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米国の共産主義メディア(主流メディアのほぼすべて)とハリウッド・セレブによるトランプへの一斉攻撃。
いくらトランプが悪態つきの憎まれっ子だといっても、これは異常事態。

中国共産党はバイデンを望んでいるが、それはバイデンになれば米国が崩壊することを知っているからで、民主党が親中政党だからではない。

そして、日本の菅政権も、彼の背後にいる国内勢力によって倒される。

あいにくトランプは個性が強すぎて、ヒラリーやロシアのプーチン、北朝鮮の金正恩のように替え玉をつくることができない。
シンプソン・アニメの予言が外れることを期待しよう。


以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新配信記事ホワイトハウスの機能不全と戒厳令からワクチン強制接種への道筋ーその1」の一部です。
全文はウェブマガジンでお読みください。

水面下で進む自治体の叩き売りと、ゴールドマンサックスのステルス日本買い

〈前半省略〉

・・・菅義偉のスローガンは「地方再生 地方を元気に!」です。

このスローガンは、ロンドンの国際金融資本の総本山シティーから工作員として日本に送り込まれたゴールドマンサックス出身のデービッド・アトキンソンの受け売りです。

ですから、の「地方から日本を元気に!」の正しい意味は「地方を徹底的に衰退させて外資に叩き売ろう!」です。

アトキンソンに肩を押されてインバウンドを政策の軸に据えた菅義偉は、横浜市長の林文子に圧力をかけて横浜へカジノを誘致する「横浜IR」を推進しました。

しかし、横浜市民の大半がカジノ誘致に強硬に反対しており、市長選のときの公約(どちらかといえばカジノ誘致に反対)を翻した林文子市長のリコール・解職請求を目指す署名活動を続けています。

ちなみに、横浜市では、市庁舎街区活用事業の一環として建設中だった横浜新市庁舎の完成とともに市行政各部署の旧庁舎からの移転を済ませていますが、同時にゼネコンや電鉄の主導で進められているJR関内駅前の「(仮称)みなとみらい21中央地区53街区開発計画」では、同開発事業のコア施設となる地上30階建てと16階建ての高層ビルが建つことになっています。

そこで全5棟、延べ床面積は約3万平方メートルに及ぶ旧横浜市庁舎を、横浜市は“随意契約”によって星野リゾートの100%子会社を含む企業グループに約7700万円で譲渡することを決定。

いいですか、7700万円!です。
都内練馬あたりの60坪ほどの新築一戸建の値段と同じなのです。

市庁舎は文化勲章も受章した建築家・村野藤吾が設計したことで知られ、建築史の上でも歴史的価値が見込まれます。
少なく見積もっても、数億円、いや数十億円の価値はあるでしょうに。

この「ありえない破格の値付け」には、林文子横浜市長と、星野リゾートの社長夫人である星野朝子との日産時代以来の付き合いがあると言われています。

横浜市は、旧庁舎の再活用事業予定者を決めるためコンペを開きましたが、説明会から公募の締め切りまで半年程度と信じられないほどの短期間で終了。
林市長は、最初から星野リゾートが関与する企業グループに叩き売るつもりだったのではないか」との疑惑がもたれています。

いずれ、林文子横浜市長星野リゾートのスキャンダルが明るみに出てくるでしょうが、今度もまた、菅義偉がもみ消すでしょう。

実は、ここにも〈菅義偉=ゴールドマンサックス出身のデービット・アトキンソン〉の売国ラインが浮かび上がってくるのです。

そもそも、古くなった日本の伝統的宿泊施設をリノベーションして価値を高め、高級リゾートとして再生させるという星野リゾートのビジネスモデルは、星野が2005年にゴールドマン・サックスとアセット・マネジメントを行う会社を合弁で設立したときに生まれたのです。

〈以下省略〉

トランプを追い落とすために襲いかかる左翼メディアと共産主義のハリウッド

〈前半省略〉

・・・トランプは今月2日、新型コロナウイルス検査で自身とメラニア夫人に陽性反応が出たため、ウォルター・リード国立軍事医療センターに入院して隔離状態に入ったことをツイッターで明らかにしました。

しかし、その3日後に退院したトランプには「大統領、ご無事でなにより」どころか、「衝撃的な無謀さ」と批判が集中。
口さがない反トランプ陣営は、「仮病を使って支持率を高めようというトランプ陣営のヤラセに違いない」と罵詈雑言を浴びせる始末。

