ハリマオレポート

(パート2からのつづき)

浮かび上がってくるConidー19から「グレート・リセット」へ至る一本の線

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「グレート・リセット」・・・「新しい経済と社会は大不況から生まれる」のだそうです。

米国の社会学者(都市工学)にして政府のアドバイザー、映画製作者のリチャード・フロリダ(Richard Florida)のベストセラーです。

彼は、他にも「クリエイティブ資本論 : 新たな経済階級の台頭」「クリエイティブ都市論 : 創造性は居心地のよい場所を求める」「クリエイティブ・クラスの世紀 : 新時代の国、都市、人材の条件」など、2007年から2014年にかけて、「グレート・リセット」に関する著書を立て続けにベストセラーに導いてきました。

・・・リチャード・フロリダは、先月1日、世界経済フォーラムが、早々と来年(2021年)1月の年次総会（通称ダボス会議）のテーマを『グレート・リセット』にすると発表した世界支配層のアジェンダの広報マンを努めているのです。

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・・・さて、「グレート・リセット」とは何か・・・

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・・・アトランティック(2009年3月)が報じているように、それはオバマ政権の8年間で一気に加速されました。

バラク・オバマは、米国の政府債務をそれまでの2倍に膨らませ、GDPの担い手である中間層を徹底的に破壊して「後戻りのできない崩壊」に導くためのお膳立てを完璧にやったのです。

特に、マルキストのオバマの最大の成果は、「ピボット・トゥー・アジア(Pivot to Asia＝アジアへの中心軸移動)」戦略によって中国を経済的に太らせ、中国共産党の「千人計画」によって米国に派遣された中国人科学者にとって、シリコンバレーを世界一快適なスパイ天国にしたことです。

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・・・日本においても同様、徹底した媚中路線を行く自民党幹事長の二階俊博が、7年以上に及ぶ安倍政権の下で、公明党(創価学会)を引き連れながら、自民党のノンポリ議員たちを束ねて「媚中路線」と軌を一にするように調整してきたことによって、日本がいよいよ分断される寸前まで来てしまったのです。

この7年間の自民党による売国政策の数々をつなぎ合わせてみると、「Conidー19」から「グレート・リセット」へ至る動線がくっきり浮かび上がってきます。

・・・霞が関の官僚は、すでに諦めており、特に財務省は「日本のリセット」後の敗戦処理にシフトしているように見えます。

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「グレート・リセット」は1940年の東京五輪中止の古傷にジンを注ぐ

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「補償なきロックダウン」という現代のインパール作戦

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・・・日本の決定的敗北・・・

発端は、1937年7月7日、北京西方の盧溝橋で響き渡った「謎の銃声」です。

盧溝橋の両端では、日本軍と中国軍(当時:支那軍)の両軍兵士が一触即発の状態で対峙していました。
この「謎の銃声」の主は、劉少奇率いる中共軍でした。

この事実は中国共産党の政治史に明記されていることで、中国共産党も認めていることです。

しかし、劉少奇の中共軍兵士が発砲したのは、盧溝橋の向こう側にいた日本軍兵士だけではありませんでした。
橋の反対側で銃の撃鉄に指をかけて臨戦態勢をとっていた中共軍兵士にも同じ銃弾が浴びせられたのです。

では、味方に発砲させて中共軍兵士を殺害するよう劉少奇に命じたのは誰でしょう？

それは、過去の様々な戦争で、チームAとチームBの両軍を唆して互いに殺し合いをさせることによって漁夫の利を得てきた「秘密のグループ」です。
それは、中国共産党を背後から操っていた「フリーメーソン」でした。

この手口を「フリーメーソンの両建て主義」と言います。
つまり、ヘーゲルの弁証法の「正・反・合」の「正と反」のことです。

ここから漁夫の利を得ようと戦争を仕掛けたグループが到達する着地点が、小池百合子が、いみじくも放った言葉ー「アウフヘーベン」です。

避けられない南海地震と金融システムの崩壊、そしてエホバの証人の本部移転

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・・・さて、「破滅の最終章」って・・・

日本が「日独伊三国同盟条約」に調印する1ヵ月前の1940年8月2日、北海道の積丹半島・神威岬沖を震源とするマグニチュード(M)7.5の地震が起こりました。

この3年後の1943年9月10日には、鳥取地震(M7.2)が起こり1083名の人命が失われました。

この二つの地震をきっかけに、東南海沖地震(1944年12月7日、震源・三重県沖、M7.9)、三河地震(1945年1月13日、震源・愛知県南部、M6.8)、南海地震(1946年12月21日、震源・和歌山県沖、M8.0)の三連発巨大地震が東南海で起こったのです。 

