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これから中東で起こるを予想しようとしても、少なくとも旧約聖書のエゼキエル書・第38章と第39章を理解しなければ、絶対と言っていいほど不可能。

世界の指導者たちは、終末論に沿って動いているからである。


この記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

(パート1からのつづき)

イスラム革命防衛隊は北朝鮮の協力を得てイランの核開発計画を主導していた

<前半省略>

・・・1993年5月、北朝鮮は、ノドン1号の試験的な打ち上げを初めて成功させ、イランが北朝鮮向けの石油輸出量を増やすことを条件に、イランにこれを輸出する交渉を始めました。

このように、1990年代に、イランは、自国のミサイル生産技術を、北朝鮮からの技術提供によって、短距離スカッドBとスカッドC、そして、中距離のノドン弾道ミサイルを自前で組み立てるまでに高度化させることに成功したのです。

イスラム革命防衛隊(IRGC)の関係者とイランの防衛産業担当者からなる21名のイラン代表団が、ミサイル発射の訓練を行うために北朝鮮に赴きました。

この時、イランは、「北朝鮮がノドンの射程距離をさらに1,300kmにまで広げ、これが完全に実用段階になれば、イランは、イスラエル全土をイランのミサイルの射程範囲内におさめることができる」と述べていました。

<以下省略>

トランプがスレイマニ司令官暗殺命令を出した理由を説明できない理由

北朝鮮は、2010年10月の軍事パレード中に、「イランのガドリ1(Ghadr-1)と見た目が類似しているノドン・バリアント」のお披露目を行い、両国間のミサイル開発協力が継続されていることを隠さないようになりました。

同年、ウィキリークスは、イランが北朝鮮からBM-25ムスダン弾道ミサイルを購入したことをリークしました。

ウィキリークスが入手した極秘文書は、BM-25ムスダン弾道ミサイルは「核弾頭を搭載する能力を持っている可能性がある」ことを伝え、「これでイランは、西ヨーロッパの首都を核攻撃したり、モスクワの都市部に着弾させることができる能力を手に入れた」と報告しています。

その後、ロイターは2011年5月に、「北朝鮮とイランとの間で国際社会が取引を禁止している弾道ミサイル関連の製品を、イランはイラン航空の定期便を使って移送した疑いがある」との機密情報が記された文書を公開しました。

このようなイランに対する国連の制裁下で行われた北朝鮮との取引は、北朝鮮の核ミサイル技術の輸出を禁止した国連の制裁に明らかに違反しています。

2012年12月に、北朝鮮は、長距離弾道ミサイルの最初の打ち上げを成功させ、米国の西海岸に脅威を与えるまでにミサイル技術を高めたことを米国に思い知らせることになりました。

アジアの政策リサーチャーは、「12月12日の北朝鮮の突然の成功は、幸運の結果ではなく、むしろイランとの技術協力の成果であった」と結論付けています。

2013年11月、ワシントン・フリービーコンは、イランのシャヒード・ヘマト・インダストリアル・グループ(Shahid Hemmat Industrial Group)のミサイル技術者が、80トンのロケットブースターの製造に取り組むために北朝鮮の平壌に移動したと報告しています。

<中間省略>

・・・ウクライナ国際航空機をミサイルの誤射によって撃墜してしまったイスラム革命防衛隊への非難の声を増大させることによって、イラン国内でハーメネイ体制の崩壊を望む抗議活動が活発になり、民衆の蜂起を利用してイラン国内で内乱を惹起させようとトランプ政権が新たな動きを始めたからです。

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(米国内で広がるイスラム恐怖症にストップを!と呼びかける若者たち)

トランプは、去年12月7日、イスラエル・アメリカン・カウンシルで行ったスピーチがもとで、「トランプは親イスラエルを装っているだけで、実際は反ユダヤ主義者である」といった反トランプ・キャンペーンが展開されています。

<後半省略>

イラン国内の対立と最後の王政の復活の兆し

<前半省略>

・・・ハズフィードニュースは、匿名のイラン市民が偶然に撮影したというビデオを紹介して、この撃墜が、イスラム革命防衛隊が敵方の巡航ミサイルとウクライナ国際航空機とを識別できなかったことによって引き起こされた惨劇であると報じています。

ハズフィードニュースの動画を観ると、19秒のところで1発目のミサイルが航空機に命中して閃光を放っているのが確認できます。
そして、33秒のところで2発目が発射され、43秒のところで再びウクライナ航空機に命中したことが分かります。

映像では、ウクライナ航空機が、ここで空港に引き返そうと不安定な機体を立て直そうとしていますが1分35秒のところであえなく爆発。
そのまま地上に墜落するまでが記録されています。

