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通貨の発行権を使った中央銀行のステルス性略奪システム、そして、あらゆる国際機関が人々を苦しめるために使用している詐欺的システムは、すべてグローバル・エリートの家系だけが古代から受け継いできた「バビロニアン・マネー・マジック」の根本原理に依拠している。

この記事は「カレイドスコープのウェブマガジン(初月無料)」の最新記事の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

現在の中国はフリーメーソンの文化大革命によって誕生した

過激化する一方の香港民主化デモ、そして新疆ウィグル自治区に対する中国共産党の人権弾圧。
・・・中国の民間企業の相次ぐデフォルトと、国有企業にまで拡大する債券暴落とデフォルト・・・

・・・本当の中国の歴史は、王朝が24回も変わるたびに隣国から攻め込まれ、王朝が倒されてきたという侵略の歴史です。

したがって、外敵の侵入から防御する目的で万里の長城が建設された明朝の時代が、中国が国としての体裁をととのえた最初であるとしなければならないはずです。

その時代の国境は以下の地図の通りで、中国の領土は緑の部分だけだったのです。随分と小さい国だったのです。

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・・・今の中国は、純粋なマルクス主義者だった毛沢東の文化大革命によって誕生したわけですが、このとき、中国共産党首脳部を丸抱えすることによって革命を成功させたのがフリーメーソンでした。

中国共産党は、文化大革命の直前までフリーメーソンの資金によって動かされていましたが、毛沢東は、彼らの正体を知らなかったのです。

というのは、毛沢東や中国共産党幹部はフリーメーソンではなく、フリーメーソンと直接接触することもありませんでしたが、それは、周恩来がフリーメーソンの窓口となって中国共産党に革命のための資金を呼び込み、フリーメーソンからの指令を伝えていたからです。

これは、坂本龍馬とフリーメーソンのトーマス・グラバーとの関係と同じです。

少し違うのは、日本の場合は、倒幕運動を側面から助けるため、伊藤博文ら長州の5人(長州ファイブ)をフリーメーソンがロンドンに呼び寄せて洗脳したわけですが、毛沢東の中国共産党の場合は、フリーメーソンの窓口であった周恩来が、西側から流入してくる資金をコントロールすることによって中国共産党を陰から支配したことです。

確かに、中国共産党の実権は毛沢東と朱徳にありましたが、陰の実力者は周恩来だったのです。

ですから、私たちが見ている中国の建国は、文化大革命の終結宣言がなされた1977年のことであり、中国の本当の歴史は50年にも満たないのです。

これが本当の中国です。

後年、周恩来がグラントリアン(大東社)系のフリーメーソンであったことが明らかになったわけですが、毛沢東は死ぬまで自分がフリーメーソンに動かされていたことを知りませんでした。

<以下省略>

2020年の米大統領選の行方と中国情勢

・・・ウイグル人権法案が米下院本会議で407対1の圧倒的多数で可決されることとなった決め手は、中国政府が新疆ウィグル自治区で進めている「ウィグル族の教育プログラム」に世界銀行が5000万ドルを融資していた事実が内部告発によって“発覚した”ことによります。

「教育プログラム」とは言うものの、世界銀行が融資した資金は、ウィグル族を収容している強制収容所の有刺鉄線などの設備強化や催涙ガス、防弾チョッキなど、ウィグル族が暴動を起こしたときに、彼らを情け容赦なく虐殺するための武器購入に使われていたのです。

・・・トランプはかなり怒っている様子で、主流メディアのほとんどが、このことについて報じています。

このタイミングで、少なくとも4年以上前から続けられてきた世界銀行による不正融資が取り沙汰されたことは何を意味するのでしょう?

表向きには、2015年に世界銀行が融資した5000万ドルの一部が強制収容所の有刺鉄線などの設備強化や催涙ガス、防弾チョッキなどの購入に流用されたと報告されています。

しかし、新疆ウイグル自治区の街中には、以前から多数の監視カメラが設置されており、むしろ、新疆ウイグル自治区をビッグブラザーの試験場にするために投じられた予算は、どこから出たのでしょう?

<以下省略>

東京地検特捜部が安倍一派の排除に乗り出した!?

そもそも世界銀行の原資は、経済大国から拠出された税金です。
その額は第一位が米国、第二位が日本です。

私たちの税金が、何の罪もないウィグル族の虐殺、拷問、弾圧の道具や中国人民解放軍の人件費に消えていっているというのに、日本の政治家は誰ひとりとして、世界銀行の犯罪行為に対して非難の声を上げようとしないのです。

それどころか、自民党の議員は、次の愛人を血眼になって探し回り、愛人契約料を少しでも値切ることに現(うつつ)を抜かしているのです。

自民党の二世議員、三世議員のほぼすべてが、この種の下劣にして姑息、犯罪的で無気力なロボット人間たちであると断定することができます。まったく胸が悪くなるような人間たちです。

霞が関の腐敗し切った官僚たちの頭の中も同じで、いかにして日本を叩き売って出世するか妄想を逞しくしているのです。

こうした自民党の議員バッジを着けた犯罪者たち、腐臭漂う官僚たちは、もはや万死を持って償うしかないほど日本を徹底的に破壊し尽くしてしまったのです。

・・・週刊誌がいっせいに安倍政権の色事師たちのスキャンダルを暴き始めました。
いっぽうでは、東京地検特捜部が、いよいよ安倍一派の排除に動き出したようです。

GHQがワシントンの意向にそぐわない日本の政権を粛正するために設置した東京地検特捜部が重い腰を上げたということは、つまり、安倍政権の存在が雲上の「やんごとなき人々」にとっては邪魔な存在となったという証拠です。

