予想していたとおり、英国の元首相が「新型コロナウイルスとの闘いに勝利するためには、世界政府の樹立が必要だ！」と言い出した。
これが、このウイルスを世界中にばら撒いた「超国家」の本当の目的だった。
この記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
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「東京五輪はない」「首都破壊」は最初からの計画だった
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・・・私は4年前に、ブエノスアイレスの国際オリンピック委員会(IOC)会場で、2013年09月8日未明(日本時間)、IOC会長のジャック・ロゲ伯爵が、このボードを掲げた映像が流れた瞬間、「このオリンピックは実現しないと確信した」と書いています。
・・・ですから、来年に延期された東京オリンピックが「中止」ではなく、実際に実行されるようなことが起これば、元日航のパイロットであった杉江弘氏（航空評論家・エッセイスト）が必死に警告しているように、東京に大惨事が襲いかかることを心配しなければならなくなります。
なぜ世界の誰も望んでいない羽田新ルートが、国会で諮られることもなく、ましてや東京都民にも知らされることなく決められてしまったのか。
世界中のパイロットが、この羽田新ルートは「もっとも危険な飛行ルートである」と断言しているというのに・・・
杉江弘氏の訴えのとおり、羽田新ルートが密かに決定されてしまったのは、日本のメディアが報じているような「東京五輪にやってくるインバウンドからの要望」などではありません。
日本の政治家、国土交通省の官僚、グローバル・エリートに跪く御用学者、そして日本の新聞・テレビに潜入している自称ジャーナリストという名の仕掛け人たちの陰謀によるものであることは100％間違いのないことです。
その中で、己の無能さから首都破壊にもっとも大きな役割を果たすことになるのが、グローバル・エリートの完全なる奴隷となっている小池百合子都知事その人です。
しかし、ほとんどのみなさんには、今度もまた、私が何を言っているのか理解できないでしょう。
パンデミックは世界統一政府を浮かび上がらせる
英国でもっとも格調高いインディペンデントが、とうとう「世界政府」を大きく取り上げるようになりました。
英国の他の大手メディアも同様です。
グローバル・エリートは、250年前に策定された「世界革命行動計画」の道筋に沿って、世界統一政府の樹立へ着実に歩を進めてきました。
この250年のうちで、「世界革命行動計画」の「人類奴隷化計画」＝新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)と闘い続けているのが、ロシアと中国、イラン、北朝鮮です。
これらの国々が、西側の主流メディアによって独裁国家と呼ばれるようになったのは、グローバル・エリートたちの「超国家・共産主義」に民主主義という衣を着せて世界の人々を欺き続けるために必要だったからです。
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獣のしるし＝世界統一個人認証システム「ID2020」のために実行されたCOVIDー19パンデミック計画
2020年6月22日から24日の3日間、米国ワシントンD.C.でケンブリッジ・イノベーション研究所(Cambridge Innovation Institute)による国際会議 「AI World Government 2020(AI世界政府 2020)」が開催されます。
ズバリ、人工知能(AI)政府の樹立＝世界統一政府を目指す、政府機関向けのAI世界会議です。
政府関係者主体の会議なので、一般の人が参加できるというわけではありません。
「AI World Government 2020」の公式ウェブサイトを見てください。
下にスクロールしていくと、この会議のスポンサーのロゴの下に、【参加政府機関】として、米・国土安全保障省、国防総省(ペンタゴン)、米・エネルギー省、米・財務省などなど、ワシントンD.C.の全省庁から、米軍の陸・海・空軍、NASA、世界銀行、国連、そしてCDC(疾病予防管理センター)まで、世界政府の“ネクスト省庁”が顔をそろえています。
「AI World Government 2020」のサブタイトルに「Accelating Innvation in The Public Sector」という言葉が充てられています。
意味は、「公共部門におけるイノベーションの加速」です。
つまり、政府機関だけでは、人類共通の敵(それは、世界支配層が考え出した地球温暖化やテロ、ウイルス)と戦うことができないので、官民一体となって資本や技術、その他のあらゆるリソースを統合することによって、技術革新を急がなければ地球がもたない、と言っているのです。
端的に言えば、これは「アジェンダ21」あるいは「2030アジェンダ」と同義であり、つまりは、私が言ってきた二つのアメリカー『アメリカ合衆国』と『アメリカ株式会社』のうち、民主主義に基づいた『アメリカ合衆国』を潰して『アメリカ株式会社』のコーポレートクラシーによる全体主義が始まろうとしているのです。
さて、もうひとつの「世界政府会議」が、毎年アラブ首長国連邦（UAE）のドバイで開かれています。
「世界政府サミット( World Government Summit)」なる国際会議がそれです。
