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第二波、第三波の爆発的感染の波に備えよう。
今後、ロックダウンの解除と再開が交互に繰り返されたとき、健全な精神と希望を失わないことが身を助けることになる。


以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

(パート2からのつづき)

日本医師会の不覚・・・第二波、第三波が日本全土に襲来する

〈前半省略〉

・・・東京だけでなく、大阪名古屋福岡と、地方の大都市は次々と医療崩壊に追い込まれ、さらなる爆発的感染を引き起こして全国規模で医療の崩壊が起こっていくでしょう。

・・・厚生労働省の官僚も専門医も、このウイルスが世界経済を崩壊に導くかもしれないなど、露ほども考えていなかったでしょう。

2月に入ってからも、東京都医師会が何を言っていたか知っていますか?
ここに公式のpdfがあります。

ここには、「感染力はインフルエンザと同程度かそれより弱いと言われています。外出後は手洗いを!うがいも有効。咳やくしゃみをしている方はマスクの着用を!」と書かれてあります。

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医師会そのものが、致命的な錯誤に陥っていたのです。

これに準拠して、各地方自治体も、3月に入っても公式ホームページで「手洗い、うがいで防御できる」と呼び掛けていたのですから、言葉を失うとともに、絶望的に無知な行政関係者が招く日本の破滅を確信したのです。

その医師会は、今頃になって、「今後、死者数は急速に増えていく。“崩壊前夜”の日本の医療では感染爆発に耐えられない」と早くもギブアップともとれる弱気になっています。

とうとう東京都医師会神奈川県医師会は、メディアに「PCR検査を煽るような報道を慎んでほしい」との要望を出しています。

〈中間省略〉

・・・結論を言えば、「中国発のコロナ第二波」は必ずやってきます。
油断しないようにしてください。

初期段階でPCR検査を絞ったことで、無症状感染者が日本を破滅させることになる

〈前半省略〉

・・・早くも東京都の公式発表と、厚生労働省の公式発表とでは、2倍の開きがあると指摘する声も上がっています。
東京都の数字のほうが、厚生労働省の数字より多いというのです。

反対に、「小池都知事が発表する数字は過少に評価したものである」とする杉並区長の怒りの告発もあがっています。

これは、海外でも同じで、ブラジルの新型コロナウイルス感染の公式発表では2.3万人が感染しているとしてしますが、実態はその12倍の可能性があると多くの専門家が指摘しています。

また、オーストラリア政府は、公表した感染者数の2倍が実際の数字であると推定していますが、これもまた氷山の一角に過ぎません。

スタンフォード大学は、4月18日、3300人の地元ボランティアを使って、シリコンバレーのあるカリフォルニア州サンタクララの住民から採取した血液サンプルでウイルス抗体を検査したところ、4月1日時点で陽性と確認された感染者数は、公式発表の956人の50倍以上に当たる4万8000人から8万1000人であるとする調査結果を発表しました。

恐怖に耐えかねたのか、「コロコロコロナなんて、家で寝とけ!」と暴言を吐きまくっていた人々も、今になって収拾がつかなくなって逃げに回る卑劣さを隠せないようになったようです。
この元大阪府知事は、絶望的に頭が悪く、どこまでいってもクズです。

こうした人々からは、米国のメディアや研究機関は「煽りすぎ」と酷評されていますが、現時点では、そうだとしても、1ヵ月後には誰でもこの恐怖の数字を当たり前として受け止めているでしょう。

〈中間省略〉

・・・「都内の感染者は30代が最多 死者は高齢者、男性に偏り」・・・このデータが事実だとすると、東京都の感染爆発の本番は、まだ訪れていないことになります。

日本人の場合は特殊で、かなりの時間差を置いてから、高齢者から若年層にシフトしていく傾向がみられるからです。

“政府が本格的な対策を講じなければ、最悪40万人以上の日本人が死亡する” という厚労省専門家チームのメンバーで北海道大学大学院の西浦博教授らによる推計値は、「インフルエンザ程度」とタカをくくっていた国民の肝を冷やしたことでしょう。

