問題は、「バイデンが、このまま逃げ切るのか」、あるいは「トランプが逆転勝利を果たすのか」ではありません。
真相が暴かれたところで、有権者はいままでどおり投票に行きますか？という話です。
したがって、次の大統領選は行われないだろうし、確かに民主主義は終わるということです。
以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新配信記事「トランプ勝利は近い！解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム」の2本の記事の一部です。
全文はウェブマガジンでお読みください。
赤っ恥では済まされない！性懲りもなく誤報を流すメディアと日本の言論人たち
その命題が「真」か「偽」かを判断する場合に、「裏の裏は表」という命題の組み合わせのパターンを使います。
しかし、こと米大統領選について言えば、「裏の裏もまた裏」ということになります。
この選挙は陰謀論の闘いです。
陰謀論と闘う別の陰謀論が実は「真」であり、その別の陰謀論が「真」であることが分かったとたんに別の新たな陰謀論が襲いかかるのです。
その「別の新たな陰謀論」は、主流メディアのディスインフォメーションに翻弄されている陰謀究明家たちによってもたらされます。
・・・頭の中がウニになるので止めましょう。
しかし、分かることは、これが国境を超えた「民主主義と全体主義との闘い」であり、「主流メディアと弱小オールターナティブ・メディアとの闘い」でもあり、「反グローバリズムとグローバリズムとの激突」であることは、誰にでも分かるでしょう。
ただし、まだトランプが救世主であると信じている人であれば、「神」と「悪魔」の闘いだと言いたくなるのでしょう。
実は、このことについては、今年6月に配信した「自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方ーその1 ～その3」にて詳しく書いています。
今まさに、私たちの目の前で、それが繰り広げられているのです。
ダイジェストはコチラとコチラです。
ウォーミングアップを兼ねて読んでみてください。
〈中間省略〉
・・・世界中の主流メディアがいっせいトランプの追い落としに躍起となっています。
まさに、壮大な風景です。
だから「徹底的に無視する」ことが大切なのですが、長い間「従属すること」「服従すること」に慣らされてきた日本人にとっては、もっとも難しいことなのでしょう。
・・・世界中のほとんどのネットユーザーはグーグルの検索エンジンを使っているので、「彼ら」がアルゴリズムをいじくって、人々に知らせたくない情報は検索に上らないように操作していることを知りません。
こんなときは、他の国の検索エンジンを使用してみることです。
すると、とんでもない情報がヒットします。
また、金儲けのために恣意的な規約で縛るツイッターやフェイスブック、ユーチューブなどの極悪なSNSを過疎地に追い込んで潰してしまおうとするなら、保守系の新興SNS「パーラー」を使いましょう。
SNSは、飽くまでも法律の範囲内であれば自由に表現できるものでなければなりません。
ツイッターやフェイスブック、ユーチューブなどの、ただのチンピラIT小僧たちが法律を無視して作ったルールになど従う必要などないのです。
しかし、幸運なことに、ユーチューブの独裁主義は、かえって自由競争を活発にして、多くの表現の場を提供してくれそうです。
小銭稼ぎの捏造動画ばかりが溢れ、秘密結社のプロパガンダを「正義の味方」の動画であると信じてしまうようなユーチューブの愚かな視聴者のためでなく、本当の意味で事実を知り、自分の生き方を考えようという人たちのための独立系動画SNS・・・たとえば、ビットチュート(BitChute)のような総合動画共有サイトや、食品の安全性や医療問題について、高品質の動画がアップロードされている「ブライテオン(Brighteon)」などのクラスメディアに至るまで、新興SNSが続々と立ち上がっています。
こうしたサービスの言論における自由度を知ると、今まで、いかにツイッターやユーチューブが、テレビ以上に、「白痴を量産することを目的」とした極悪なSNSであったかが分かるようになります。
私は、モンサント社と同じように、こうした反社会的な企業に何の疑問も抱くことなく勤めていられる日本人が信じられない。
彼らは「淘汰されるべき」存在です。
〈以下省略〉
クラーケンがオクトパスを食い殺す
〈前半省略〉
・・・本命は連邦最高裁に「バイデン勝利の差し止め」と「不正な郵便投票の事実」を認めさせて、郵便投票のすべてを無効にする判決を引き出すことです。
しかし、証拠固めのために残された時間はわずかです。
この流れで行くと12月8日までに、50州520人の選挙人を確定させなければなりません。
それさえも想定していたかのように、11月16日、トランプは「今年の選挙の違憲行為をめぐる大規模な訴訟が間もなく開始される」と予言めいたツイートを投稿しました。
そして、トランプ陣営の弁護士、シドニー・パウエルは、「このクーデターを阻止する。大きな渦を起こすクラーケンを放つ」と決意を表明。
「クラーケン」とは、北欧の船乗りが小島と間違えて上陸してしまうほど巨大で、船をも襲って沈めてしまうほど強力な怪物であると、海の男たちに恐れられているタコのような伝説の海獣です。
ディープステートが、経済界や政界、官界に根を張っているオクトパスで表されることがありますが、クラーケンは、そのオクトパスの数十倍、数百倍の大きさで、「ディープステートなど、ひと飲みにしてくれる」と、パウエルは民主党のバイデン犯罪一味を脅したのです。
パウエルが言う「クラーケン」とは、世界中を揺るがすような衝撃の証拠を意味しています。
その一つが、ドミニオン社の不正なソフトが選挙の操作に使われていたという確固たる証拠です。
しかし、パウエルは饒舌すぎます。
そろそろ、彼女は寡黙になるべきです。
〈以下省略〉
すでに始まった民主党内のバイデン降ろし
まず巷で流れている「米軍がドイツのフランクフルトにある投票機会社サイトル社(Scytl)のサーバーを押収したのか」について・・・
