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世界政府の樹立を目指している世界経済フォーラム(ダボス会議)の創設者で現会長のクラウス・シュワブが、6月1日、「2021年のダボス会議の議題をグローバル・リセットに設定した」と公言した。

「彼ら」は本気で、2021年から世界経済崩壊を引き起こそうとしている!!


以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事「ダボス会議の「グレート・リセット2021年」宣言が世界経済崩壊が不可避であることを予告」の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

ダボス会議の“魅惑の夜会”で骨抜きにされる政治指導者たち

〈省略〉

・・・1月21日から24日までの4日間の日程で行われた今年のダボス会議のテーマは、例年どおり「人工知能(AI)」、「ワクチンなどの医療」、「グローバルな景気後退」、「デジタル通貨」です。

〈以下省略〉

ワクチン接種が義務化される(?)2021年は人口削減元年になる!?

最近、日本のマスコミ各社は、この世界経済フォーラム(WEF)が奇妙な発表を続けざまに発していることを報じています。

たとえば朝日新聞(6月4日付)では「世界経済フォーラムは6月3日、来年(2021年)1月の年次総会(通称ダボス会議)のテーマを『グレート・リセット』にすると発表した」と報じています。

・・・世界経済フォーラム日本語版公式ホームページは、3日早い6月1日に「グレート・リセット」を発表しています。

WEFが2021年のアジェンダを設定:それはグレート・リセット」・・・
確かに世界各国の政治リーダー、中央銀行総裁を引き付ける“魅惑の夜会”が催される世界経済フォーラム(WEF)は、「グレートなリセット」をアジェンダに据えています。

〈中間省略〉

・・・世界経済フォーラムが早々と2021年のテーマを「グレート・リセット」と設定したことを発表した意味は、「われわれ世界支配層は、誰がなんと言おうと、すべてのシステムをいったんリセットしてパラダイムの転換を行う」ことを宣言したに等しいのです。

国際通貨基金(IMF)の前の専務理事、クリスティーヌ・ラガルドが、公の場で再三再四言っていた「国際通貨のリセット」は、グローバルな通貨を国際デジタル通貨に置き換えることを意味しているわけですが、世界経済フォーラムは、「それさえもグレート・リセットの一部に過ぎず、世界の想像を絶する激変が2021年から、いよいよ始まりますよ」と、人々に予告するとともに準備を促しているわけです。

・・・いわゆる国連の「2030アジェンダ」と一致し、これを補完する悪名高い「アジェンダ21」は、2021年1月の世界経済フォーラム年次大会の「グレート・リセット」公式宣言によって正式に発足したのです。

今まで「アジェンダ21」とは、「アジェンダ21世紀」のことであると勘違いしていた人が多いようですが、「21」とは、まさに「2021年」のことを指しているのです。

つまり、「2021年は、世界支配層のアジェンダが本格的に実行に移される“人口削減元年”になる」という意味なのです。

〈以下省略〉

テレワークを実践している人々は、すでに「監視資本主義」の一要素として組み込まれている

世界経済フォーラムは、「グレート・リセット」キャンペーンのための専門サイトを作成しました
また、ユーチューブにもアップロードされているので、雰囲気だけでもつかんでください。

いずれにしても、世界支配層は「本気である」ということです。

〈中間省略〉

・・・ネット上には、すでに夥しい数の「テレワーク導入のためのガイダンス」が溢れています。

ターゲット・マーケティングは、そのモノやサービスを供給しようとする企業が、一銭足りとも無駄な研究開発費や広告費を使わず、あなたに届けるまでの全工程において徹底的にコストカットを実施する一連の商業活動と言うことができるでしょう。

もっとわかりやすく表現するなら、「あなたという個人が、あることをしたいために必要なモノやサービスを購入したいと考えているとします。そのとき、企業は無駄な資源を省く方法を開発します。
さらには、そのモノやサービスを手に入れたあなたが、それを使ってどんな活動を展開するのか観察し、それをマーケティングにフィードバックすることによって、永遠に資源を節約していく方法を継続的に開発していく」ということになるでしょう。

