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トランプと彼の支持者は、勝利へのしっかりした展望を持っている。
これから、トランプの弁護団は、マルキストの民主党の外堀を埋めつつ、本丸に攻め入るだろう。

誰かが、「この大統領選の最大の敗者はメディアである」と言った。
そのとおり、メディアと軽佻浮薄を絵に描いたようなジャーナリストと、いわゆる「有識者」と呼ばれている人々だ。

彼らが、いかに知性に欠けた愚劣で邪悪な生き物たちなのか、もうすぐ誰にでも分かるようになるはずだ。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事トランプが大統領になった本当の目的と中国メディアに登場するロスチャイルドの真意ーその1、その2」の2本の記事の抜粋です。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

ジュリアーニは民事で、パウエルは国家反逆罪を視野に入れた刑事裁判で闘う

今回は、トランプの「逆転勝利」を仮定して、米国で何が起こるのか、そして、その余波が日本にどのように襲ってくるのかについて考察します。

その前に、日本のメディアが報じていることは、すべて嘘であるので、これらの報道を鵜呑みにしてしまうと、ゆくゆくは日本人の生命さえ脅かされる事態に陥ることになると繰り返し警告しておきたいと思います。

〈中間省略〉

・・・つまり、ジュリアーニ弁護士は、連邦最高裁判所における訴訟を担当し、米軍の弁護士として登録されたシドニー・パウエル弁護士は、国家反逆罪を提訴できる唯一の場である軍事法廷で決着をつけ、ディープスーテートの本丸を炙り出して一網打尽にしようとしているのです。

それぞれの役割分担ができているというわけです。

炙り出された共和党の中にいるディープステート

主流メディアは、いまだに大統領選の開票結果に法的な根拠を見出すことができず、このままではバイデン陣営に不利と見ると、今度は「トランプ陣営の内部で不協和音が鳴り響いている」かのごとく、トランプ弁護団の分裂を印象付けようとしています。

その好例は、「トランプ支持者の中からも、敗北を認めるようトランプに促す人々が出てきたことによって、トランプ弁護団の足並みに乱れが生じている」などと報じているBBCの報道のような典型的な印象操作に見られます。

「往生際の悪いトランプよ、いい加減に負けを認めろよ!」ということです。
主流メディアは、もう破れかぶれになっています。

この記事に使われている画像は、なんと3年も前のもので、さらに合成の可能性さえ見受けられます。

〈中間省略〉

・・・シドニー・パウエル弁護士が取り組んでいるのは、米国を乗っ取りつつあるディープステートの巨大な不正の枠組みを破壊するために、容疑者たちを軍事法廷に引きずり出すことです。

そこで裁かれるのは「国家反逆罪」が適用される重罪人ですから、民主党陣営が黒となれば、バイデン親子の終身刑が確定するだけでなく、民主党が主導した不正選挙に協力した共和党議員や州議会の連中、選挙システムに不正な集票・集計プログラムを仕込んだ民間企業も同じく懲役刑に問われることになります。

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・・・つまり、トランプが戦っているのは、民主党だけでなく、共和党の中にさえ侵入しているディープステートであって、バイデンなどの小者ではないということなのです。

日本人論客たちの節操のないバイデン支持

トランプ陣営は、まずハードルの低い民事訴訟でバイデンの不正を連邦最高裁に印象付けながら、そのいっぽうで長丁場覚悟の軍事裁判の二段構えでディープステートの全貌を炙り出そうとしているのです。

〈省略〉

・・・CNNの捏造記事をそっくりそのまま報じているヤフー!ニュースは、「エミリー・マーフィー長官や彼女の家族、GSAの職員に対する圧力はいっさいなかった」としていますが、これも100%真っ赤な嘘です。

〈省略〉

・・・ここにきて、「エポックタイムズ(「大紀元」系列)」は法輪功が起こしたニュースサイトなので意図的な情報操作を行って、彼らの政治目的を達成しようという狙いが隠されているとしている米国在住の日本人論客が登場するなど、一見、正論を吐いているかのように見せかけてはいるものの、巧妙に虚偽を織り込んでバイデン勝利を認めさせようと誘導しようとしています。

また、日本のメディアは、在米ジャーナリストを名乗るこの人物の記事をよく取り上げるようになりましたが、これも事実とは言い難い記事です。
まったく信用に値しない人物です。