米国人は、主流メディア(特に新聞)をほとんど信じていないので・・(省略)・・米国では、新聞より、こうしたオピニオン誌のほうが影響力を持っています。

だから、大部分の反知性の米国人には、ソーシャルメディアで拡散、拡散とアジテートするほうが投票行動に与える効果は大きいのです。

そこで、ハリウッドセレブをはじめとする娯楽産業の有名人や人気のアーティスト、ポピュリストのメディア・コメンテーターの主張を広く引用するのです。

反トランプ陣営は、これらのインフルエンサーを起用して、大衆に向けて巧妙なプロパガンダを展開しながらトランプを追い落とそうとしています。

#1元クリントン選挙運動のスポークスマン、ザラ・ラヒムは「トランプが死ぬことを願っている」と述べている。

#1元民主党のエリザベス・ウォーレンのキャンペーンスタッフを務めたマックス・バーガーは、「彼はコロナウイルスを軽視して何百万人もの人々を不幸にした。そして、彼は、今、自分自身に同じことをしたのだ」

#1強烈な反共和党、反トランプの映画プロデューサー、マイケル・ムーアは、さらに辛辣です。
「気の毒なコロナウイルスはトランプの体に取り込まれて、今でもそこに閉じ込められている。
トランプは、それを小道具として使いたいのだ。
『このチャイナ・インフルエンザを見てみろよ!
私はそれを打ち砕く! バイデンを倒すようにしてね!
チャイナ・コロナもバイデンも、どちらもデマ野郎なんだ!』と、トランプはいつものように威勢がいいさ」

マイケル・ムーアはトランプの入院自体がフェイクだと言っている。

#1米国のコメディアンで声優のキャシー・グリフィン:「トランプには、ぜひ冷たい拘置所の中で治療を受けてほしいのだわ」

#1米国のコメディアン、マイケル・イアン・ブラック:「一刻も早く、トランプが刑務所に入ることができるくらいの体力を回復することを祈っている」

#1米国の俳優、ブラッドリー・ウィットフォード:「大統領の傲慢で冷笑的で無責任な彼の致命的な病気の否定は、人類の歴史の中で最も破壊的だ」

#1コメディアン、俳優。脚本家、プロデューサー、映画監督、クリス・ロック:「トランプさん、お気の毒。私は(自業自得の)あなたに同情を禁じ得ないよ」

#1米国の有名女優、ミア・ファロー:「トランプは仮病かな?彼はバイデンに負けると分かって、体面を保つためにコロナに罹ったんだわ」

〈以下省略〉

実際、このほかにも、フェイスブックやツイッターで「トランプに死んでほしいと願う」コメントがたくさん見受けられますが、セレブや有名人たちによるこれほど酷い誹謗中傷を放置しておいていいわけがないでしょう。

〈以下省略〉

真の大統領不在で空転する米議会と姿を現すFEMA

〈前半省略〉

・・・一部のメディアもまた、憶測の域を出ないとしながらも、「トランプが健康上の理由で、いつでも辞任できるように」ウォルター・リード国立軍事医療センターを訪れた可能性を指摘しています。 

その後は、かねてから言われていたとおり、「マイク・ペンス副大統領が大統領になる」というプランBが発動し、いよいよ米中戦争へ突進していくというシナリオが動き出すのではということです。

河野太郎元防衛省とペンタゴンの動きを見ると、そのようにも見えますが、むしろ私は、トランプは「うつ」の症状が出やすいのかもしれないと思っています。

〈中間省略〉

・・・トランプでさえ、米国の崩壊を止めることはできません。
薬物中毒のバイデンではなおさらでしょう。

仮にバイデンが勝利しても、すぐに彼が副大統領に指名したカマラ・ハリスに禅譲せざるを得なくなるのは目に見えています。
では、プランBのマイク・ペンスでしょうか。

そして、まあ考えにくいことではありますが、万が一プランCが発動した場合は、トランプでもなくペンスでもなく、バイデンでもなくハリスでもなく、エリザベス・ウォーレンが出てくるかもしれません。

つまり、大統領選のやり直しです。

米国民の憎悪が、ここまで高まっていては、誰がホワイトハウスに入っても国民に憎まれ、嫌われ続けるでしょう。

国際金融資本に完全にコントロールされている主流メディアは、数十年の歳月をかけて米国市民同士が互いに反目し憎しみあうように洗脳してきました。

ソーシャル・メディアは、憎悪のはけ口として首尾よく登場しました。
これは偶然などではありません。

ワシントンD.C.は終わろうとしています。

トランプが倒れ、バイデンも同じように呂律が回らずホワイトハウスでの会見ができなくなれば、議会は「空」になります。
ホワイトハウスは「停止する」でしょう。

これから通貨の不安定と食料の不足によって暴力とドメスティック・テロが横行するようになり、全米各地で大規模な暴動が勃発するでしょう。

代わりに台頭してくるのは誰ですか?

そう、第三の軍事政権です。

それは、戒厳令と同時に現れるFEMAです。
ワシントンD.C.のすべての権能はFEMAに引き継がれ、否が応でも世界政府を見せられるのです。

それは、いつ?
明確に言うことはできませんが、意外に早いでしょう。

(パート2につづく)

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの10月9日配信の最新記事ホワイトハウスの機能不全と戒厳令からワクチン強制接種への道筋ーその1」の一部です。
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