<中間省略>

・・・タイミングよく、イランの元国王の子息レザー・パフラヴィーが、ワシントンに国際戦略をアドバイスしているハドソン研究所で講演を行いました。

パフラヴィーとは、前述したように、ホメイニ師の「イラン・イスラム革命」によって打倒されたイラン最後の王政で、米国の傀儡になることによってイランにおける権力の独占を許されていた王朝です。

その息子、レザー・パフラヴィーが、「米国はイランの現政権を倒して私をイランの国家元首にすることで米国は多大なる利益を受け取ることになる」とアピールしているのです。

しかし、レザー・パフラヴィーの時計は40年前で止まったままになっているようです。

シェールガスの市場導入に成功した米国は、もはやイランから石油を輸入しなければならないかつての米国ではありません。

したがって、米国経済にとってのイランの重要性は薄れており、米国の第一の目的は、資源そのものというより、イランをイスラエルにとって完全に無害な国にすることです。

<中間省略>

キリスト教、イスラム教、ユダヤ教に共通する終末論

ホメイニ師がもたらした「イラン・イスラム革命」によって誕生した現在のイラン革命政権は、スレイマニの「イラン革命防衛隊」によって守られているわけですが、しかし、「イラン革命防衛隊」が国防にとどまらず、他のイスラム諸国に革命を輸出すべく介入しているため、欧米メディアは「イスラム革命防衛隊」と呼んでいるのです。

グレーター・イスラエル(大イスラエル帝国)の建国を目指している西側世界の指導者たち(ほとんどがアシュケナジーユダヤをルーツとする人々)にとっては、これらのシナリオを妨害するスレイマニ将軍率いる「イラン革命防衛隊」は、現在のイラン革命政府の正規軍でありながら、「イランの革命政権を守るテロリスト集団である」ということになるのです。

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(グレ―ター・イスラエル)

西側世界の「グレ―ター・イスラエル構想」を推進しているのはワシントンで、これをワシントンは「大中東アジェンダ」と呼んでいましたが、あまりにも露骨であったためか、これに広義の定義を与えて「アメリカ新世紀プロジェクト(Project for the New American Century, PNAC)」と公に呼ぶようになっています。

<中間省略>

・・・イランのイスラム指導層であれば、キリスト教福音派やユダヤ教徒に支持されているトランプが、旧約聖書の預言に沿って中東政策を進めていること理解しているはずです。

表向きではキリスト教徒(この多くが、トランプと同じように実はユダヤ教徒か、もしくは悪魔崇拝者)の西側世界の政治指導者たちが、世の終わりのときに現れるという旧約聖書のヤハウェ(ヤーベ、エホバ。新約聖書ではイエス)の神を待ち望んでいるように、イスラムの政治指導者もまた、じっと耐え偲びながら、イスラムの救世主マフディーの出現を待っているのです。

シーア派では、マフディは、西暦873年に“お隠れ”になった「最後のイマーム(第12代イマーム)」のことで、ムハンマドの子孫というだけでなく、神の意志を全イスラム教徒に伝える「聖人」としての存在です。

<後半省略>

イスラエルはイランの核施設を必ず攻撃する

1981年6月7日、イラクのフセインが核開発を始めたとき、イスラエル空軍機がイラク、タムーズの原子力施設を破壊しました。
バビロン作戦(別名オペラ作戦)の作戦名で呼ばれているイラク原子炉爆撃事件です。

そして、2007年にもイスラエル軍機は、シリアの原子炉と見られる施設に対して空爆を行っています。

国連は、この原子炉と見られるシリアの施設が北朝鮮の支援によるものであると分析しています。

北朝鮮はイランだけでなく、シリアにも核開発技術を供与していたのです。

<省略>

・・・そして、今度は、イランがウランの濃縮を始めたと宣言しました。
確実にイスラエルはイランの核濃縮施設を攻撃するはずです。

イランは、すでに北朝鮮との共同開発によって、ヨーロッパ全域を射程範囲におさめることができる弾道ミサイルを自前で生産することができるミサイル製造施設を持っています。

イランが、このままウランの濃縮を続けていけば、弾道ミサイルに搭載する核弾頭を完成することができるでしょう。
もちろん、照準はイスラエルに合わせられると決まっています。

イスラエルは、どうやってイランの核開発施設を破壊するのでしょう?

<中間省略>

・・・ここで3.11の東日本大震災のとき、福島第一原発で何が起こったのか思い出してください。

イスラエルのメディア「ハアーレツ(Haaretz)のの2011年3月18日付は、「3.11の一年前から、イスラエルのセキュリティー会社であるマグナBSPが福島第一のセキュリティを管理していた」と報じています。
(同記事へのリンクをクリックすると一瞬だけ表示されます)

また、2011年3月15日のエレサレム・ポストは「イスラエルのセキュリティ会社、マグナBSPは、『リモート・アクセスは可能であったが、同社としてはその操作を使用することを許可しなかった』と報じています。