・・・現地からニュースを配信している連中ほど間違いだらけであるという事実については、日本の戦場ジャーナリストの意図的な誤報に多くの日本人が騙されてきたことを考えれば合点がいくはずです。

ニューズウィークなどは、法の支配によって適否を決めるのではなく、雰囲気で決めるという日本人の特質をよく研究しており、それ逆手に取って、日本で「パックン」という芸名で活動しているハーバード出身のお笑い芸人に事実誤認も甚だしい記事を書かせています。

〈省略〉

・・・おそらくアジア諸国で、これほどマスメディアに簡単に洗脳されてしまう国民は日本国民以外にはいないでしょう。

連日、秋篠宮家の長女眞子さまと小室圭氏との結婚問題が、まるで芸能スキャンダルのように取り上げられていること自体が不可解なのですが、それでも「女性宮家」論議を「女系天皇容認論」に誘導しようとしている左派メディアの陰謀に気が付かないような反知性の国民性では、悲しいことですが、日本のあらゆる伝統、秩序、経済、皇室の崩壊までをも想定して準備しなければならなくなったようです。

中国のメディアの長いインタビューを受けたロスチャイルドの腹の中

この問題は別稿に譲りたいと思いますが、これら少なくとも6州が抱えている深い闇に光を当てることができれば、なぜ民主党には、それほどの工作資金があるのか、という謎の解明につながるはずです。

そこで炙り出されるものは、中国共産党の工作資金と、ジョージ・ソロスなど、ロスチャイルドをはじめとする国際金融資本の闇の資金の存在です。

彼らは、一見して別々の勢力のように見えていますが、実は全員が、国家乗っ取りの名人である共産主義者であるという点では同衾共沈なのです。

今年に入って、なぜか、今までメディアへの露出を控えてきたロスチャイルド金融帝国の重鎮が、ユーチューブに登場するようになりました。

「我々ロスチャイルド一族が表舞台に立たなければならない理由がないし、立ちたくもない。なぜ公衆に対して、我々の存在を明らかにする必要があるのか」と言いながら、これは矛盾した行動です。

といっても、英国ロスチャイルド家の現当主、ジェイコブ・ロスチャイルドフランス・ロスチャイルド家の現当主、 ダヴィド・ド・ロスチャイルドとも、インタビューで語った内容は他愛のないものばかりです。

ジェイコブ・ロスチャイルドが中国メディアのインタビューを受けたのは、イングランド南東部のバッキンガムシャーにあるロスチャイルド金融帝国の象徴とも言うべき歴史的建造物ワデスドン・マナー(Waddesdon manor)です。

〈中間省略〉

・・・このインタビューの場所も暗示的ですが、むしろ、ジェイコブ・ロスチャイルドダヴィド・ド・ロスチャイルド中国メディアによる長時間に及ぶインタビューを承諾したこと自体に大きな意味があるのです。

そう、これらの背後にあるのは「中国」です!
ロスチャイルド金融帝国は、中国を道具に使って世界を共産主義化しようとしているのです!

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〈中間省略〉

・・・果たして、ロスチャイルドの「ニューノーマル」が共産主義そのものであることに気が付いた人が、どれだけいるでしょう。

メディアの情報によって“飼いならされた人々”は、車の中でも広い公園でもマスクを着けたままです。

マスクによって相手の表情を読み取ることができなくなっただけでなく、一般市民が自粛警察やマスク警察と化して、マスクを着けていない人を自発的に取り締まるような奇妙な社会が、共産主義の密告社会の始まりであることに気が付いた人が、どれほどいるのでしょう。

〈以下省略〉

エコノミストの表紙の暗い暗示と実現間近のソーウェルの予言

今年もまた、英国の高級経済紙エコノミストの年一回の臨時増刊号「The World in 2021(世界はこうなる)」が発刊されました。

〈中間省略〉

・・・これらのアイコンのすべての要素をそれぞれ解釈しながら全体像を描いてみると、以下のような近未来の風景が浮かび上がってきます。

原因不明とされている感染症が蔓延して、世界中が「ステイ・ホーム」を合言葉にマスクの着用を余儀なくされ(現在)、ワクチン接種の義務化へ進む(未来)。

そして、数回のワクチン接種では抗体が生成されない新種のウイルスがばら撒かれて、死ぬまでワクチン接種を受けなければならなくなる(未来)。

TikTokの禁止措置が発動され(過去)、米国の分断を目的とする大統領選によって、バイデンという新世界秩序(NWO)のイエスマンを不正な手段によって大統領に押し上げて(現在)、核戦争を引き起こさせる(未来)。

