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白人警官による黒人のジョージ・フロイド氏の殺害に端を発した人種差別に対する抗議運動が、米国からヨーロッパに波及している。

いよいよ待ちに待った「99%」による革命が起こるのだろうか!?

まったく間違い!
真相は、そんなところにはない!

これは「略奪者と被害者が一緒に働く」国家を封鎖するための青写真に他ならず、ここでも唆されている「99%」は、またまた騙されて世界奴隷制度にまっしぐらだ。

悲しいかな、人々があまりにも愚かなため、米国で戒厳令が発動されるだろう。
そして、ならず者の政治家たちによって、日本もこれに追随しようとしている。

世界は、なんと無情なんだろう。


以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事「自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方」のその1その2の2本の記事の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

はじめに

〈省略〉

明らかなイルミナティーの暗躍とハリウッド・セレブの心変わり

〈省略〉

世界の陰謀の頂点に君臨するイエズス会と日本の陰謀勢力

〈前半省略〉

・・・アシュケナジーにしてもスファラディーにしても、フリーメーソンの中にユダヤ人は1割もいません。

いっぽうで、フリーメーソンのメンバーがもっとも多かった時代では、大半がキリスト教徒であったという事実を消すことはできないのです。

つまり、フリーメーソンはローマカトリックの秘密の陰謀・策謀舞台としてイエズス会に支援され、育て上げられたということができます。

日本人のフリーメーソンは、現在のところ200人程度とされていますが、その数は年々少なくっています。

〈中間省略〉

・・・日本については、フリーメーソン主義の侵入を防いできた幕府が倒されて明治維新が始まるとともに、皇室への潜入工作を許してしまっています。

したがって、日本人の皇室に対する理解もまた歪められており、今では、国体そのものが存亡の危機に晒されているのです。

皇室が好き、嫌い、などという幼稚な議論は、どうでもいいことです。
重要なことは、そうした議論こそが洗脳のたまものであって、ひいては人類の未来を大きく棄損することにつながるということなのです。

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去年の大規模改修中の京都市京セラ美術館の塀を利用した岡本光博氏のアート展

〈省略〉

・・・黒人のジョージ・フロイド氏が白人警察官のデレク・ショービンによって窒息死させられた事件を発端として、黒人差別に対する抗議運動が全米からヨーロッパに波及しています。

この事件には不可解な点が多すぎます。

ラザフォード研究所を主宰する作家であり弁護士のジョン.W.ホワイトヘッド(John W. Whitehead)氏は、「これは革命などではない。国家封鎖のために綿密に練られた計画だ」と主張しています。

もちろん、そのとおり!

ホワイトヘッド氏は、5年前に同名の著書「Battlefield America: The War On The American People」を著して、国際的な陰謀集団が米国を戒厳令に追い込んで世界政府を樹立するまでのプロセスを書き表しています。

英語ですが、全体の梗概については、こちらで聴くことができます
雰囲気だけでも、つかんでください。

また、アメリカの風刺作家H.L.メンケン(H.L. Mencken)氏は、次のように皮肉っています。

「米国議会の3分の1は、多かれ少なかれ悪党で構成されている。
その上、議会の多かれ少なかれ3分の2はバカである。
そして、議会の3分の3、つまり、すべては卑怯者によって構成されている」・・・

2015年9月に実施されたギャラップ調査では、メンケンの皮肉たっぷりの批判に対して、多くの米国市民が同意しているという結果が得られました。5年前のことです。

彼ら米国の議員たちは、政務を担当するはずの時間の大部分を政治活動資金集めに費やしています。 また、政界と民間企業との間をつなぐ回転ドアを通って自由に行き来し、さらには、議会へのアクセスを確保するために大枚のドル札をばら撒くロビー活動を歓迎しながら、国民のための政治を行うための時間は、それらをこなした後の「寸暇」を利用しているに過ぎないのです。

ワシントンは、すでに腐敗の極に至り、そこここから漂う腐臭を防ぐために、それこそガスマスクが必要になっているのです。

米国市民は、それに気が付きながらも腐敗した寡頭政治に明確にNO!を突き付けませんでした。

米国を建国したフリーメーソン高位階のベンジャミン・フランクリンは、こういいました。
「安全を得るために自由を放棄するものは、そのどちらも得られないし、得るに値しない」・・・

