心を持っています。

日銀を含む世界の中央銀行も、うかうかしていられないとばかりDefiの分散型金融の研究に取り組んでいます。

ここに、ロシアが新世界秩序の新しい奴隷的な金融システムNESARA/GESARAを徹底的に拒否していくという強い意志が反映されているのです。

したがって、指紋認証や顔認証、虹彩認証などのバイオメトリクス認証(生体認証)方式他、量子ドットが刻印された手をセルフレジや端末のセンサーにかざすだけで清算なり送金手続きが完了する西側陣営の金融システムが私たちの暮らしのあらゆるシーンを埋め尽くすようになるでしょう。

〈省略〉

・・・量子コンピュータで世界制覇を目論む各国の産業界は、量子暗号システムの開発に怒涛のようになだれ込もうとしています。

このように「666」の世界は、すでに始まっているにも関わらず、人々は深い洗脳にかかっているために気が付かないだけなのです。

その傍らで、プーチンのクレムリンは、この反対勢力として「Defi」のような分散型金融を大きな潮流にしたいと考えているはずです。

しかし、西側の世界支配層は決してひるんだりしません。
Covid対策と称する「ワクチン・パスポート」によって「人間動物農場化」はさらに加速されます。

〈省略〉

・・・どうしたことか、バイデン政権は「ワクチン・パスポートを連邦政府レベルで導入することはない」と明言しました。

みなさんは、このニュースに触れて、いくらか安堵しましたか?

私は、まったく逆です。

米国に「公」の連邦政府など、もともと存在していません。

ワシントンD.C.それ自体が、1871年に米国連邦政府を民営化するために創設された「アメリカ株式会社の本社」だからです。

世界最大にして最高権力を持っている立法と行政の府、ワシントンD.C.が、実は法的根拠を持つ「株式会社」であることを知っている米国人は、そう多くありません。

ですから、バイデンが「連邦政府レベルでワクチン・パスポートを導入しない」と言ったところで、そもそも意味を成しておらず、結局は民間委託という形をって「導入する」という意味に受け取るしかないわけです。

「民間」とは何か・・・繰り返しますが、ワシントンD.C.というアメリカ株式会社の本社のことです。

アメリカで導入されれば、ワシントンD.C.の飼い犬である自民党、公明党は何の疑問も感じすることなく日本国民に「ワクチン・パスポート制度」を適用しようとするでしょう。

自民党、公明党は、以前からあらゆるワクチン接種に積極的です。
ワクチン利権は、原発利権と並んで彼らの強大な権力の源の一つだからです。

特に公明党などは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とガッツリ組んで、同財団の日本常駐代表に創価学会員を置き、ゲイツ財団とズブズブの公明党・山口代表は、まずは学会員を人体実験に使おうとしているわけですから、ゲイツのワクチンが遺伝子の改変を引き起こす危険なワクチンであることが判明したとき、地獄の業火に身を焦がすことになるでしょう。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、米医薬大手モデルナ社に多額の投資を行って「ナノテクノロジー・ワクチン」を開発させると同時に、シリコンバレーの企業であるプロフサ(Profusa)社と提携して、(ソフトコンタクトレンズに類似する)ヒドロゲルで作られたナノテクノロジーの一部を開発しました。

プロフサ社は、体内で起こる化学的な反応を継続的に監視するための組織統合型バイオセンサーのパイオニア企業です。 

同社の公式ホームページに「バイオセンサーを介してインフルエンザの初期兆候を測定するための研究を開始した」とあるように、プロフサ社の「埋め込み型ヒドロゲル・バイオセンサー」は、今後のCovidワクチンやワクチン・パスポートで使用される予定です。

〈以下省略〉

ビル・ゲイツの最盛期は2020年、マイクロソフトの最盛期は2022年・・・その後は凋落の一途をたどる

〈前半省略〉

・・・本当の賢者というものは、「盛者必衰」の宿命に逆らわず物質的繁栄よりも精神的な昇華に己のエネルギーを振り向けます。

悪魔に憑依されつつも、神から一定の役割を担って地上に降ろされたビル・ゲイツの魂は、このことを悟ることができるでしょうか。

マーチン・アームストロングは、彼の人工知能(AI)を使って、それを予測しました。

アームストロングの人工知能(AI)予測プログラムは、市場のマクロな変化をピタリと的中させてきました。

彼の会社の人工知能(AI)の判定では、「ビル・ゲイツの力の理想的なピークは2020年4月28日に起こった可能性があり、いつものように、AIの分析と予測が正しければ、彼は2024年に入る前に、彼が築き上げてきた威信と権力の低下に直面することになる」ということです。

〈中間省略〉

・・・ついでにアームストロングが使っている人工知能(AI)未来予測プログラムについて少しばかり説明しておくと、原理的には「人間は過去の失敗を修正しようとする生き物である」という人間の行動心理「Error Correction:EC」と、マイクロソフトの創立年月日とゲイツの生年月日との関係から導き出された「やや高度なのホロスコープ」とを組み合わせたプログラムであるということができます。

ECM(Error Correction Program)は、もともとマクロ経済を占うプログラムとして経済学者によって使用されてきました。

アームストロングの未来予測システムは、短期の変動を予測することはできませんが、長期の大きな変動を予測する場合においては驚異的な的中率を誇っています。

アームストロングが作成したビル・ゲイツの力(パワー)の増幅と減衰のサイクルを示すチャートを見ると、2020年4月28日のピーク時から、2024年の底へ向かっていることが読み取れます。

また、次のピークは、さらに4年後の2028年まで待たなければならず、ゲイツが最高潮に到達するのが2054年であることが予測されています。

今年66歳になるビル・ゲイツは、彼が99歳になる今から33年後の2054年まで生きているでしょうか。

故ロックフェラーは、生贄にされた子どもの血肉をすすりながら7回の心臓手術を受け、101歳まで生きることができたので、ゲイツも生き延びるかもしれません。

〈以下省略〉

完結編 パート2へつづく

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの2021年5月7日配信の最新記事劇的な転換点を迎える世界金融システムとゴールドへ資金移動を急ぐ大富豪たちーその1」からの抜粋です。
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