「世界支配層」の運営になる国連をはじめとする多くの国際機関は、もっとも二酸化炭素の排出量が多い中国が「環境破壊の元凶」であると吊るし上げ、自然エネルギーへの転換を迫る。

バイデンが表明した「グリーン・ニューディール政策」によって、大量のドルが中国に向かう(未来)。

その後、世界がハイパーインフレになるかどうかは、われわれ世界支配層の知ったことではない・・・

長引くコロナ禍は、ワクチン・パスポートと監視システムの普及を促し、人為的に引き起こされる(おそらくアマゾンの)大規模森林火災が、グリーン・ファイナンス市場を形成して大相場になる(未来)・・・

大方、このような計画が進められるものと推察します。

注目しなければならないのは、左から2列目のリールに配置されている「二つに裂けた星条旗」「ジョー・バイデン」「核爆弾」の順番です。

トランプバイデンとの一騎打ちとなった大統領選で米国が二つに分断されることは想定内です。

そして、世界支配層は、彼らの資本によってコントロールされているすべての主流メディアを動員して、ジョー・バイデンをイカサマ選挙によって当選させる計画が、あらかじめ存在していたことを暗示しています。

問題は、その次の核爆弾です。

ジョー・バイデンが大統領になれば、イラン核協定を復活させてイランの核開発を促進し、イスラエルを刺激しながら中東におけるハルマゲドンを引き起こそうとします。
それは、核を使用する核戦争になる、との暗示です。

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また、トランプが脱退したパリ協定にも再び参加し、グリーン・エコノミーを促進することによって欧米の納税者にさらに重税を課すことが暗示されています。

その次は日本です。

その結果、最終的に米国はいくつかに分解され、完全に解体されます。

このシナリオが存在することについては、10年前から繰り返し書いてきたことなので、ここでは取り上げませんが、以下の記事は参考になるはずです。

〈省略〉

・・・日本では、ほとんど知られていませんが、トーマス・ソーウェル(Thomas Sowell)という経済学者が、10年以上前から「米国の解体」は不可避であると警告し続けています。

その知名度の低さとは裏腹に、フリードリヒ・ハイエクやデビッド・ヘンダーソンなどの反共の保守から慕われ、数多くの保守系シンクタンクからも「何百万人もの人々を教育した」最も偉大な存命の経済学者と高く評価されています。

トーマス・ソーウェルは、カマラ・ハリスや、アレクサンドリア・オカシオ=コルテスに代表される民主党の極左議員たちが言う「進歩的急進派」の台頭を止めない限り、米国の解体を阻止することは不可能であると主張してきました。

過去2世紀以上にわたって米国社会を支え、発展させてきた価値観と制度が、米国の政治機構の奥深くまで浸蝕してしまった共産主義によって、今まさに加速度をつけて崩壊へと突き進んでいるのです。

これらの「進歩的急進派」の人々の主張は、「米国の価値観、歴史、法律、伝統、そして世界での役割のすべてが根本的に間違っており、多くの場合、今まで優れた知恵と美徳であると思い込まされてきた米国の伝統と人々の意思の両方を覆す必要がある」というものです。

トーマス・ソーウェルは、こうした思想を抱く人々が、自らそれが虚構であることに気づかない限り、米国の分裂と解体は時間の問題であると危惧しているのです。

果たして、その試練は「今」なのです。

〈中間省略〉

トランプが大統領選に出馬した本当の目的

〈前半省略〉

・・・さらに、今回の大統領選で明らかになったように、共産主義者の巣窟である米・民主党に尻尾を振り、日本の領土を侵略しようとしている人民解放軍の近代化を助けるRCEPに加盟し、台湾と香港の自由が中国共産党によって凌辱されているこの時期に、もっとも腐敗した中国外務省の王毅(ワン・イー)を迎え入れ、天賦の権利である基本的人権の制限を堂々と叫び、今まだ習近平来日の機会をうかがっている菅義偉が、自由民主主義を謳う政党のトップでい続けられるのも、日本国民が世界一絶望的な愚鈍だからです。

自民党は、とっくの昔に国際金融資本のグローバリストに乗っ取られており、前述したように、ロスチャイルド金融帝国のシナリオに沿って日本の国土をそっくり中国共産党に差し出そうとしているのです。

