中国は「超限戦」のセオリーどおりに、米国を支配しているグローバル勢力とステルス戦争を繰り広げている。
武漢のアウトブレイクは、沈黙の戦争の始まり。
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(パート2からのつづき)
世界を生き抜くためには「失われた霊性」を取り戻すことができるかどうかにかかっている
新型コロナウイルスの発生源について、中国の政府当局と中国の研究機関との間で見解の相違が生じています。
ここに、今後の米中対立の行方が示されています。
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正反対の説を意図的に流布する中国政府の狙い
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・・・大紀元(2020年2月27日付)は、「【病毒探源】調査報告 : 新冠病毒神秘来源」(「新型コロナウイルスの謎の発生源調査」)と題する記事を発表し、中国共産党が医学雑誌「ランセット」に発表した論文が捏造であることを突き止めました。
つまり、中国共産党が主張している「武漢の生鮮市場で売られていたコウモリが発生源」とする説は100％覆されたのです。
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米中貿易戦争は「超限戦」という米中ステルス戦争に発展している
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・・・「超限戦」の要諦は、「あらゆるものが戦争の手段となり、あらゆるところに情報が行き渡り、あらゆるところが戦場になり得る」という「平時」と「戦時」の境界を取り払い、中国の持っているすべてのリソースが戦争の手段であり武器となり得るという概念を基礎としています。
分かりやすく言い換えると、「軍事部門と言われていた分野と、軍事とは無関係であるとされる分野とが重ね合わさることによって、『平和なとき』と『戦時体制下』との区別がなくなり、我が中国人民は、常に戦争状態に置かれていることを銘記せよ」ということになるのです。
具体的に挙げると以下のようなになります。
【金融戦争】相手国市場に人為的操作を加えることによって株価の暴落を仕掛ける。
たとえば、お得意のナスダックへのサイバー攻撃などが挙げられます。
【コンピュータウイルス戦争】相手国のサーバーにウイルスを侵入させてシステムを増させることによってパニックを引き起こすなど。
【為替戦争】相手国通貨の為替レートを乱高下させて経済を混乱させるなど。
【スキャンダル戦争】相手国の首脳や要人に関するスキャンダル情報を握って、これをインターネット上で曝露することによって国民の政治に対する信頼と信用を失墜させるなど。
【生物兵器戦争】生物兵器を使って相手国を混乱に陥れたり大量に人々を殺すなど。
このほかにも、いくつかの戦略軸がありますが、日本や米国に対して現在でも行われている戦術は、ほぼこのカテゴリーにおさまるでしょう。
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日本に仕掛けられてきた「超限戦」の恐ろしい成果
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カジノ統合型リゾート(IR)に中国が触手を伸ばしてきた理由
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・・・中国共産党の敵はあくまでも国際金融資本であり、欧州王家のネットワークであり、米国が推進しようとしている新世界秩序(NWO)です。
しかし、中国共産党は彼らに決して勝てないと心得ているので、「超限戦」という中国人民のすべてを「工作活動」に駆り出し、ワシントンに対するロビー活動や、今回明らかとなったWHOや他の国連機関に多額の工作費を割いて懐柔しようとしているのです。
カジノ統合型リゾート(IR)汚職の罠に嵌められた日本の政治家に対しては、せいぜい1千万円程度の賄賂と高級コールガールをあてがっておけばいいのですから、「安上がりな連中だ」と共産党幹部たちは、せせら笑っているでしょう。
住民のために自治体が備蓄しておいたマスクや防護服を中国に送ってしまった自民党幹事長の二階俊博のケースは、まさに「超限戦」の戦術がもっとも効果を発揮した事例として中国共産党は二階俊博の原始的なメンタリティーを分析していることでしょう。
2020年、中国の台湾侵攻を阻止する日米同盟！？
「超限戦」に関連して、マイケル・オハンロン(Michael O'hanlon)というブルッキングス研究所のシニア研究員が、ジャパンタイムズ(2019年5月19日付)に「尖閣パラドックス(The Senkaku paradox)」という記事を発表しました。
