ハリマオレポート

(パート2のつづき)

予測プログラミング映画によって、世界支配層の手籠めにされているNetflixの視聴者たち

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・・・いっぽうでは、コロナ禍のステイホームによってNetflixは空前の利益を上げ、フリー〇ー〇〇企業のファーストフード・チェーンもまた同様です。

ちなみに、Netflixの最近の一押しは、2017年に制作された、そのものズバリ「フリーメーソン」であり、バチカンのイエズス会／イルミナティーを描いた「ダ・ヴィンチ・コード」であり「天使と悪魔」です。

・・・特に、パンデミック宣言以降、Netflixが強力にプッシュしているシリーズ映画「Colony(コロニー)」(2016年初公開)は、米国の運命である「新・植民地化」への道程を描いた「予測プログラミング」のディストピア物語の一つです。


・・・つまり、「Colony(コロニー)」は明らかに「予測プログラミング」の映画であり、ETという架空の脅威を利用しながら人々を徐々に飼いならし、超特権階級の足もとにひれ伏せさせようとする“教育的効果”を狙った映画であるということなのです。

実は、この「超特権階級のプライベートな占領部隊」こそが、国連に後押しされている中共軍とDHS(国土安全保障省)のFEMAの正体であり、ハリウッドが長年、人々に植え付けてきた「戒厳令体制のテーマ」のひとつになっているのです。

Netflixの大株主は、3人の富豪(個人株主)を除くと、キャピタル・リサーチ・グループ・インベスターズやバンガード・グループ、ブラックロックなどの巨大ヘッジファンドです。

中でも、Netflix最大の株主は、ロックフェラー系列の資産運用会社であるブラックロックで、その運用資産規模は7兆ドル超という世界最大規模を誇っています。

「ゴールドマンサックスが出てきたら、その相場は間もなく終わると思え」というウォールストリートのトレーダーの戒めとは反対に、“ウォールストリートのアマゾン”の異名をとるブラックロックに関しては「全能の神」と呼んでいるほどです。

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新世界秩序のプロモーション映画「スライヴ(THRIVE)」に注意！

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・・・中国政府は、今年1月から、3～5センチの綿棒を肛門に挿入し、これを回転させて検体を採取する「PCR検査」を日本人に対しても行うようになりました。

当然、日本政府も、欧米諸国と足並みをそろえて、この屈辱的な検査を中止するよう中国政府に抗議しています。

特に、欧米諸国が強く反対しているのは、PCR検査と称しながら、実は、顕微鏡レベルのナノチップが練り込まれている綿棒を肛門の粘膜にすり込んで、その細胞壁に埋め込んでいるのではないかという疑いを持っているからです。

・・・ここにも、ファーウェイの5G戦争(そのナノチップと5G通信衛星との間で、インターネットを通じて個人の体の状態に関するデータをやり取りする)が見られるのです。

ネットの有料動画配信サービスには、Netflixの「コロニー」の他にもAmazonプライムビデオなどで多くの人々が視聴した「コンテイジョン(Contagion:意味は「接触感染」)」のような「予測プログラミング」の映画があります。

映画「コンテイジョン」は、「アングロサクソン・ミッション」や、武漢市をウイルスの発生源とするディーン・クーンツのSF小説「闇の眼」、あるいは、ジョンズ・ホプキンズ大学が、去年10月18日、世界経済フォーラムとビル＆メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で流したパンデミックの実践トレーニング・ビデオの劇場版と言うことができます。

ジョンズ・ホプキンズ大学を始めとして、これらの組織のすべてにロックフェラー財団が資金の面で深く関わっており、ここにもDSカバールの人口削減政策の一端を垣間見ることができるのです。

「コロニー」にしても「コンテイジョン」にしても、間もなく実行されるであろうグレート・リセットに沿って、国連の「アジェンダ21」の一部を少しずつ披露しながら、人々にこれを受け入れさせようという「予測プログラミング」が仕込まれている映画です。

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FOXニュースの顔となるケイリー・マクナニー元報道官にまつわる都市伝説

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・・・ケイリー・マクナニーがトランプの報道官を務めたのは、わずか7ヵ月と短い期間でした。
それでも、彼女は、多くのホワイトハウス・ウオッチャーに鮮烈な印象を残したようです。

それは、ホワイトハウスで定期的に行われる記者会見で、この新米女性報道官のあら探しをして彼女の評判を貶めようとしている老練な左翼系メディアの記者の質問を、次々とさばいていく彼女の手際の良さに圧倒されたからです。

そのマクナニーが、保守系メディアのFOXニュースに入ることが決まり、トランプ擁護の強力な論陣に加わったと報道されています。

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・・・ここで不思議な「ある符号」について考えざるを得なくなります。

それは、トランプがマクナニーを大抜擢した頃まで遡ります。

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・・・そこで、トランプの盟友ともいうべき、暗殺されたジョン・F・ケネディーの長男であるジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア(通称 JFKジュニア)の実の娘に違いないと囁かれるようになったのです。

それは、トランプが、表に出ることができないJFKジュニアの代わりに、ケイリー・マクナニーの親代わりになって彼女の成長を見守っているという都市伝説です。

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・・・試しに「The tomb of JFK, Jr.   Q」で画像検索にかけてみてください。
「JFKジュニアの墓　Q」です。