〈中間省略〉

・・・デイブ・ホッジズは、「今回の大統領選は米軍によって最初からリアルタイムで追跡されており、その結果、トランプが50州のうち49州で勝利した」との軍事筋からの情報を紹介しています。

トランプ陣営が唯一切り崩すことができなかったのは、民主党の牙城であるニューヨーク州のみということです。

これが揺るがない信実なのです。

サンクスギビング・デーの前夜、とうとう元連邦検察官シドニー・パウエル弁護士が、ジョージア州で行われた不正選挙の証拠を添付した104ページに及ぶ告訴状を提出。

ジョージア州知事のブライアン・ケンプ(共和党所属)と、州務長官兼ジョージア州選挙管理委員会の委員長であるブラッド・ラフェンスパーガーを被告人とする訴訟を起こしました。(Foxニュース)

ツイッター社が不正選挙を訴える共和党の政治家を狙い撃ちするように投稿に制限をかけていたために、パウエル弁護士も慎重に投稿を控えめにしていましたが、ジョージア州の選挙詐欺の証拠を提出すると同時にツイートを再開しました。

26日のパウエルのツイート:
「あなた方は間違っています。
今夜提出する(ジョージアの不正選挙を糾弾する)告訴状と証拠の書類の数々を読みなさい!
刑務所に入れられているほとんどの人たちは、我々がここに持っている証拠より、ずっと少ない証拠しかないにも関わらず、彼らは投獄されているのです!」

27日のパウエルのツイート:
「はい、実際には、常にトランプを支持する大波があったのです。
邪悪なメディア、ビッグテック、そして左翼は、アメリカ人に彼らの大規模な選挙詐欺を隠蔽するために共謀したのです」

パウエルの固定されたツイート:
「そして、ビッグテックとフェイスブック、グーグル、ツイッターはすべて、このとんでもない選挙詐欺に挑戦するために、言論の自由を抑制しようとしています。
いったい誰がバイデンを当選させるために共産主義者の悪事に資金を提供しているのでしょう・・・
宣誓証言を自分で読んでください! 下記参照!」

パウエルは、「善人(米軍)または悪人(CIA)のどちらが、選挙を盗むドミニオン社のソフトウェアを所有しているかわからない」とぼかして言っていますが、添付された資料には「ドミニオン社」の他、「スマートマティック社(Smartmatic)」の文字が何度も出てきます。

パウエル弁護士は、不正な投票機を提供しているドミニオン社の内部告発者からも宣誓供述書を取っています。
これは法的根拠を持っています。

したがって、前配信号「トランプ勝利は近い!解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム」で詳述したように、今回のジョージア州の知事と選管委員長を被告とした提訴は、軍事法廷で国家反逆罪で裁かれるべき訴訟ではありません。

つまり、本命であるクラーケンは、まだ解き放たれてはいないのです。

〈中間省略〉

・・・民主党の隠れユダヤ人で世界を共産主義に売り渡そうとしている〈売女〉、アレクサンドリア・オカシオ=コルテスと彼女が率いる環境カルトが推進しようとしている「カーボンニュートラルへの取り組み」が現実の政策に反映された場合、多くの企業が息の根を止められるでしょう。

そのとき、共和党を支持する古き良き時代の米国を愛する保守的な米国人は、やむなく法の支配をかなぐり捨てて、バイデンーハリスの専制政治から逃れるためにルビコン川を渡ってしまうでしょう。

〈省略〉

意志薄弱な米国人の運命は、FEMA強制収容所で過ごす短い人生です。

トランプが傑出しているのは、このシナリオのすべてを理解しており、2018年9月12日に「米国の選挙介入に対する制裁を可能にする措置(order to enable sanctions for U.S. election meddling)」に署名していることです。

この大統領令の署名について、トランプは「米国の選挙システムの健全性を守るための措置」と説明しています。

普段、トランプが大統領令に署名するときは、メディアの取材陣を入れてイベント化するのが通例ですが、この「米国の選挙介入に対する制裁を可能にする措置」に署名したときは、大統領執務室から記者たちを排除して一人で密かに署名しました。

〈中間省略〉

・・・これだけ先見の明を持ち、用心深いトランプのことですから、今年の大統領選で、米国に浸蝕している共産主義者を中国資本が支援(買収)して、不正選挙を行うであろうことを予想して準備をしていたはずです。

もちろん、トランプは「米国の選挙システムの健全性を守るための措置」に署名すると同時に、「サイバーセキュリティー・アンド・インフラストラクチャー・エージェンシー(Cyber Security and Infrastructure Security Agency:CISA)」を設置して、選挙における不正投票を未然に防ぐ体制をととのえていました。

にも関わらず、いざ大統領選に臨むと、トランプは「(中国に買収されてしまった)民主党が郵便投票で不正を働くに違いないので、郵便投票を無効にせよ」とだけ警告していたのです。

はて? おかしいと思いませんが?