麻生太郎は「日本で死者が少ないのは、(欧米人と比べて)国民の民度が違うからだ」と述べました。

「政府がお願いするだけで、どんなことでも耐え忍んでくれる国民性」を「民度が高い」と言うなら、陰謀勢力の存在に気が付いて、自分たちの自由を守るために白人、黒人の別なくこれと戦うべく立ち上がった米国の人々は、もっとも民度が低いということになるはずです。

ベンジャミン・フランクリンは、果たして、どちらが自由を守り、自由を得るに値すると言うでしょうか。

世界奴隷制度を確立しようとしているロスチャイルド財閥の子飼いになることで、すっかり魂を売り渡し、その見返りに財力と権力を手に入れた麻生太郎は、まず、自分が最低の民度の人間であることを自覚してから、私たちの民度について語るべきでしょう。

日本の陰謀勢力は、ここにいるのです。

全米暴動を策動している陰謀の仕掛け人

今、米国と日本で本当に起こっていることは何か?

誰も明快な回答を出すことができずにいます。

ここにきて多くの読者を持ち、「彼の分析は確かだ」と定評のある英語圏のアルファ・ブロガーたちでさえも、急に歯切れが悪くなり、まるで迷路の出口を求めてさまよっているかのようです。

ミネソタ州ミネアポリスの白人警察官による黒人のジョージ・フロイド氏殺害事件に端を発した民衆の抗議活動は、米国内だけでなく、今やヨーロッパにも飛び火し、日本国内でも一部の芸能人がSNSで先導することによって「民衆蜂起の芽」を育てようとしています・・・

〈中間省略〉

・・・市民の“スポンサー”になっているのは、「PROTEST NOW!」というサイトです。

このサイトでは、広く一般から(おそらく米国籍を持っていない外国人であっても)、抗議活動に参加する人を募集しています。

「PROTEST NOW!」の「Secret Payment」の説明欄には「1099やW9について心配する必要はありません。 私たちはすべての抗議者を組織化し、あなたの抗議活動の対価として秘密裏にビットコインで支払います」と説明書きがあります。

つまり、黒人差別抗議運動を装ったトランプつぶしの謀略活動に加わってくれる人には「アルバイト料として」暗号通貨で支払うので、IRS(内国歳入局)に収入がバレることがなく、納税する必要がない、と言っているのです。

〈中間省略〉

・・・「PROTEST NOW!運動に加われば、キャンペーンのアイコンとしてセレブの顔写真を使用することができる」との説明書きがありますが、それは、たとえば、“イルミナティーの魔女”、あるいは“イルミナティのマインド・コントロール伝道師”と言われている反トランプ・キャンペーンの常連、ビヨンセや、自分が悪魔崇拝者であることをカミング・アウトしたレディー・ガガ、マドンナその他のMTVやハリウッド・セレブのことです。

だから、ビヨンセのオンライン署名や、毒婦ガガの扇動に乗せられたりしないように。
彼女たちは、ジョージ・ソロスに支援されているサタニズムの秘密結社に使われているだけの使い捨て人形に過ぎないのです。

〈以下省略〉

被害者であるフロイド氏の実像

〈省略〉

フロイド氏が選ばれた理由

〈前半省略〉

・・・しかし、フロイド氏が殺害された現場は、パトカーの影ではありませんでした。

フロイド氏の死に疑問を持った彼の家族は、政府以外の独立した検死官に再解剖を依頼し、本当の死因をと突き止めようとしています。
ひょっとしたら、大規模な暴動を起こすために、何者かが仕組んだ劇場型計画殺人である可能性を指摘しているのです。

つまり、フロイド氏の家族は、彼が本当に死んだのは路上ではなく、彼を救急搬送した病院であると疑っているのです。
病院で適切な蘇生措置が施されていれば、フロイド氏は助かったかもしれないと考えているのです。

家族は、MSMが、この事実を隠して警官を殺人犯に仕立て上げ、黒人と警察との対立を煽って社会を混乱させようとしている闇の勢力に加担していると言いたいわけです。

私たちは、彼の家族が抱いている疑惑を共有する必要があります。

つまり、フロイド氏は、暴動を誘発させるためのスケープゴートにされた可能性が高いのです。

〈中間省略〉

・・・ですから、この演出された大規模な暴動は、黒人に対する警察の長年の不当な扱いによって鬱積していた憤怒がCovidー19の巣ごもりによって増幅され、フロイド氏の死を引き金として一気に開放されたことによって勃発したものです。

