今後、「武漢コロナウイルス」で統一しよう。
パンデミックの仕掛け人が誰であるかは明らかであるが、中国が生物兵器を開発・製造しようとしていることは紛れもない事実だからだ。
世界は、数千兆円に及ぶであろう人的損失、経済的損失を中国共産党に正当に請求し、習近平に国際社会に向けて謝罪させなければならない。
以下の記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
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テドロスの「紙幣不潔発言」と連動する主流メディアの「紙幣悪玉キャンペーン」
3月25日、英王室は、故ダイアナ妃の元夫、チャールズ皇太子（71）が新型コロナウイルスに感染したことを明らかにしました。
王位継承第一位のチャールズが、「なんちゃって感染」したことで、英国民は、さぞかし悲嘆に暮れているかと思いきや、この人、もともと人気がなかったせいなのか、大した動揺は起こりませんでした。
それどころか、「症状が軽かったため、すぐに退院」して、4月1日に英王室の広報宣伝機関であるBBCを通じて国民に録画メッセージを送りました。
彼の年齢で感染すると、ほぼ重篤化するか死亡するというのに、チャールズはたぐいまれな免疫力を持つ強靭な体を授かったようです。
なにしろ「なんちゃって感染」ですから。
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・・・チャールズの空々しい芝居は、後になって陰謀究明家たちの議論の的になるでしょうが、少なくともこれで英王室が、COVID-19のパンデミックに直接的には関与していないことを世界に印象付けることに成功したようです。
＜省略＞
・・・いっぽう、オックスフォード大学の特権階級の子弟だけで構成されている大学内秘密クラブ「ブリンドン・ダイニング・クラブ（Bullingdon Dining Club）」出身で、英王室の命を受けてシティー・オブ・ロンドンの守護神となったボリス・ジョンソンの容体はどうでしょう。
トレードマークの爆髪も心なしか、しなびて見える彼の表情は憐憫の情を誘いますが、ICUに入っているとはいえ酸素吸入器を装着しているとのことですから、重篤な症状ではないようです。
それより、微熱があるという自分のしょぼくれた顔を、わざわざSNSで晒す首相を英国民はどう思っているのでしょう。
英王室のスポークスマンである汚れた陰謀論者、デーヴィッド・アイクですが、WHO事務局長のテドロスがパンデミック宣言を出すのを待っていたかのように、興味深いインタビュー動画を出しています。
それは、「デーヴィッド・アイク コロナウイルスの背後にある真実:都市封鎖と経済クラッシュ」と題する45分のインタビュー動画です。
(London Realではコチラ)
インタビューでは、COVIDー19と5G(第5世代移動通信システム)との関係、PCR検査陰謀説、ナノテクノロジー、量子タトゥー(quantum tattoos)・・・と、アイク特有の幻想的な陰謀説のメニューがずらずらとテーブルの上に並ベられています。
確かに、これらの着眼点はアイクならではの鋭い“感性”によるところが大きいのですが、それを証明するには、彼以上の“ある種の天才(妄想狂)”であることが必要になってくるため、今回は取り上げません。
ただし、次の配信のパート2では、COVIDー19と5Gの関係については、医学的見地から少しだけ触れておきたいと思います。
アイクが提示する豊富な陰謀メニューの中で、誰でも確認することができるのは、最初から26分10秒のあたり・・・WHOのテドロスが国際銀行家の手先であると強く非難している箇所です。
「このWHOのテドロスという奴は、『紙幣に触るな！クレジットカードを使え！ 紙幣からウイルスが広がってしまうからだ』と強く訴えている。こいつは、キャッシュレス社会を正当化しようと、あらゆる理屈を並べている」と言っています。
確かにテドロスは、「紙幣がコロナウイルスを媒介している」と強く警告しています。
もっともです。紙幣は常に雑菌が繁殖する条件を持っています。
しかし、重要なことは、主流メディアのヒステリックな反応です。
「紙幣がコロナウイルスを拡散する:WHOの警告」(Yahooニュース)
「紙幣から手すりまで：コロナウイルス拡散を助ける10個のオブジェクト」(ガーディアン)
「汚い紙幣がコロナウイルスを拡散している:WHO」(テレグラフ)
「コロナウイルスの警告：ウイルスはキャッシュに蔓延し、広範囲にわたる感染の恐れを引き起す」(エクスプレス)
「汚いお金！ WHOは紙幣がコロナウイルスを橋渡ししていると警告: キャッシュレス取引に関心をもとう」(Tech Times)
・・・このように、「Dirty Money」「Dirty Banknotes」の文字が紙面にいっせいに踊っています。
西側のメディアは、紙幣こそがばい菌を広げている元凶であるかのように「現金悪玉説キャンペーン」を展開しており、「紙幣を使わないデジタル通貨によるキャッシュレス社会の構築」を急いでいるようです。
CNN(3月7日付)は、「コロナウイルスの感染拡大が続いている間は現金を使用することに反対する動きが出ている」と報じています。
ロイター(3月6日付)は、「韓国の中央銀行が、ウイルスの蔓延を防ぐために、流通しているすべての紙幣を検疫して、一部を焼却処分にしている」と報じています。
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・・・こうした現金(紙幣)に対する嫌悪感は、感染者数の増大とともに膨れ上がり、テドロスの「紙幣ばっちい発言」も手伝ってか、デジタル・キャッシュに抵抗感を示していた米国民にも広がりつつあるようです。
FRBに米国民一人一人がデジタル預金口座を開設する日がやってくる！？
世界の中央銀行カルテルの支配者たちは、彼らが仕掛けたコロナウイルス危機によって、米国の消費スタイルを一変させようとしています。
