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トランプの本当の正体については、米国人でも分からないらしい。
情報筋の観測では「トランプ続投は固い」とのことであるが、11月の大統領選の前に大きなイベントが用意されており、それがエネルギー危機、食糧危機に発展する可能性が出てきた。

以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方ーその3の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

(パート2からのつづき)

洗脳と大衆扇動によって米国は内戦状態になる

〈前半省略〉

・・・イエズス会が全米に広がる内戦の後に着手する米国の再構築は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)を推進し、米国を世界統一政府のプロキシ(代理として陰で実質的に運営する推進母体となる)とすることを目的としています。

・・・トランプについては、早くも「アイレスター・クローリーに酷似している」との分析が、いくつかの独立系メディアによって取り上げられています。

それ以前に、トランプ自身が自分のことを「アポロ、あるいは、ゼウスの息子と見なしていることを強烈にアピールしている」のですから、これほど確かなことはないでしょう。

つまり、「アポロ」、あるいは「ゼウス」と呼ばれている存在は、「ニムロデ」あるいは「ニムロド」と同一の存在で、歴史上の支配者たちは「ニムロドのバビロンを再現することを最終目的としていることを隠すため」に、数十もの別の呼び名を考えました。

〈以下省略〉

再び中東で大規模な地域紛争が起こる!?

〈前半省略〉

・・・さて、イルミナティーよりもイルミナティー的、フリーメーソンよりもフリーメーソン的なドナルド・トランプに負わされた重責とは?・・・さらにハードルの高いものです。

それは「モーゼの十戒」を、古代ユダヤの律法「ノアの七戒」(ノアハイド法)に書き換えることです。
この律法は、ユダヤと縁もゆかりもない私たち一般人にとっては過酷なものです。

・・・まあ簡単に言うと「獣の律法」のことです。
つまり、皆さんが一度は聞いたことがあるように、ユダヤ人以外は「ゴイム」として扱われるということです。

・・・トランプの背後にいて彼を“監督している”連中は、タルムードを教理の柱にしている過激なハバド・ルバビッチという“自称純粋ユダヤのラビたち”です。

さらに、この上にはユダヤ長老による最高会議「サンヘドリン」が控えており、トランプを監視しています。

このサンヘドリンは、イエス・キリストを捕縛して罪人にしたユダヤのラビによる最高法院です。

・・・以上も日本人だけが知らないことであって、英語圏では当然のことなので議論の必要なしです。

〈省略〉

2021年前半までに国民全員にワクチン接種? 多国籍製薬企業の犬に成り下がった自民・公明・厚労省

〈前半省略〉

・・・厚生労働省は、政府与党のワクチン接種プロジェクトチームの意向に沿って新型コロナウイルスのワクチンを早期実用化するため、2021年前半に国民全員にワクチン接種を義務付ける「ワクチン接種・加速並行プラン」なる怪しげな計画書をまとめました。

これを推進しているのは、カルトに支援されている公明党のプロジェクトチームです。

〈中間省略〉

・・・公明党、自民党、厚生労働省は、まだコロナの正体も分かっておらず、どんなワクチンができるかも分かっていないにも関わらず、「ワクチン接種義務化」を視野に入れて議論を進めているのです。 

大元の原因は、中国でパンデミック状態になっているというのに、武漢から大量の感染中国人を入国させ続けた張本人ー安倍晋三、二階俊博、小池百合子が国民を感染させて死なせた後、今度は半強制的にワクチン接種を受けさせて「国民を不妊状態にしよう」と言っているのです。    

これを中心となって推進しているのが創価学会の公明党です。
ビル&メリンダ・ゲイツ財団日本常駐代表には、柏倉美保子(創価学会)が就いています。    

ゲイツ財団とズブズブの公明党・山口代表は、ワクチン利権に食い込もうとしているのでしょうか。
ファウチやテドロスのように・・・

危険な副反応があると分かっていながら、子宮頸がんワクチンを執拗に勧めていた自民党と公明党

このとき、創価学会の松あきら・公明議員が大仰なジェスチャー使って国会で子宮頸がんワクチンを推奨していたことを覚えているでしょう。

・・・優生学信奉者で狂信的な環境カルトである世界支配層は、戦争やウイルス、飢饉だけでは人口を減らすことができないと悟って、最初から「子どもが生まれない」世界を創ろうとしているのです。

この推進母体となっているのはがGAVI(Global Alliance for Vaccination and Immunisation:「ワクチンと予防接種のための世界同盟」)で、主にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が資金を提供し、ロックフェラー財団、ユニセフ、世界保健機関(WHO)、世界銀行などと提携しています。

そして、このGAVIが、ID2020(ワクチン・パスポートによって獣のナンバーを人間の皮下に刻印するプログラム)の推進エンジンとなって、危険なワクチンを次々と接種させようとしているのです。

日本政府もGAVIに資金を提供しており、国立感染症研究所(厚生労働省)が、GAVIのワクチン同盟に加わっています。

GAVIの役目は、多国籍製薬会社のワクチンを世界中の子どもたちに接種させることです。
つまり、ワクチン業界への利益誘導団体というのがGAVIの正体です。

黒人差別抗議行動にちらつく中国共産党の影と「科学者に政治を語らせてはならない」理由

ニューヨーク・ウォール街に建つトランプ・インターナショナル・ホテル前には、レイシズムのトランプ政治に反対する群衆がつめかけて“静かなる抗議活動”を繰り広げています。