〈以下省略〉

「実効再生産数」は手遅れを示しており、「何もしなければ40万人死亡」も妥当な数字

・・・以前に紹介した、世界中で閲覧されているCovidー19の感染拡大の様子を視覚化した動画ですが、ここでは、1人の感染者が期間に関係なく、最終的に何人の人に感染させてしまうかを示す基本再生産数(アールノート R nought:R0)を2.0に設定しており、インフルエンザのそれを1.3に設定しています。

で、Covidー19に感染した人が10段階感染を繰り返すと(最初のAが、BとCという2人に感染させ、次の2段階目に、そのBがDとEという2人に感染させ、CがFとGの2人に感染させていく・・・これが10段階行われると)、たった一人の感染者が2000人以上に感染させてしまうのに対して、インフルエンザの基本再生産数は1.3なので、10段階繰り返しても56人しか感染しない、とうことを示した動画です。

しかし、この基本再生産数(R0)は、あくまでも感染拡大のイメージを提示するだけで、ここから医療現場の危機的状況を映し出すことはできません。

〈中間省略〉

・・・東京都の「ゆるやかな」ロックダウンの実施は、二つ目のケースの結果を期待しているわけです。
つまり時間稼ぎです。

これを図解して、まとめると以下のようになります。

R0<1 
R0が1より小さい場合、感染症は終息していく

R0=1 
R0が1の場合、突発的な流行は起きないが終息もしない

R0>1 
R0が1より大きい場合、突発的な流行や感染拡大の恐れがある

まずは、R0=1を目指して「可もなく不可もない」状態に持ち込んで、医療崩壊寸前の状態にある状況の立て直しを図ることが先決です。

そのために、必要なことが「3密避けて人との接触8割減」なのですが、これがどうして、「やっている感」を出すための茶番だと言われている理由が、営業を自粛しないパチンコ屋や風俗サービス、通勤・通学電車、バス便の間引き運転を許していることなのです。

政府が彼らに対する休業補償を明確にしないのですから、彼らとしても開き直ることができるかもしれません。

〈省略〉

・・・日本列島全体では、間違いなく50万人超の感染者が発生しているでしょう。

ちなみに、国の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が採用しているのが、感染症の流行が進行中の集団において、ある時刻における1人の感染者が生み出した実際の二次感染者数の平均値である「実効再生産数」です。

時間の概念を取り入れることによって、感染拡大のスピードをイメージできるという点で、前述した「基本再生産数(R0)」より具体的です。

政府の専門家会議は、4月1日、「東京都や大阪府など、都市部を中心に感染者が急増し、このままでは医療現場が機能不全に陥る可能性がある」とする新たな提言を発表しました。

その根拠は、「1人の感染者が何人に感染を広げる可能性があるか」かを示す「基本再生産数(R0)」を、それぞれ1.4、1.7、2.0を想定して感染拡大のシナリオを作成したところ、R0が1.7の場合で全国の感染者は全人口の約9%、R0が2.0の場合で、全人口の10.6%が感染するという結果が導き出されています。

さらに、「1人の感染者が生み出す2次感染者数の平均値」を示す「実効再生産数」が、3月15日の時点で全国で1.0を超えており、東京都では、3月21日から30日までの推定値は1.7だったことから、基本再生産数が悪化するスピードが思ったより速いことが分かったのです。

〈以下省略〉

「収束まで10年」ワクチンの集団接種一択に絞られる

厚労省専門家会議の西浦博教授は、4月3日の時点で、「すでに東京は爆発的な指数関数的増殖段階に入ってしまった」と言っています。

WHO事務局上級顧問の渋谷健司・英国キングスカレッジ・ロンドン教授は、「4月1日がロックダウンする最後のチャンスだったが、1週間遅れたために、東京は、もはや手遅れに近い状態」と務めて達観しようとしているかのようです。

NHKは、シリーズ特番「新型コロナウイルス 瀬戸際の攻防~感染拡大阻止最前線から報告」を放送していますが、この中で4月11日に放送された、「クラスター対策班 最前線からのメッセージ | 押谷仁教授 西浦博教授」(4月15日再放送)は、日本の破滅的な未来を描き出しています。

彼らは、このように言っています。

東北大学大学院・押谷仁教授:
「世界中が、社会も経済も破綻します。
都市の封鎖と再開の繰り返しが、経済・社会の破綻を招く。
次々に若者があこがれていた企業が潰れていく」・・・