ですから抗議行動は、黒人、白人の別なく、グローバル金融資本によって米国から自由が奪われることに多くの市民が懸念を抱いていることを表しているのです。

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(画像はイメージです)

ジョージ・フロイド氏は、政府の武装化、警察の軍事化を見て見ぬふりをしてきた米国市民の無関心の犠牲者であり、9.11直後の愛国者法制定以後、「テロ」にヒステリックな反応を示し、常にパラノイア状態に陥っている武装警官の蛮行の被害者でもあるのです。

数十年前に米国から自由が逃げ出した

毎日、米国人は「テロリスト」の烙印を押そうとする警官に無造作に射殺され、家宅捜索され、警棒で殴打されています。

ほんのささいなミスで射殺された非武装の市民は枚挙にいとまがないほどです。

射撃をするときのような態勢で身構えるポーズをしただけで警察に殺害された男。

〈以下省略〉

・・・このように、毎日、パラノイア警官やサイコパス指導者たちのバカげた妄想のために殺されていく市民、移民、低所得者層・・・

「テロリスト」という言葉は、警官によるこれらの発砲を正当化するため、いつでも都合よく使われるようになりました。

もっとも、「テロリスト」は警官だけでなく、役所の職員によっても頻繁に使われています。

〈中間省略〉

・・・悲しいかな、米国は、すでに法治国家ではなくなっているのです。

米国は、サイコパス、悪党、スパイ、凶悪犯、暴力団、強姦魔、恐喝者、賞金稼ぎ、冷酷な殺人犯の巣窟と化してしまった政府、公共機関によって統治されているのです。

現在、米国における犯罪発生件数は史上もっとも少なくなっており、それは世界の犯罪の5%を占めるにとどまっているにも関わらず、政府は刑務所に学校の3倍もの予算を投じ、世界の囚人の4分の1近くを投獄しています。

刑務所の民営化によって犯罪者は金を生み出す宝の山となり、非暴力的な「些細な犯罪」によって検挙すればするほど儲かる仕組み「刑務所ビジネスモデル」ができ上っているのです。

米国は、すでに「1984」の完全な監獄国家になってしまったのです。

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ボストン・レビューは米国の歪んだ警察・刑事システムについて、以下のように指摘しています。

「米国の現代の警察、裁判所、投獄、および仮釈放のシステムは、資産の没収、民間サービスプロバイダーからの有利な公共契約、有色人種と貧困層から収奪と無給の労働力によって収益を上げている。

米国全土の州および自治体における刑事司法制度は、囚人とその家族に罰金を支払うことを強制することにより費用を負担させている。

また、民間サービスプロバイダーは、犯罪が疑われる人々に対して、電話などの日常のニーズに対してさえ法外な料金を請求することもできる。

その結果、ほんの些細な刑事責任を負わせられている人々でさえ、借金、犯罪、投獄という自己永続的なサイクルから脱出できないでいる」・・・

かつての米国は何度失敗しても復活の機会が与えられ、再びビジネスで盛り返すことができる社会でしたが、今は違います。
特に、今の米国の刑事司法は、誰も見向きもしない微罪でも社会復帰を難しくしているようです。

すべてがマネーの世界。
金、金、金によって動く政治家、政府機関。

米国は「越境するグローバル資本」によって、完全に乗っ取られてしまったのです。

米国の内戦を仕掛ける闇の勢力と、再び習近平の国賓来日を言い出した自民党と公明党

〈前半省略〉

・・・トランプは銃規制に反対していますが、それをいいことに、政府は彼らのコントラクター(民間の軍事請負業者)に銃、弾薬および軍事スタイルの装備で武装させて、闇の政府に抵抗する善良な米国市民を好きなように逮捕し、彼らから略奪の限りを尽くそうと軍事戦術を施しています。

金さえ与えれば、米国市民を何の痛痒も感じることなく殺害することができるコントラクター(請負業者)たちは、暗視装置、ボディアーマー、殺傷能力の高い中空弾、ショットガン、ドローン、至近距離で相手を殺害するための突撃用ライフル、LPガス砲などで武装しています。

これらの武器が供給されている政府機関や公共機関は、スミソニアン博物館、米国造幣局、保健福祉省、内国歳入庁(IRS)、食品医薬品局(FDA)、中小企業局、社会安全管理局、国立海洋局、教育局、エネルギー局、製版印刷局、および各種公立大学などです。

現在、米海兵隊が保有している武器より、さらにハイテクで殺傷能力の高い兵器で武装した民間人の請負業者が多数いると伝えられています。

これは、数年前から準備されてきたことです。

2016年6月17日付のウォールストリート・ジャーナルは、「なぜIRS(内国歳入庁)に銃が必要なのか?」というタイトルの記事をアップしています。

なぜスミソニアン博物館や大学が銃で武装する必要があるのでしょう?