この会議の公式ホームページにある説明書きは以下のとおりです。
「世界政府サミットは、世界中の政府の未来を形作ることに専念するグローバルなプラットフォームです。
毎年、サミットは次世代の政府の議題を設定し、人類が直面する普遍的な課題を解決するためにイノベーションとテクノロジーをどのように活用できるかに焦点を当てています」・・・
「2018年第6回世界政府サミット( World Government Summit)」のテーマは、「人工知能(AI)による統治」についてでした。
ここでは、ポスト・ヒューマンについて話し合われました。
つまり、人間の愚かさこそが「悪」であり、人工知能(AI)が統治する「機械の時代」こそが、自由で平等な世界を構築するという恐ろしいほど欺瞞で満たされた議題について議論されたのです。
それは何？
ジョージ・オーウェルのデストピア小説「1984」に克明に描かれている共産主義の世界政府のことです。
「第6回世界政府サミット」については、コチラの記事とコチラのダイジェストに書かれてあります。
今年の「世界政府サミット」は、11月22日から25日までの4日間です。
ここでは、誰がフィーチャーされていますか？
テドロス・アダノムWHO事務局長です。
彼は、なんと言っていますか？
「我々はパンデミックのない世界を創造することができるだろうか？」です。
なぜテドロスがパンデミック宣言を行う前に、「世界政府サミット」はパンデミックをテーマにした議題を設定し、テドロスをメイン・ゲストに迎えることを決めていたのでしょう？
このことについても、私はすで詳細に書いているのです。
以下は、2017年7月6日に配信した「第213号」の中からID2020について記述されている箇所を抜粋したものです。
ID2020は、世界中の11億人以上の人々が直面しているアイデンティティ（身元の同定）の課題を解決するための国際的な官民パートナーシップです。
ID2020は、問題の解決に当たって、官民、NGO、技術者、および専門家を集めて、身元認定の課題について、さまざまな技術革新が拡張性、安全性、持続可能性を持つような方法で実施しようとしています。
第一段階として、難民ひとりひとりの身元を特定し、彼らの身分を保証することは、教育、ヘルスケア、選挙投票、銀行口座のなどの利用、移動通信、住宅の手当て、さらには、家族の食事や子供の保育利益を享受するために、さまざまな慈善活動にアクセスする場合にきわめて重要です。
ID2020の最終目的は、「デジタル・アイデンティティーを安全、かつ確実に確立するため、テクノロジー・フォワード・アプローチ（technology-forward approach）を通して現実すること」です。
噛み砕いて言えば、「身元認定をネット上で右へ左へ自由に転送して、個人の同定を保証することによって文化的な生活を送ることを可能にする」ということです。
「デジタル・アイデンティティー」とは、その言葉どおり、「私は私に違いない」ということをクラウドに問い合わせれば、瞬時にして証明してくれる「自己同一証明」のことです。
たとえば、銀行の貯金通帳をなくしてしまったとき、あるいは運転免許証を紛失してしまったとき、再発行を願い出るため、それぞれ銀行や運転免許センターや地元の警察署に行って、再発行の申請書を提出します。
その場合、氏名・現住所はもちろん、生年月日や本籍地や暗証番号ほか、さまざまな固有のデータを記入しなければなりません。
結局、現代では、デジタル化がいくら進んだといっても、最終的に「あなたがあなたであること（アイデンティティー）」を証明できるのは、紙に印刷した各種の証明書です。
ID2020は、これを完全にデジタル化してクラウド・データベース上に載せて、一定のルールを守れば、世界中の誰もが自由にアクセスできるグローバルなデジタル・アイデンティティー・システム(個人認証システム)を構築しようとしているのです。
それを、フォワード・アプローチという考え方で、発展・進歩させていこうというのがID2020の目的です。
ID2020は、問題の解決に当たって、官民、NGO、技術者、および専門家を集めて、身元認定の課題について、さまざまな技術革新が拡張性、安全性、持続可能性を持つような方法で実施しようとしています。
第一段階として、難民ひとりひとりの身元を特定し、彼らの身分を保証することは、教育、ヘルスケア、選挙投票、銀行口座のなどの利用、移動通信、住宅の手当て、さらには、家族の食事や子供の保育利益を享受するために、さまざまな慈善活動にアクセスする場合にきわめて重要です。
ID2020の最終目的は、「デジタル・アイデンティティーを安全、かつ確実に確立するため、テクノロジー・フォワード・アプローチ（technology-forward approach）を通して現実すること」です。
噛み砕いて言えば、「身元認定をネット上で右へ左へ自由に転送して、個人の同定を保証することによって文化的な生活を送ることを可能にする」ということです。
「デジタル・アイデンティティー」とは、その言葉どおり、「私は私に違いない」ということをクラウドに問い合わせれば、瞬時にして証明してくれる「自己同一証明」のことです。
たとえば、銀行の貯金通帳をなくしてしまったとき、あるいは運転免許証を紛失してしまったとき、再発行を願い出るため、それぞれ銀行や運転免許センターや地元の警察署に行って、再発行の申請書を提出します。
その場合、氏名・現住所はもちろん、生年月日や本籍地や暗証番号ほか、さまざまな固有のデータを記入しなければなりません。