北海道大学大学院・西浦博教授:
「日本でも、数十万人規模の死者数が簡単に見込まれる。
今、行動を変えなくていいのか」・・・

テキストの記事はコチラ
彼らは、「感染爆発の第二波が襲ってきた場合、一気に感染が拡大して、いとも簡単に医療崩壊を起こす」と警告します。

〈中間省略〉

・・・しかし、私の見方からすれば、これでも「まったく甘い予想」です。

東大病院の放射線科医(循環器、小児等特殊CT、医療被曝が専門)である前田恵理子氏が、自身のFacebookに投稿した「コロナウイルス収束には10年かかると予想」という記事が、ネット上で大きな反響を呼んでいます。

Facebookに投稿された記事はコチラですが、おそらくユーチューブと同様、コロナウイルスを扱ったコンテンツは非表示にされてしまうか削除されてしまうので、noteの転載記事のほうを読んでください。

以下は、前田医師が投稿した記事の重要部分の抜粋です。

・・・今回の新型コロナは、ご存知の通り潜伏期間が長く、重症化率が2割と程よく、無症状・軽症者による伝播力が強い。

しかも重症者は医療を必須とする意味で、社会的コストがもっとも高いウイルスになります。

このタイプのウイルスの制御に必要な条件は、
1)人口の7-8割が感染し集団免疫を獲得するか、
2)ワクチンができて集団接種が進む の2つしかありません。

特効薬も期待されますが、必ず耐性ができますし、重症者が死ななくなる程度の効果に留まる(それも大きいです)と思います。

人類、とくに先進国は高度医療という魔法の力を知ってしまったたために、「医療を崩壊させずにゆっくりじんわり集団免疫を獲得する」道を選ぶしか選択肢がなくなりました。

これはある意味、医療を諦めて感染爆発を許容するより困難な道のりです。

医療崩壊させずに、日本人9000万人が感染するには、50年くらい時間がかかるのではないでしょうか。

よって、収束に必要な条件は、ワクチンができて集団接種が進む、の1択になります。

〈中間省略〉

・・・結核の撲滅には長い年月と膨大なコストが注がれてきましたが、これと同じように、日本人の成人のほとんどが、一度二度、新型コロナウイルスに罹患して、最終的に体内に抗体を作ることができるまでに50年くらいかかるというわけです。

WHOによると、現在、世界で開発中の新型コロナウイルスワクチンは70種類に上るとのこと。

多国籍製薬企業のビックファーマは・・・〈以下省略〉

通貨、経済のリセットと5Gとワクチン接種によるチップのインプラント

前田恵理子医師は、新型コロナウイルスの世界的蔓延によって、「日本の産業構造は40年前に立ち戻るかもしれない」と見ています。

おそらく分断されたサプライチェーンは元通りになることはなく、世界は新しい貿易構造を構築せざるを得なくなるでしょう。

また、テレワークが一般化されることによって、国際決済通貨としてのドル一強体制は崩れ、代わって世界デジタル通貨による決済システムに取って代わるようになるはずです。

それによって、国民一人一人が、世界中央銀行にデジタル預金口座を開設することになり、私たちのお金のトランザクションが世界政府の人工知能(AI)に逐一把握されるようになるのです。

今度のコロナウイルスのパンデミックを仕掛けた連中は、ワクチンによって世界の人々を医療奴隷にするだけでなく、世界統一デジタル通貨システムによって個々人の経済状態を把握し、さらには人口削減までやってしまおうというマルチタスク戦略として世界経済をいったんリセットしようとしているのです。

まず最初に、米国でワクチン接種証明書が身分証明書の代わりになり、続いてヨーロッパでしょう。

最後に日本人にもワクチン接種が法的に強制されるようになり、ワクチン接種証明書がないと仕事に就くことも、ものを買うこともできなくなるでしょう。

〈中間省略〉

・・・今まで書いてきたとおり、日本政府は日銀の質草になり、民間資本が政府に流れこんで、政府そのものが消滅していくのでしょう。
つまり、「政府の民営化」です。

これは、誰もが望まないシナリオです。
これを乗り切る方法を考え、今から準備しましょう。

(了)

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

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