そう、マイアー・アムシェル・ロートシルトが、250～260年前に古銭商をスタートしたフランクフルトです。
ちなみに、以前は、マイアー・アムシェル・ロートシルトの生誕を祝うために、年一回、世界中から総勢120人以上のロスチャイルド一族がフランクフルトの「組織」に集結することがありましたが、現在は世間から身を隠しています。
もちろん、間髪おかずロイター(11月16日付)をはじめとする欧米の主流メディアは、「ファクトチェック：米軍はフランクフルトの選挙サーバーを押収などしていない」と否定しています。
どのメディアも「ファクトチェック、ファクトチェック」です。
だから「信じるな」と繰り返し警告しているのですが、いくら言ってもダメで、日本人はすぐにぐらつきます。
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・・・ここにきてニューヨークタイムズやCNNの論調に変化が見られるようになってきたことは特筆されるべきです。
隠れ共産主義者の多い民主党の中でも、さらに「極左」と呼ばれている凶悪なアレクサンドリア・オカシオ＝コルテスが、CNNニュースに出演してバイデン批判を始めました。
オカシオ＝コルテスは、「バイデンと進歩的な急進派(＝極左勢力)との関係が良好なものとなるかどうかは、バイデンの行動いかんによって決まる」と・・・
隠れユダヤ人であるオカシオ＝コルテスが言う「進歩的な急進派」とは、もちろん、彼女を支援しているブラック・ライブス・マターであり、過激な極左勢力のことです。
〈以下省略〉
民主党の不正選挙の背後にいる中国共産党の特権階級
不正選挙の主役、サイトル社(Scytl)は、スペインのバルセロナに本社を置くソフトウェア会社で、米国を含む世界20ヵ国以上に電子投票システムを提供しています。
〈中間省略〉
・・・サイトル社の電子投票システムには、安全性や透明性に問題があることが判明しているだけでなく、ドミニオン投票システムと同じように、選挙ソフトウェアにバックドアが挿入されているなど、不正選挙の長い歴史を持つ「札付きの」悪名高い選挙サービス会社なのです。
それは、オーストラリア、エクアドル、ノルウェー、スイスなどのさまざまな国々における過去の選挙で暴露されました。
米国連邦選挙委員会のトレイ・トレイナー(TreyTrainor)委員長は、「2020年の大統領選挙では、数々の州で不正が行われたことが分かっており、今回の大統領選は非合法に行われた」と結論付けています。
連邦選挙委員会が「複数の州で不正が確認された」と断定しているのに、なぜか、米国の主流メディアだけは、必死になってサイトル社を擁護しているのです。
理由は明らかです。
サイトル社が、マイクロソフトや国際金融を牛耳るジョージ・ソロスと深い関係を持っているからです。
〈中間省略〉
・・・サイトル社は、「ドイツのフランクフルトにサーバがない」と言い張っていますが、サイトル社が自社の公式ホームページに載せていた売り文句は「バルセロナには収集センターを、フランクフルトには緊急バックアップセンターを設立しているのでご安心ください」というものでした。
黒であることがはっきりしているにも関わらず、まだ嘘八百を並べ立ているの不正選挙操作企業、それがサイトル社です。
さらに詳しくは、こちらの非常にコンパクトにまとまっているサイトをお読みください。
サイトル社の反社会的姿勢とシステムの脆弱性と詐欺行為によって、同社は今年6月にとうとう破産に追い込まれています。
・・・破産したサイトル社が、いったい、どうやって公正で正確な集票と集計ができるというのでしょう？
その理由は、6月に破産宣言したサイトル社が、絶妙のタイミングでパラゴン(Paragon)社に買収されたからです。
このパラゴン社こそが、トランプ陣営のリン・ウッド(Lin Wood)弁護士が「バイデンと彼の犯罪一味は、よく眠れないだろう」とツイートした謎めいた会社なのです。
〈中間省略〉
・・・そして、このパラゴン社の資金源の一つが“奥の院”の「セコイア・キャピタル(Sequoia Capital) 」です。
「セコイア・キャピタル」は、1972年にカリフォルニアで設立された米国を代表するベンチャー投資ファンドで、これまでにアップルやGoogle、エレクトロニック・アーツ、Yahoo!、Instagramなどを始め250以上のテクノロジー企業に投資を行ってきた実績を持っています。
2005年には、中国資本と共同で「セコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」を設立しました。
この基金を支配しているのが、中国の特権階級「太子党の沈南鵬(ニール・シェン)」で、最近は、ブラックストーンに接近しているようです。
結論を言えば、不正選挙の片棒を担いだサイトル社は、「中国共産党の資本によって、彼らの言いなりになっている」共産主義に汚染された選挙サービス企業で間違いありません！
バイデンの終わりとともに菅政権の終わりも近づく
〈前半省略〉
・・・後は、米軍がドイツから押収したサイトル社のサーバーのデータ分析作業が終わり次第、これと突き合わせて、この壮大な選挙詐欺の全貌が明らかになるのを待つばかり。
経験則どおり、投票日の1ヵ月前にオクトーバー・サプライズが起こりました。
そして12月には、投票日の1ヵ月後のディセンバー・サプライズが起こるでしょう。
そのとき、節操のないメディアは、バイデン親子の逮捕とともに、スパイの父親を持つ菅義偉という“半島由来の男”の政権の終わりにも言及するようになるでしょう。
※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。
●この記事はウェブマガジンの最新記事「トランプ勝利は近い！解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム」の一部です。
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