もちろん、グーグルでは出てきませんので、あなたの検索履歴が追跡されないDuckDuckGoで画像検索にかけてください。

すると、どんな画像が抽出されるでしょう。

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・・・「JFKジュニアは生きている」といった御伽噺が、QAnonの仕掛ける「認知戦争」によって「JFK復活の伝説」に変わるとき、それは「Q」が、これまでひた隠しにしてきた牙が剥き出しになるときなのです。

DSの傀儡、バイデン政権は、いよいよ中東で第三次世界大戦の導火線に点火する！？

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バイデン政権誕生のお膳立てをした世界支配層は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)に移行するためには、いったん世界をガラポンしなければならないという信念に取りつかれています。

バイデン政権はそのためにつくられた政権で、彼の政権のアジェンダは「米国を完膚なきまでに破壊すること」で間違いありません。

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・・・ローリング・ストーン誌は、それを見事に喝破しています。

バイデンは、2月25日にシリア東部の空爆を指示しました。

しかし、バイデン政権の閣僚たちは、シリア攻撃が開始されてから48時間も経ってから、このことを議会に通知し、その後も「この攻撃は米国にとっての自己防衛のためである」という書簡を国連に送っただけで、未だに攻撃の法的な正当性について説明していません。

それどころか、去年11月3日に、非合法な手段で大統領“モドキ”に選出されてから1年の3分の1以上の月日が経っているのに、一般教書演説さえやっていません。

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・・・米軍によるイラン空爆は時間の問題です。
実際に、米軍は6機のBー52爆撃機をディエゴガルシア基地に送ったと報告されています。

さらに、バイデン政権は中東に約10,000人の米兵を派兵するとも発表しています。

ウォールストリートジャーナルによれば、「中東に向かって移動している強襲揚陸艦バターンが現地に到着するとともに、約10,000人の米軍兵士がこの地域に追加されることになる」とのこと。

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・・・イスラエル国防相のベニー・ガンツは、FOXニュースのインタビューで「イスラエルは米国の支援なしにイランを攻撃する準備ができている」と述べています。

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・・・この戦争が、世界経済フォーラムで宣言されているグレート・リセットと同期させるようにして勃発した場合、それは世界経済を危うくさせるだけでなく、多くの国々に制御できないほどの政治的大混乱を引き起こすでしょう。

では、バイデンのワシントンD.C.は、DSの目論見どおり、このまま世界を第三次世界大戦に巻き込むことができるのかというと、バイデンの迷走ぶりに危機感を抱き始めた議員たちが、超党派で彼から大統領の専権事項を次々と剥ぎ取るための法案の策定に着手したようです。

こうした動きを素直に受け取るなら、中東での戦争が避けられないとしても、今回は相場のボラティリティを高めて投資家を儲けさせる程度の「小規模な地域紛争」に終わる蓋然性が高いと見ることができます。

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・・・ところで、一週間前に、日本のメディアにしては驚くべき記事が公開されました。

「ハリス米副大統領が外交「特訓」  各国首脳と電話、会談にも同席」との見出しが付けられた日経新聞の記事です。

・・・バイデンはちょうど、大学の入学試験に合格したばかりで、右も左も分からない方向音痴の娘に通学用にと軽自動車を買い与え、その娘の危なっかしい運転で広大な公園のパーキングに行き、わざわざ両側に車が駐車している狭いスペースを選んで、その娘に車庫入れの練習をさせている親バカの父親そっくりです。

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・・・このソースの元になっている一次情報は確認できていませんが、今までの流れを追ってきた者としては、少なくともこうした動きが出てきたことは確かなことであると言うことができます。

なぜなら、ロスチャイルド系列の日経新聞が、バイデン政権の閣僚たちの無能さを茶化すように、このような見出しを平然と掲げるようになったのは、DSカバール自体が、バイデンに見切りをつけようとしていることを表しているからです。

菅潰し、そして再び進次郎が頭をもたげてきたのはCSISが復活してきた証拠

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問題は、この余波が日本に押し寄せようとしていることです。

米インド太平洋軍のデービッドソン司令官は、3月9日に開かれた上院軍事委員会で「中国周辺で武力紛争が発生した場合、米軍が沖縄とフィリピンを結ぶ第一列島線に到達するのに約3週間かかるとの見通しを示し、地域におけるナンバーワンの同盟国である日本の自衛隊がこの3週間の間、独力で第一列島線を守り切ることができなければ、この地域の安全保障は崩壊する」と述べたことが大きな波紋を呼んでいます。

さらに中国は、今後6年以内に台湾への侵攻を示唆しており、もし言葉どおり台湾が大陸・中国に併合された場合、日本列島の国防ラインは一気に崩れ去って人民解放軍の脅威に直接さらされることになります。

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・・・トランプが去って、まさに“鬼の居ぬ間になんとやら”で、ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)の下部組織であるジャパンハンドラー、CSIS(戦略国際問題研究所)が菅政権潰しに動き出したところを見ると、二階派のような自民党の中に巣くっている媚中派が粛正される日もそう遠くないのかもしれません。

(パート4につづく)


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの2021年3月13日配信の最新記事「認知戦で混乱を引き起こすカバールQAnonと地底世界のペンタゴンーその2」からの抜粋です。
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