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2003年のSARSコロナウイルス。
2015年のMARSコロナウイルス。
2019年暮れから現在にかけては、世界中に感染が拡大している中国初の豚(とん)コレラと世界中の鳥類に感染拡大している致死率50%のトリインフルエンザ(H5N1)の復活・・・

そして、サバクトビバッタの異常発生による中国の穀倉地帯への襲撃・・・

いまだかつて、これほどまでの複合災害があっただろうか・・・
とうとう「神の怒り」が下った。


この記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

「PCR検査」のザルから漏れた「偽陰性(隠れ陽性)」が、さらに感染を拡大していく

<前半省略>

・・・ニューズウィーク(2月19日付)は、加藤厚生労働大臣の「1日あたり3830件の検査が可能」という厚生省発表に、さっそく疑いを抱いています。

BBC(2月17日付)も、「新型ウイルス検査には欠陥があるのか? 7回目で初めて陽性の例も」と検査が万全でないことを指摘しています。

<中間省略>

・・・厚生労働省が言う「1日あたり3830件の検査が可能」というのは、到底信じられることではなく、マスコミ向けに「やってます」というアピールをするための方便に過ぎないのです。

つまり、厚生労働省は、最初から「PCR検査」では、政府が言っている「水際で防ぐ」ことなどできないことを理解しているのです。

いったい、この政府はどこまで無能で酷いのでしょう。

感染者を過小にカウントするトリックと、早くも爆発的感染拡大後のイクスキューズを想定している安倍内閣と厚生労働省

<前半省略>

・・・安倍晋三首相は、習近平を国賓待遇で日本に呼び寄せようとしているので、今でも入国拒否扱いにしているのは湖北省と浙江省の中国人だけです。
これは安倍内閣と厚生労働省による人災以外の何ものでもありません。

目下のところ、湖北省と浙江省に行ったことがあるか、その場所に関係している日本人しか「PCR検査」を受けることができないので、二つの省に何らつながりがなく、二次感染、三次感染した人は高熱が出て病院に行っても新型肺炎の治療を受けることができないのです。

政府は「水際作戦によって防いでいるから、二次感染、三次感染は起こらない」という前提で考えているので、こうした人が症状を訴えても「新型肺炎」とは見なされないからなのです。

つまり、新型肺炎に罹っていることが分かっても感染者にカウントしない、という詐欺を国家ぐるみで行っているということなのです

<以下省略>

バブル破裂と人民元の崩壊・・・備蓄必須!食料・生活必需品高騰による生活困窮時代の到来

『どんなに愚鈍な相手であっても、頭を白紙の状態にして聞いてもらえるのなら、この上なく難しい問題を説明することはできる。

しかし、どんな聡明な相手であっても、その相手の頭の中に、すでに一片の疑問もなく事を知り尽くしているという固定観念が宿っていた場合、この上なく素朴な事柄すら伝えることはできない』
ーー1987年 レフ・トルストイ

躁鬱病にしてシニカルな文豪、トルストイの言葉を借りて、みなさんにも本気の心構えをしていただくことが必要になってきました。

<中間省略>

・・・トリインフルエンザ(H5N1)が復活してきたように、新型コロナウイルス(COVIT-19)もまた、今年の冬に復活するでしょう。

さらに、アフリカで発生したサバクトビバッタの大群が、増殖しながらインドを超えて中国大陸に飛んできており、中国人のSNSではアジアの穀倉地帯が壊滅的な打撃を受けていることが報告されています。

<中間省略>

・・・日本の台所は、中国から輸入した食料品や加工食品によって賄われています。

数週間後には、日本でも中国からの輸入量が減少し始め、品薄感から食品の価格が高騰する可能性があります。

<中間省略>

・・・今後、予想されることは、世界の穀倉地帯、特にアジアのそれが大打撃を受けることによって、日本への食糧輸出量が減少することです。

・・・日米欧の中で最も深刻なのは、消費税を10%に引き上げてしまったため消費の停滞から急激に企業業績が悪化している日本です。
すでに、日本のGDPは年率換算で-6.3%と日本経済には赤信号が点滅しています。

日銀ができることは、もう何もありません。
・・・つまり、円の購買力がますます落ちていき、結果として物価が上昇していくのです。

この1週間の金(ゴールド)価格の上昇をご覧ください。

金(ゴールド)を投機目的に購入する人は、ほとんどいないので、これほど短期間の間に価格が急上昇するということは、ごく近いうちに通貨が暴落する予兆であると捉えなければならないのです。

ドルもユーロも、英ポンドもカナダドルも、すべての通貨に対して金(ゴールド)の価格が上昇しているということは、世界的な通貨の暴落を知らせるアラートであると理解しなければならないのです。

<中間省略>

・・・他国の通貨に対して人民元や日本円の価値下落スピードが速ければ、国内的にコスト・プッシュ・インフレを招いて、食料品を始めとする生活必需品の国内における価格が上昇するのです。

二重苦、三重苦の重しが、日本経済と中国経済の上に乗せられています。

後々無駄になることはないので、缶詰やレトルト食品などを多少でも備蓄しておくことを考えなければなりません。

(パート2につづく)


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