結局、現代では、デジタル化がいくら進んだといっても、最終的に「あなたがあなたであること（アイデンティティー）」を証明できるのは、紙に印刷した各種の証明書です。
ID2020は、これを完全にデジタル化してクラウド・データベース上に載せて、一定のルールを守れば、世界中の誰もが自由にアクセスできるグローバルなデジタル・アイデンティティー・システム(個人認証システム)を構築しようとしているのです。
それを、フォワード・アプローチという考え方で、発展・進歩させていこうというのがID2020の目的です。
ID2020が「個人の同定を保証することによって文化的な生活を送ることを可能にする」前提として「一定のルールを守れば、世界中の誰もが自由にアクセスできるグローバルなデジタル・アイデンティティー・システム(個人認証システム)」が一人一人に付与される必要があります。
それは何ですか？
中国の「信用スコア制度」に先例を見ることができます。
「では日本はマイナンバー？」
違います。
マイナンバーは、近い将来、預金封鎖を実施するときに資産状況を把握するために必要な「名寄せ」に過ぎず、バイオメトリクス認証とともに個人情報が一元化されなければ、世界政府によって「一定のルール」を一人一人に課すことができません。
＜以下省略＞
GAVIという危険なワクチン接種を勧める謎のNGO
＜前半省略＞
・・・パンデミックを利用して、ID2020を一気に推進しようとしたのは、ビル・ゲイツ、GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）、ロックフェラー、ロスチャイルドで間違いありません。
このGAVIこそが、世界の貧困国の子どもにワクチンを無償で接種して「子どもの生まれない社会」をつくろうとしているのです。
＜以下省略＞
ロックフェラーに支援されたジョンズ・ホプキンズ大学
・・・正確な感染者数を反映していないとはいえ、世界中の人々にとってCOVIDー19の広がりを視覚的に理解できるよう「Coronavirus COVID-19 Global Cases」を提供してくれている、システム科学工学センター(Center for Systems Science and Engineering:CSSE)があるジョンズ・ホプキンズ大学に資金を提供しているのはロックフェラー財団です。
＜中間省略＞
・・・ユースタス・マリンズ著の「カナンの呪い」によると、ジョンズ・ホプキンズ大学の初代学長、ダニエル・コイト・ギルマンは、ロスチャイルドが支援していた、いわゆる「イルミナティー」の一員で、米国の(人口削減政策につながっていく)優生学の主要な基盤をととのえた人物として紹介されています。
ギルマンは、ジョン・D・ロックフェラーの支援を受けて、ピーボディ財団とカーペットバッガー財団を統合して「南部教育委員会( Southern Educational Board)」という新しい教育基金を設立した」とあります。
ここから、ギルマンの「有色人種絶滅のための医学的研究」が始まったのです。
米国で戒厳令が発動されれば、ワクチン接種によってナノチップが注入される！？
＜前半省略＞
・・・日本では報道管制がしかれているかのごとく、まったく報じられていませんが、CBSをはじめ米国の大手メディアは、4年前からガンガン報道しています。
私は、FEMAについては多くの記事を書いてきましたが、日本人にとっては、しょせんは対岸の火事とばかり関心を持たれていないようです。
しかし、それは大きな間違いです！
安倍首相が次の選挙で四選を果たし、パンデミックに収束の気配が見られず、日本経済の破綻が不可避となった場合、米国と同じことが起こります。
この男は、再び日本人大量虐殺を始めるでしょう。
それは、故ロックフェラーが名誉会長を務める外交問題評議会(CFR)を本尊にしている安倍政権に与えられたアジェンダだからです。
着々と日本侵略計画が進められているというのに、日本の平和ボケのマスコミ記者諸君には、世界支配層のフレームワークが決して理解できません。
・・・パンデミックの恐怖を利用して無垢な人々の体内に注入されるナノチップには、デジタルマネーの残高を記録している銀行口座を含むすべての個人データが収録されており、何かを購入した際にはリモートで代金が請求されるようになるでしょう。
なぜグローバル・エリートが執拗にトランス・ヒューマンを宣伝しているかわかりますか？
みなさんにも、そろそろ分かりかけてきたのではないでしょうか。
はい、世界政府のグローバル・エリートが目指しているのは、現在の通貨システムをいったん破壊した後に導入するデジタルマネー・システムです！
そのとき、人々は薄ぼんやり見えてくる人工知能(AI)エンペラーという、ご主人様に一生仕える奴隷になるのです。
もちろん、あなただけでなく、あなたの家族、これから生まれてくる赤ちゃんも・・・
このデストピアの暗黒社会に暮らすことを考えたら、封建主義の国家で言論を押し殺しながら送る日常生活など、のどかな公園の散歩のように思えることでしょう。
このように仕掛けられたパンデミック、強制的なワクチン接種、世界統一デジタルマネーは一体になっているのです。
安倍首相の政府にとって、パンデミックの次にやってくる強制的なワクチン接種の機会は、経済崩壊と通貨システムの崩壊によってもたらされるはずです。
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