東京地検特捜部の今までのターゲットは、田中角栄政権のような経政会の政権でしたが、ワシントンの傀儡である自民党・清和政策研究会(旧清和会)の安倍政権が用済みとなったということは、長らく続いてきた自民党内の“イエズス会”の役目も終わったということを意味します。

<以下省略>

国際通貨基金(IMF)と世界銀行という国際金融資本のギャング団がしてきたこと

<省略>

伝説の男フレディー・マーキュリーは利用されただけ

国際通貨基金(IMF)と世界銀行の「人道主義」の概念は、英国の政治家、ロバート・マクナマラ(Robert McNamara)の「英国スチュワードシップ」の1968年から1980年までの期間に遡ります。

「スチュワードシップ(stewardship)」とは、金融庁の「スチュワードシップ・コードに関する有識者検討会」の中のPDF「英国スチュワードシップ・コード2020(令和元年11月8日時点版)」によれば、「経済、環境、社会への持続可能な利益をもたらすような顧客と最終受益者に対する長期的な価値を生むための、資本の責任ある分配、管理、監督のことである」と説明されています。

例のごとく、霞が関文学特有の読み手を煙に巻いたような官僚言葉が並んでいます。

・・スチュワードシップ・コードを受け入れた日本の企業のホームページには、「『責任ある機関投資家』の諸原則ー最終受益者の皆さまに良質な投資リターンをご提供するという受託者責任を果たす原則」であると説明されています。

・・・スチュワードシップ・コードの呪文は、ときに自己嫌悪に陥ることがありがちな金融業界の人々にとっては、束の間の精神安定剤としてなくてはならないものとなっているのです。

これをもっとも上手に利用しているのが、国際通貨基金(IMF)と世界銀行といえるのでしょう。

・・・まさにスチュワードシップ・コードの呪文は、機関投資家の内側から滲み出てくる矛盾を打ち消して、将来性豊かな発展途上国の未来を摘んでしまう悪魔を召喚するエロイムエッサイムのことなのです。

<以下省略>

新世界秩序(NWO)で使われるバビロニアン・マネー・マジック

フレディー・マーキュリーが人寄せパンダとして利用された、こうしたおためごかしの詐欺的救済イベントで使われているのがバビロニアン・マネー・マジック(Babylonian Money Magic)と言われている人類奴隷化の手口で、米・連邦準備制度理事会(FRB)を筆頭とする世界中の中央銀行によって常習的に使われています。

これこそが、ジョセフ・スティグリッツ教授が解き明かした世界銀行と国際通貨基金(IMF)による「構造調整プログラム」の要諦なのです。

発祥は、ニムロドが支配していた世界最古の都市国家バビロンで、ここでは神官による中央集権化の下で人民をマインド・コントロールにかけながら“平和裏に”支配するバビロニアン・システムが機能していました。

・・・バビロニアン・マネー・マジックによる人類奴隷制度については、何人かの優れた著者がその本質を暴いています。
また、ユーチューブには専用のチャンネルもできています。

・・・今回は、バビロニアン・マネー・マジックについて多くの行数を割くことができないので、詳しくは9年前に書いた比較的、平易な記事「二ムロドの末裔たちによる新バビロンの構築」を読んで入門編としてください。

<省略>

新疆ウイグル地区の弾圧に融資する世界銀行のモデルも同じ

・・・お馴染み、オタワ大学のマイケル・チョスドフスキー(Michel Chossudovsky)教授は、著書「貧困のグローバル化と新世界秩序(The Globalization of Poverty and the New World Order)」で、世界の「構造調整ローン・プログラム」および「セクター調整ローン・プログラム」を通じて、このプロセスが長年にわたってどのように機能してきたかを正確に説明しています。

ちょうど、
チョスドフスキー教授のブログ記事がここにあります。

「融資を受けても返済できない状態の政府に対しては、『政策改善』を条件にした融資を行うようになった。この際に、融資対象国に課せられる要求のことを『構造調整プログラム(Structural Adjustment Program)』と呼ぶ」・・・

<省略>

消費税を10%に上げた翌月、今度は15%に引き上げろというIMF

クリスティーヌ・ラガルドの後任として国際通貨基金(IMF)の理事に就任したクリスタリーナ・ゲオルギエワの前身は世界銀行最高経営責任者です。
“オシャレ番長”の異名を取る、ちょっと間の抜けたクリスティーヌ・ラガルドより数段手強い相手です。

ゲオルギエワIMF理事は、日本政府が消費税を10%に引き上げた翌月、日本にやって来て麻生財務大臣と面談

彼女はIMFの見解として、「2030年までに消費税を15%に引き上げ、さらには2050年までには20%への増税を必要とする」期限付きの提案書を麻生大臣に手渡しました。

国際通貨基金(IMF)の次の“殺しのターゲット”は、私が警告してきたように明らかに日本です。

「日本の公営水道のすべてを民営化する」と議会も通さず国際金融資本に約束してしまったイエズス会のグローバリストにしてロスチャイルドの代理人である麻生太郎財務大臣は、日本国民を死滅させるために次は何を差し出すのでしょう。

今度も、安倍首相が東京地検特捜の追及を逃れるために姑息にも体調不良を理由に退陣した後に、麻生財務大臣がピンチヒッターに立つようなことがあれば、そのときこそ本当の恐怖が始まる時でしょう。


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