現在すでに米国の市民に用意されている非接触型決済のオプションは、Apple Pay、Samsung Pay(サムスン・ペイ)、Google Payなどのスマートフォンで決済するタイプから、“かざして決済”できるNFCチップを搭載したクレジットカードまでさまざまです。
しかし、政府が管理することによって、うまく機能しているこれらの決済プラットフォームは、どうやらコロナウイルス危機から消費経済を救済することには使われないようです。
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・・・ひるがえって、日本の安倍政権は緊急事態宣言を発令したものの、「国難。国難」を繰り返すばかりで国民の命を救うことには、まったく関心がありません。
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それどころか、アベノミクスの決定的失敗をコロナウイルス禍にせいにして、己の無能さと無為無策ぶりを非難されないよう先回りするかのように、「長期戦の覚悟」を国民に押し付けようとしているのですから、国民の首には安倍政権の手がかけられたも等しいのです。
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・・・基軸通貨ドルをデジタル化する方針については、過去何度もG7で取り上げられてきましたが、いずれも米財務長官の「時期尚早」の一言で議論の域を出ることはありませんでした。
しかし、米国民の窮状を訴えるモーレツな叫び声を追い風にして、連邦準備制度理事会(FRB)の実質的なオーナーであるロスチャイルド金融帝国やモルガン財閥は、アシュケナジー・ユダヤ人のムニューシン財務長官とFRBに、「我々は、強力な政策立案者とともに、デジタル・ドルを発行すべきだという意見に真剣に取り組んでいる」と言わせるでしょう。
ブロックチェーンを開発した「ディープステート」の中枢神経であるマサチューセッツ工科大学(MIT)は、「民主党の強力な下院議員数名の間で、政府が運営するデジタル・ドルの決済プラットフォームの構築を支持する動きが鮮明になってきている」と見ているようです。
中央銀行のデジタル通貨（CBDC）についての議論は、これまでのところ机上の空論と言うべきもので、あくまでも理論的レベルの域を出ることはありませんでしたが、パンデミックの脅威を煽ることによって、これまでの議論はターニングポイントを迎えるかもしれません。
そのもっとも有力な証拠は、下院民主党が提案した経済救済計画の初期草案に出てきた一節です。
ここには、「連邦機関に対して、決済にデジタル通貨システムを使用する計画案を作成するように要求した」とあります。
このドラフト案では、「FedAccounts」と呼ばれる概念が概説されています。
つまり、中央銀行である連邦準備制度理事会(FRB)は、今日、銀行にのみ口座を提供していますが、これを、直接、米国民一人一人にデジタル預金口座を開設するというものです。
中国共産党によるデジタル人民元導入のプロセスと似ています。
バンダービルト・ロー・スクールの教授であるモーガン・リックス(Morgan Ricks)教授は、「FedAccounts」という用語を作り、そのアイデアを論文にまとめて2018年に発表しています。
リックス教授は、政府が、リテールバンキング(小売銀行)を公共サービスに変えることで、中央銀行が国民一人一人に銀行口座を与える際に想定される問題を解決できると考えているようです。
つまり、連邦政府が中央銀行を通じて、国民の消費動向を把握しながら、個々の決済を管理するということになるのです。
＜以下省略＞
「.gov」とは「政府」を示すドメインではなく、株式会社ワシントンD.C.を示す
FRBのホームぺージのドメインが、いつの間にか「政府」を意味する「.gov」に変わっていたことから、いよいよトランプがFRBを解体して国有化するのではないか、といった憶測が流れています。
しかし、そもそもワシントンD.C.は、星条旗とは別に独自の旗を持っているように、米国の領土内にありながら、アメリカ合衆国と完全に切り離された独立した都市国家なのです。
合衆国憲法の定めにより、ワシントンD.C.は、シティー・オブ・ロンドンに従属する「法人」として設立され、アメリカ合衆国は、法的にワシントンD.C.の支配下に置かれているのです。
シティー・オブ・ロンドンも、同じく英連邦王国の一部ではなく、英王室が管理する独立した金融都市国家であることが法的に保証されています。
同様に、バチカンもまた、イタリアの法律が適用されず、独自のカントリー・コード(国番号)379を持っていることからも明らかなように完全に独立した宗教国家です。
端的に言えば、ワシントンD.C.、シティー・オブ・ロンドン、バチカンの世界支配のトライアングルの一角であるワシントンD.C.が、もともと子会社であるFRBを吸収・統合するだけの話なのです。
ですから、FRBのホームぺージのドメインが「.gov」に変わったということは、FRBが単に古巣に戻るだけのことです。
つまり、ワシントンD.C.、シティー・オブ・ロンドン、バチカンのトランアングルを支配している人々は、ドルを段階的に廃棄して世界統一デジタル通貨に切り替えるために、コロナウイルス・パンデミックを仕掛けたという可能性を無視することはできないのです。
まったく、つまらないことです。
「.gov」に変えることによって、連邦政府に移管されたFRBが、あたかも小売決済機能を持った「国民のための」中央銀行として生まれ変わるかのように思い込ませて、米国民のデジタル通貨に対するアレルギーと警戒心を解こうという、あさはかなトリックです。
それでも世界は再び騙されるでしょう。
これは、私たちが、かろうじて言論の自由を謳歌しているという「ままごと」を楽しむ最後になるでしょう。
＜以下省略＞
(パート2につづく)
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