黒人など有色人種の姿は、ほとんど見受けられず、多くは白人のように見えます。
さらに、警官やワシントン州軍の姿は、まったくといっていいほど見られません

人種差別の最大の被害者である黒人自らが「俺たちを、お前たち(暴動を引き起こすために雇われた白人たち)の暴力による抗議に利用するな!」と訴えことが大きな効果を及ぼし、ニューヨークのトランプタワーに押し寄せる抗議者たちの前で跪く警官たちによっても紳士的な抗議活動に落ち着いています。

しかし、ロサンゼルスで起こっていることは何でしょう
抗議者たちが思い思いにプラカードを掲げて通りを埋め尽くしています。

コロナの恐怖は、どこいった?

この映像が加工されたものであることを見抜ける人が、どれほどいるでしょうか?

「『本当のこと』を伝えない日本の新聞」をはじめ、日本のマスコミの異常さを批判した著書を多数著しているニューヨーク・タイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏は、ジョージ・ソロスが資金提供しているブラック・ライブズ・マター(BLM)のプロモーターと目されるヨシュア・ポタシュなるユダヤ名のツイートを紹介しています。

ヨシュア・ポタシュのツイッターを見ると、香港デモなど、ほとんどがソロスの関与を匂わせるものばかりです。
ソロスによる反トランプ・キャンペーンはかなり奏功しているようです。

〈以下省略〉

7月1日は、中東で悪いことが始まる日になる

〈前半省略〉

・・・ウォールストリート・ジャーナル(6月1日付)によれば、イスラエルの首相、ベンヤミン・ネタニヤフは5月25日の月曜日、ヨルダン川西岸の一部を数ヵ月以内に併合する計画を推進するとのことです。

同じくタイムも、「ネタニヤフ首相は、西岸の併合を前進させることを誓う」と報じているので、まさに風雲急を告げる事態に発展しそうです。

米軍のスターズ・アンド・ストライプスも公式に報じているので確かなことでしょう。

ネタニヤフのリクードは、パレスチナ領土問題を強引に終結させるため、すでにベニー・ガンツ(Benny Gantz)率いる中道野党連合「青と白(Kahol Lavan:カホルラヴァン)」と合意に至っています。

〈中間省略〉

・・・イスラエルによるヨルダン川西岸の強引な併合は、風前の灯火だったパレスチナとの二国間解決策の希望を完全に吹き消すことになるでしょう。

イスラエルのハアレツは、ネタニヤフが「併合開始の目標日は7月1日であり、それを変更するつもりはない」と具体的に述べたと報じています。

トランプかバイデンかによって中東紛争の形が変わる

〈前半省略〉

・・・ヨルダン川西岸の南部におけるイランが支援しているハマスとイスラムのジハードの戦力は、イスラエルに侵攻するほど強力ではありませんが、領土を奪われた報復としてイスラエルに向けてロケットを発射するでしょう。

北部では、イスラム教シーア派組織のヒズボラが、15万発以上のミサイルをイスラエルの都市に照準を合わせています。
ヒズボラとイスラエルは、ヨルダン川西岸の併合の話が出てくる前に一触即発の瀬戸際にありました。

必ずや、ヒズボラのミサイルがイスラエルに打ち込まれるでしょう。

〈中間省略〉

・・・トランプがイスラエルをコントロールできなくなった場合(今でも、そうだが)、そして大統領選でトランプの続投が決まった場合、米国は気が進まないまでもイスラエルに味方するでしょう。

つまり、イスラエルとイスラム諸国との武力衝突に米軍が介入するということです。

しかし、ジョー・バイデンが11月に勝利してホワイトハウスに入れば、中東戦争は回避できそうです。

そのときでもバイデンは健康上の問題を理由に副大統領に大統領権限を禅譲し、自身は大統領職を辞するでしょう。

いずれにしても、ネタニヤフの鬼気迫る決意は、誰にも止められそうにないということです。

中東紛争によって食糧危機が演出されるかもしれない

〈前半省略〉

・・・中国の韓長賦・農業農村相は先月22日、「中国で食糧危機は発生しないと断言できる」と述べたということですが、それは逆に「ありえないこと」として捉えなければなりません。

日本の農林水産省は、食料自給率が39%であることを挙げながら、今まで日本の食料安全保障が危ういと強調してきました。
ところが、新型コロナウイルスのバンデミックになったとたん「食料供給は万全だ」と言い出したのです。

それどころか、食料生産国は新型コロナの感染拡大で輸出量を制限しているのです。

さらに第二波が襲って農業労働者不足が追い打ちをかけた場合、日本は、今までのように自由に食料品が手に入らなくなるでしょう。

・・・確か20年ほど前までは、地震・台風などに備えて常日頃から食料備蓄に心がけるようにするというのが国民の義務であるかのような風潮があったはず。

それが、今では備蓄は悪徳でもあるかのように報道するテレビ、新聞。

安易に、この国の政府とマスメディアを信じてはならないのです。

(了)


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●この記事はウェブマガジンの最新号「自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方ーその3」の一部です。
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