いわゆる、「昭和東南海地震(1944年)」から「昭和南海地震(1946年)」へと続いた一連の巨大地震のことです。

これらの地震では軍需工場の多くが壊滅的被害を受けました。

そして、日本の敗戦へと続くのです。

終戦の翌年の1946年2月16日、当時の大蔵大臣、渋沢敬三が戦争の賠償金を支払うため「預金封鎖」を断行して国民の資産を強制的に収奪しました。
銀行預金を持ちながら引き出すことができずに、多くの国民が餓死させられたのです。

そして、新札切り替えが予定されている2024年は、関東大震災が起こった1923年から101年後です。

このクラスの巨大地震が、ほぼ100年周期で起こっていることは経験則になっています。

小笠原諸島・西之島の噴煙高度が8000m超となり、過去最大となりました。

熱移動説よると、この現象は太陽黒点の異常活動によって地下のマグマの活動が、かつてなかったほど活発になっているためで、西之島の噴火がガス抜きの役目を果たしているのです。

西ノ島の火山噴火が、日本列島が巨大地震に襲われて破壊されるまでの時間を先に引き伸ばしてくれている、ということになります。

ですから、地球温暖化は温室効果ガスによるものではなく、地表面近くのマントル対流の動きが活発化することによってもたらされている現象であって、二酸化炭素の増加とは何の関係もないのです。

世界中の科学者は、この事実を知っているはずですが、世界炭素税を課すことで莫大な利益を上げようとしている国際金融資本にコントロールされている主流メディアが封印しているので、彼らの発言の場は限られています。

それどころか、暗殺の危機と隣り合わせで暮らすことから逃れるために、嘘を吹聴する側に回っている科学者も大勢います。

こうした科学者たちは、「今だけ、金だけ、自分だけ」と割り切ってしまえば、案外楽しい人生が送れると考えているのです。

しかし、地球規模の地震や火山の噴火によってエネルギーが宇宙空間に放出された後は、一転して寒冷化が進みます。
そのスピードは、人類のすべての英知を注ぎ込んで対策を講じても間に合わないほど速いでしょう。

これは、エネルギー保存の法則によって必ず起こることです。

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ステルス戦闘機の大量購入の意味と謎の神「瀬織津姫」の大祓い

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・・・F35の購入に関しては、民主党政権時代の2011年12月20日、42機の購入を閣議決定しています。

そして、安倍政権になってからは、2018年12月18日に105機の購入を閣議決定しました。

米国務省は、あれから2年経った今、F35　105機を総額2兆4800億円で日本へ売却することを決定しました。

購入価格は当初の1機あたり90億円の倍以上に跳ね上がりました。

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・・・最新鋭機F35の購入は、名目では性能が陳腐化した旧型のファントム機などとの入れ替えを理由としていますが、同時に進められていた海上自衛隊のヘリ搭載型護衛艦の建造とスケジュールを合わせたものになりました。

ヘリ搭載型護衛艦とはいうものの、実際には航空母艦そのもので、狭い甲板上で垂直離発着が可能なF35の購入を前提とした計画であったことが分かります。

ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」を延期してまでF35の配備を優先しなければならなかったのは、中国とロシアによる領空侵犯を阻止する狙い以上に重大な要件があるのです。

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・・・日本共産党は、もちろん、F35の大量購入に真っ向から反対しています。

日本共産党とは、まさに日本に埋め込まれたフリーメーソンのエピゴーネン(亜流)ともいうべき「反国家的政体」と断定することができるのですが、今の共産党議員の中には、日本共産党がフーメーソンによって立党されたことを知る人は皆無でしょう。

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巨大地震の発生を遅らせている太平洋の海底の「ゆっくり地滑り」

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ここに、6月29日にアップロードされた地震に関する重要な小論文があります。

この論文は、東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次教授と地震専門サイト「Temblor」のロス・スタイン(Ross Stein)博士との共著による「マグニチュード5.9の地震は、東京の地震群発の中では最新かつ最大」という記事です

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・・・遠田晋次教授とロス・スタイン博士は、「これから東京周辺で起こるであろう比較的穏やかな群発地震が、より大きな壊滅的なイベントの前兆であるかどうかはわからない」としながらも、中規模程度の地震の発生率が高くなるほど、大きな地震が起こる確率が高くなるということが言えると述べています。

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・・・論文によれば、最近、房総半島の東方沖で記録されている複数回の群発地震の観測では、非地震性クリープ(aseismic creep)も同時に発生していることが確かめられています。

非地震性クリープ(※クリープ断層）とは、急激に大規模な運動（地震）を起こす一般的な断層の地滑りとは異なり、非常にゆっくりとした地滑りを継続して起こす非地震性の地滑りのことを指します。

つまり、「スロースリップ地震」のことです。

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(了)


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●この記事はウェブマガジンの最新号「忍び寄るステルス共産主義の影と南海トラフ地震から預金封鎖に連なる文脈ーその3」の一部です。
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