〈中間省略〉

・・・同時に、それは犯罪予備軍を洗い出して特定し、犯罪を犯す前に拘束してしまうというマシーンと人間とが協働する全方位型の密告社会を現出させます。

それが、前回の配信号の中で説明した「監視資本主義(サーべイランス・キャピタリズム)」です。

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〈省略〉

・・・確実に言えることは、「グレート・リセット」は文字どおり「第四次産業革命」をもたらすものの、それは、古い産業の情け容赦のない淘汰を目的としているということです。

・・・つまり、狂信的な環境主義者である世界支配層は、地球にとってのゴミである「無駄飯食らいの穀潰し国民は生かさず殺さずで、密かに目立たないように消えてほしい」のです。
そのために「彼ら」が用意しているのが、「ユニバーサル・ベーシック・インカム」というわけです。

ジョージア・ガイドストーンに刻まれていることは、まさにこのことなのです。

このままではグーグルに飲み込まれる!!トヨタの脱・車メーカー戦略

グレート・リセット」は「経済の縮小」を意味しています。

それは、いくつかの産業セクターを消滅させ、多くの中小企業を淘汰させて、「監視資本主義」という新しい市場に適合する企業に吸収されていくでしょう。

逆に言えば「監視資本主義」の拡大にとって不要な企業は永遠に消滅させられるのです。

世界に冠たる自動車メーカーであるトヨタが、NTTソフトバンクと提携したり、共同事業をスタートさせたのも、ごく近未来のモビリティー・サービスが「マイカーを所有すること」から「必要な時にだけシェアする」カーシェアやライドシェアといった「所有から共有への流れ」に対応したサバイバル戦略に沿っているからです。

特に、トヨタのスマートシティーへの入れ込み具合は、「グレート・リセット」を見据えた国策を強く意識したもので、日本政府が世界経済フォーラムにコントロールされている何よりの証左と言えるでしょう。

要するに、「グレート・リセット」の後の「ニューノーマル」の世界では、グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップルなどのGAFAを筆頭とするビックテックが「監視資本主義」の市場を牽引していくことになるのです。

〈省略〉

・・・そもそも「ニューノーマル(新常態)」は、中国の習近平が最初に言い出したことになっています。

グローバリズムを推し進めた結果、世界経済は、もはや「構造的変化」という大きな痛みを乗り越えなければ「持続可能な開発目標(SDG)」を達成することが困難になってきたことを悟った習近平は、4年前に「中国経済をニューノーマルへ移行させる」ことを宣言しました。

〈以下省略〉

「イージス・アショア配備計画」を突然、断念した理由(わけ)

〈前半省略〉

・・・私の興味・関心を引いているのは、安倍内閣の行方ではありません。
彼らの運命は、もう決まっているからです。

それより、安倍内閣が、突然迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア配備計画」の断念を言い出したことに違和感を感じています。

〈省略〉

・・・その上、かねてから言われていたように、沖縄大浦湾の想定を上回る地盤沈下によって、最悪、辺野古の新基地建設計画がとん挫する可能性さえ出てきました。

・・・急遽断念した背景には、何か強大なイベントが待ち構えていると見るべきなのです。

いみじくも、2017年に最高益を叩き出して米国の大手ヘッジファンドの第一位に躍り出た「ブリッジウォーター」の創業者兼共同最高投資責任者のレイ・ダリオが、今月18日に、株式市場は「失われた10年になる」可能性があることを警告しました。

〈中間省略〉

・・・おそらく最終的には数兆円に跳ね上がるであろう「イージス・アショア配備計画」を断念して、日本の株式市場崩壊に備えると見ると、すべての矛盾がなくなります。

MMT(現代貨幣理論)が正しいことを実証したい人々にとっては、まさに千載一遇のチャンスとなるでしょう。

しかし、その直後にやってくるのは想像を絶する未曽有の大暴落です。

そのとき、MMT信奉者たちは、安値のフィクションに踊らされていたことを悟るでしょう。

究極の安全資産である金(ゴールド)の価格が再び上昇に転じています。
そして、恐慌の前兆を示す恐怖指数(VIX指数)が、35ポイントに迫ってきました。

11月の大統領選の前に何か大きなイベントが引き起こされるでしょう。


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの最新号「ダボス会議の「グレート・リセット2021年」宣言が世界経済崩壊が不可避であることを予告」の一部です。
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