つまり、トランプが2016年の大統領選に立候補した本当の目的は、あらゆる選挙を不正に操作して米国を陰で支配しているディープステートの全貌を炙り出すためだったのです。

そのために、トランプは自分の大統領選を犠牲にして、米国の民主主義が共産主義によって風前の灯火であることを国民に知らしめようとしたのです。

トランプの愛娘イヴァンカの後日談によれば、トランプは2016年の大統領選で勝つつもりはなく、民主党がいかにして大統領選を乗っ取ってきたかを白日の下に晒すことができれば、それで目的達成とばかり立候補したところが、ヒラリー陣営の不正を暴いたことによって自分が勝ってしまったので、妻のメラニアとともに「こんなはずじゃなかった」と慌てふためいていたと言います。

つまり、トランプと彼を支えるペンタゴンの愛国軍人たちは、「郵便投票の不正にこだわる小心者のトランプ」を印象付けながら民主党を油断させておいて、おとり捜査を仕掛けたのです。

〈以下省略〉

「噂」の域を出ないとはいえ、「人民解放軍の技術者約1000人が密かに米国に入国した」という情報は要警戒

さて、最後に非常に気になる情報を紹介しておきたいと思います。
それは、ITビジネスアナリストとして、米国と中国を行き来している深田萌絵氏の最新動画に出てきます。

深田氏は動画の冒頭で「今回の動画は噂(うわさ)です。真偽不明の情報ですが、本当だったら怖いので視聴者の皆様と共有しておきます」と断りを入れながら、驚愕の情報を提供してくれています。
詳しくは、彼女の動画を視聴ください。

彼女は、このように推測しています。

「中国にいるビジネスで関わりのある人物から、人民解放軍の博士号を持った1000人ほどの中国人が、つい最近、アメリカに渡った。
この約1000人は、無線通信の専門家だという。

向かった先は、おそらくサンフランシスコ、シリコンバレーだ。
そうなると、この1000人が落ち合うのは、ITのテックジャイアントかなと思う。

中国にいて情報を提供してくれた、その人物によれば、今月21日か22日かに、ツイッターで、バラク・オバマヒラリー・クリントンジョージ・ソロスロスチャイルドの末裔のツイッターのアカウント写真が、突然、白黒になった。あれが関係しているらしいとのこと。

基本的にITで使っている技術はネットワークの技術=インターネットのネットワーク技術で無線通信とは関係がない。

中国の無線通信の専門家が大量に米国に入ったということは、ハッキングをするといっても、通常のハッキングではなく、おそらく米軍の無線通信を傍受するための部隊が送り込まれたのではないか。

ということは、現地でトレーニングする部隊が米国に入ったということなのだろうか。

トランプは、すでに準備をしていて、先日、国防長官のマーク・エスパーを解任して、クリストファー・ミラー国防長官代理を国防長官に昇格させた。

クリストファー・ミラーは、アンチ・テロリズムの専門家なので、トランプは、これからテロが起こると予測しているのだろう。

11月11日の会合で、統合参謀本部議長のマーク・ミリーが『外国及び国内からくるすべての敵と対抗する』と述べた」・・・

なるほど、トランプは、想定される国内暴動を鎮圧するためには合衆国軍の投入も辞さないと言っています。

マーク・エスパーは国防長官でありながら、トランプに反対しているところを見ると、米国を破壊しようとしているディープステート陣営に組み込まれてしまった疑いがあります。

暴動を起こすのは一般市民ではなく「訓練されたテロリスト」です。
警察ではダメで、軍の投入が必要なのです。

また、統合参謀本部議長のマーク・ミリーが「国内外のすべての敵に対して合衆国憲法を支持し、これを擁護する」と改めてトランプに忠誠を誓ったのは8月11日のこと。

〈以下省略〉

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの最新記事トランプが大統領になった本当の目的と中国メディアに登場するロスチャイルドの真意」の一部です。
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