イランとイスラエル、サウジの中東戦争にばかり目が行きがちですが、実は、今もっとも危険度が高くなっているのは尖閣と台湾です。
米軍が第七艦隊の打撃軍を台湾海峡に移動させたのも、いよいよ追い詰められた中国共産党が、14億人の中国人民の蜂起を抑え、中国経済の崩壊を食い止めるために、台湾と日本に対するミサイル攻撃という禁じ手を繰り出す可能性が出てきたからです。
反中国共産党メディアの大紀元(2005年8月20日付)の「元中国国防長官：台湾問題で日米を叩き潰す」は、台湾問題に火をつけて、日米を叩き潰そうという計画を温めてきた元中国国防長官、中国中央軍事委員会副委員長の遅浩田(ちこうでん)のスピーチ原稿をもとにして、人民解放軍が台湾と日本を侵略する機会を虎視眈々とうかがっている状況を描き出しています。
以下は、遅浩田のスピーチの抜粋。
＜前半省略＞
・・・台湾海峡での戦争の勃発を阻止するため、或いは遅らせるためには、我々の戦略基点を 「対等の戦略決戦」の水準に上げなければいけない。
つまり、共倒れの戦争プログラムである。
もし我々が台湾海峡での戦争を勝ち取ることができなければ、その結果は、甲午戦争よりもさらに惨めになる。
それを避けるには、戦争が起きたら、日本を全面壊滅させ、米国を機能麻痺させなければならない。
この目的を達成するためには、核を使うしかない。
・・・善を求めて悪に報われたら、以上に述べたことが、我々の政策の最終的なシナリオである。
悪を求めて善に報われるために、全面的に日本を潰し、米国を機能麻痺まで叩き潰すしかない。
台湾問題は10年も引き伸ばすことはできない。10年以内に必ず大戦がある！
・・・台湾海峡での戦争の勃発を阻止するため、或いは遅らせるためには、我々の戦略基点を 「対等の戦略決戦」の水準に上げなければいけない。
つまり、共倒れの戦争プログラムである。
もし我々が台湾海峡での戦争を勝ち取ることができなければ、その結果は、甲午戦争よりもさらに惨めになる。
それを避けるには、戦争が起きたら、日本を全面壊滅させ、米国を機能麻痺させなければならない。
この目的を達成するためには、核を使うしかない。
・・・善を求めて悪に報われたら、以上に述べたことが、我々の政策の最終的なシナリオである。
悪を求めて善に報われるために、全面的に日本を潰し、米国を機能麻痺まで叩き潰すしかない。
台湾問題は10年も引き伸ばすことはできない。10年以内に必ず大戦がある！
つまり、この中国の元国防長官は以下のように主張しているのです。
「台湾を大陸・中国に併合するのは我々の権利であるから、日本と米国に邪魔をさせてはならない」・・・
「平和裏に台湾を取り戻したいが、現実的には戦争しかなさそうだ。
そのときには、日本を殲滅し、米国に一泡も二泡も吹かせてやって、大人しくさせなければならない。
そのためには、我々中国が全滅しても、日本と米国と相打ちになれば人民解放軍としての本懐を遂げることができる」・・・
こんなことです。
まさに狂気の男ですが、遅浩田の見果てぬ夢は、日米の邪魔者を始末して「世界の永久統治」を実現することです。
であれば、アジア諸国だけでなくヨーロッパ諸国も日米同盟に協力すべきであると考えがちですが、実は、米軍は日本が中国の先制的ミサイル攻撃を受けても反撃せず、いったんすべての在日米軍をグアムに後退させることになっているのです。
それは「統合エアシーバトル」の文書によっても明らかです。
ドナルド・トランプは、今までの大統領のように曖昧にせず、「米国は日本を守らない」と率直に言っているだけです。
米国からしてみれば、台湾を守らずして日本を守ることなどできないだろう、というわけです。
＜中間省略＞
遅浩田の「10年以内に必ず大戦がある！」の予言のとおり、中国共産党は「台湾侵攻準備を2020年までに整える方針」を公に打ち出してきました。
＜中間省略＞
・・・
日本人は、なぜ各国首脳が、それほど日本の天皇に謁見したいと考えているのか理解していません。
＜省略＞
それは人類の本当の起源に由来することです。
各国首脳と世界を支配している欧州王家は、世界の混沌と破滅を避けることはできないと覚悟しているので、人類最後の救いとして日本の天皇に希望を見出そうとしているのです。
天皇制に反対している人たちも多いようですが、地球創生の真実と日本人の本当のルーツを知れば、そうした人たちも、自分の考えが洗脳によって歪められて、自分こそが犠牲者になろうとしていることに気が付くでしょう。
これについては、次回の配信号で解説したいと思います。
(了)
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