リモート・アクセスとは、監視カメラの画像を操作するためのコンピューター・システムへのリモート・アクセスのことを指しています。

東電と日本政府が、原発が爆発する1年前に、わざわざイスラエルの警備会社に替えた理由はなんでしょう。

このマグナBSPがスタックスネットというコンピュータ・ウィルスを使って、福島第一原発のセンサー信号にデタラメなデータを送ったため、電源喪失が発生して原子炉と使用済み核燃料プールが冷却できなくなった、というのが国土安全保障省(DHS)の元エンジニアであったジム・ストーンの分析です。

福島第一原発の核災害が起こる3年前の2008年2月25日、イスラエルのエフード・オルメルト元首相が10年ぶりに来日し、福田康夫首相と会談を行いました。

AFPBB News(2008年02月25日)
……イランの核開発問題についても話し合われるとみられる。

オルメルト首相は、成田に向かう機内で「イランに新たな制裁が課せられるよう願う」と記者団に語っ た。

国連安保理常任理事国の英国、中国、フランス、ロシア、米国、およびドイツは、ウラン濃縮活動停止を求める安保理決議に従わないイランに対する3度目の制裁決議案採択について近く協議することにしている。

このとき、オルメルト首相は福田首相に対し、「2007年9月にイスラエルが空爆したのは、北朝鮮の支援を受けてシリアが建設していた核兵器用の原子炉だった」と伝えたのです。

この話は、長い間、陰謀論の一種として燻り続けていましたが、このときから10年が経過した2018年3月になって、イスラエルは「シリアの核施設を空爆したのはわが軍である」と認める公式声明を出したのです。

イスラエル犯人説は、都市伝説でもなければ陰謀論でもなく事実だったわけです。

イスラエルの首相が来日してから約1年半後の2009年9月、民主党が選挙で劇的勝利を収めて政権の座に就きました。

その翌年の2010年2月24日。驚くべき記事が、イスラエル・ニュース(AFP報告)に掲載されました。
Report: Japan offers to enrich uranium for Iran」(日本がイランに濃縮ウランの提供を申し出た)

同時に、ニュー・アメリカン(2010年2月24日付)も同じことを報じています。

イスラエル・ニュース(2010年2月24日付)の内容  

日経新聞は、日本がアメリカの同意のもと、イランに濃縮ウランを提供する話が2009年12月頃から伝わっていると報じている。

(アメリカの同意を受けて)日本がイランに濃縮ウランを提供することを申し入れたが、西側同盟諸国はそれによってイランが核兵器を所有することになるであろうことを危惧していると、日経新聞は報じている。

イラン政府は日本からの申し出に具体的な回答をしていないが、イラン議会議長アリ・ラリジャニと日本の外務大臣岡田克也の会談では、この問題が検討されるものと思われている。

列強主要国は、核エネルギーの民間利用を隠れ蓑にしてイランが核兵器のためにウランの濃縮を行うものと見ているが、イラン側はこれを否定している。

イランはこれまでIAEA監視の下で、ロシアがイランのウランを濃縮し、フランスがこれを核燃料化するという計画について同意しなかった。

そのかわり、イランは2010年2月になって、独自で高い水準の濃縮を始めたと発表した。

日本がイランのためにウランを濃縮する提案が、イランのサイード・ジャリリ核交渉代表が東京を訪れた2009年12月に急浮上したと日経新聞は情報源を明らかにしないものの報じている。

これもアメリカの同意の下でのことである。

分かるでしょうか?

イスラエルのオルメルト首相が福田首相に会うために日本にやってきた理由は、「イランが核兵器を開発するためのウラン濃縮を日本に依頼するという情報を我々は掴んでいる。だから、もし日本が、これを引き受ければ、我々イスラエル軍は、シリアの各施設を破壊したように、日本に対しても同じようなことをやらざるを得なくなる」と予告するためだったのです。

福田首相は、オルメルト首相のかすかなサジェスチョンに気が付かなかったのです。

<中間省略>

・・・イラク、シリアと、中東イスラムの核開発計画を粉砕してきたイスラエルは、イランのウラン濃縮施設も破壊するでしょう。

そのときまでに、トランプは、中東問題・・・つまり、イラン、シリア問題から手を引こうと、米軍の中東ヘのプレゼンスを弱めていくはずです。

なぜなら、トランプが信じている旧約聖書エゼキエル書の第38章と第39章の預言を成就させるのは、トランプではなプーチンだからです。

キリスト教福音派やユダヤ教徒の間では、イスラエルのオリーブ山に救世主が降り立つ前に、イラン、トルコ、北アフリカ連合軍を率いてイスラエルに攻め入る「マゴクのゴク」がプーチンのことであると信じられているからです。

だから、イスラム革命防衛隊が、米軍と有志連合軍が駐留するイラクの基地を弾道ミサイルで攻撃しても、報復的な攻撃に出なかったのです。

まだ「時、至れり」ではないからです。

(パート3の完結編につづく)


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