銃の所持が禁止されている日本で、仮にも国税庁や東京大学が、暗視装置や偵察用ドローン、警棒や催涙ガス弾、テーザー銃で武装していると聞いたら、どうでしょう?

明らかに、米国政府は戦争の準備をしています!

ただし、政府が攻撃するのは中国でもロシアでもなく、自国の米国市民です。


それは想像を絶する規模の内戦となり、多くの米国人が“消去される”かもしれません。
その800万人を超えるリスト「メイン・コア」は現実に存在しています。

〈中間省略〉

・・・異変続きのユーチューブ、ツイッター、フェイスブック、インスタグラム・・・SNSで、いったい何が起こっているのでしょうか?

ロイター(6月5日付)は、「トランプの選挙対策本部がSNSに投稿したフロイド氏に賛辞を贈るビデオを、ツイッター、フェイスブックが著作権侵害を理由に次々と削除している」と報じています。

また、政治に特化した米国のニュースメディア・ポリティコ(Politico)」の6月4日付の記事は、ツイッターに続いて、フェイスブック、インスタグラムまでもが、著作権侵害の申し立てによりトランプのキャンペーン動画を削除している」と報じています。

欧米主流メディア(MSM)に始まって、MTVやハリウッドのスターたちによる反トランプ・キャンペーン、アンティファなどの反トランプ・テロ軍団の次は、ツイッター、ユーチューブ、フェイスブック、インスタグラムまで、SNSからトランプを締め出そうとしているのです。

トランプの選対がSNSにアップロードした動画は、警官と抗議活動を行っている市民とが抱き合って「米国を守れ!」と互いに涙を流している映像や、黒人が「我々は暴力を憎んでいる」と声高に叫んでいる映像です。

つまり、闇の勢力の妨害に屈するなというメッセージが込められた動画です。
それがトランプ政権の意思だからです。

再び繰り返したいと思います。
米国で本当に何が起こっているのか・・・

ツイッター、ユーチューブ(グーグル)、フェイスブックは、WHOがそうであるように、すでに中国共産党の言いなりになっています。

そして、民主党は、もともと親中派です。

民主党の大統領選候補、ジョー・バイデンは、習近平の中国共産党の裏金によって買収されています。

習近平は、邪魔者のトランプを追い落として、バイデンを大統領に据えて米国をコントロールしようとしているのです。

だから冒頭で述べた「PROTEST NOW!」の公式ホームページのトップページで「いい加減にツイッターでぶつぶつつぶやいていないで、ロシアのために働くのを止めろ!」と事実と異なるメッセージを無知な米国市民にすり込むようにして騙し、Brut Japnは、「自分自身を教育して、誰に投票するか決めるんだ」とトランプを落選されるようなツイートを連続投稿しているのです。

さらに言えば、FEMAには中国人の傭兵が多数雇われています。

FEMAに雇われた中国人傭兵は、「超限戦」の戦士であり工作員です。
だから、ひとたび米国で暴動が起これば、「鎮圧」の名目で米国市民を喜んで殺していくでしょう。

つまり、米国政府は二つ存在しているのです。


いっぽう、アンティファは日本でも破壊工作を行っています。

愚かな日本人は、米国で起こっている暴動が黒人差別から起こっていると信じこまされ、アンティファを支援しようという人々まで現れています。

新型コロナウイルス第一弾が収束の気配を見せ始めている今、安倍内閣は再び習近平を国賓待遇で日本に呼び寄せようとしています。

安倍晋三とは一線を画すように、河野防衛大臣は「政府内で、今一度議論を」と慎重な姿勢を見せていますが、中国共産党に完全にコントロールされている公明党の山口代表などは、「習近平の国賓来日を実現するよう努力を」と呼びかけています。

彼らは政治家としての資質と能力に欠けた「ならず者たち」であり、確実に日本を破壊しようとしている人々なのです。

〈以下省略〉

(完結編のパート3につづく)


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事はウェブマガジンの最新号「自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方」の「その1」「その2」り2本の記事の一部です。
全文はウェブマガジンでお読みください。

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