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BIS参加国の中央銀行カルテルによって合意形成された金(ゴールド)プール創設案では、「国際決済銀行(BIS)加盟国の各国中央銀行および米国の各連邦準備銀行は、ロンドン市場からもソ連やロシアなどの他の供給源からも金(ゴールド)を購入しない」ことが決められている。

さらに米国には、他の中央銀行に対しても同様の政策を取るように説得することが義務づけられた。


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世界金融を崩壊させる本当のトロイの木馬とは?

<省略>

・・・近代ヨーロッパ史において、シャルル・ド・ゴールほどドルを基軸通貨とする国際通貨システムの脆弱性を見抜き、経済学を政治兵器として利用した政治リーダーはいないでしょう。

「英国は米国のトロイの木馬だ」・・・
確かに、フランスの第18代大統領、シャルル・ド・ゴールは、こう言い放ったのです。

・・・つまり、ギリシャ勢が大勢の戦士を大きな木馬に忍ばせてトロイアに引き入れさせ、内部から落城させたトロイの木馬のように、いずれ英国はヨーロッパに牙を剥くようになる、と米英同盟に対する警戒感をあらわにしたのです。

歴史的にフランスとドイツを中核国としてきたヨーロッパからすれば、欧州よりも米国とのつながりが深い英国は「ヨーロッパと米国の微妙な政治バランスに立脚する経済大国」と見られていたのです。

つまり、英国は、どちらにも転ぶ不確実性に満ちた国であるということです。

「英国は猫をかぶっているだけで、いずれヨーロッパにとって敵意をあらわにする時が来る」と考えていたド・ゴールは、まず経済を兵器化して英米中心の国際通貨制度にゆさぶりをかけるために、1963年に「少なくともフランスは金本位制に戻すべきだ」と言い出したのです。

<以下省略>

英国王室とシティーが目指す新世界秩序とワシントンD.C.が目指す新世界秩序

<省略>

・・・一度は欧州の連合体にブロックされたオーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの国々が再結束して、英連邦王国の自由な運動のために、野心的な計画を再スタートするよう英国王室に求めています。

確かに、ロンドンの政治家とワシントンD.C.は、歴史的にも深く結びついています。
しかし、エリザベス女王は、崩壊間近かのワシントンD.C.と袂を分かとうとしているのです。

・・・エリザベス女王の英国王室が目指しているのは、英連邦王国の復活であり、それは、フラットではあるものの、英国を軸にした同盟関係を基盤にした新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)です。

これに比して、ワシントンは全地球的な新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の下で、世界政府を樹立することを目指しています。

・・・彼らは、現在のヨーロッパの状況を「仏独vs英米の対立構図の再来」だと主張しています。

しかし今回、
ド・ゴールの時代と大きく違うのは、「英国こそがヨーロッパを破壊するトロイの木馬だ」と言ったのに対して、マクロンは「英国のEU離脱は10月31日以降に延期すべきではない」と言い切ってブレグジットを支援していることです。

アマゾン森林大火災とスウェーデンからやってきた少女

<前半省略>

・・・トランプが大統領に就任した直後の記者会見で、CNN、NYタイムズと、次々と「君んとこはフェイクニューだ」と裁いていった場面を思い出してください。

彼は、(記者会見場)のある一人の記者に対して、こう言いました。
「君はBBCだな。BBCは良いメディアだ」・・・

・・・つまり、BBCこそが世界支配層の意向を反映している以上、ロスチャイルド劇団の演者である仏独英各国の政治リーダー、そしてトランプでさえも、それに従わざるを得ない、ということなのです。

安倍政権誕生後、公共放送のNHKが安倍政権の広報メディアと化してしまったのと同じように、英国の公共放送であるBBCもまた、英国王室のメディア部門を担当しており、英国支配層の“大本営発表”を担っているのです。

具体的には、英国王室の外交政策・戦争計画部門であるチャタムハウス(王立国際問題研究所:略称RIIA)から出された情報を元にして英国市民の人心操作活動を行っているのがBBCというわけです。

<省略>

・・・ですから、ブルームバーグ(2019年8月24日付)の記事は用心して読む必要があります。

ブラジルのボルソナロ大統領が、アマゾンの熱帯雨林の保護に無関心で、気候変動問題に対応するとの約束を破り続けていることを理由に、マクロンが「EUはメルコスル(南米南部共同市場)との貿易協定に批准すべきでない」と主張しているのに対して、メルケルは「EUが批准したとしても、アマゾンの熱帯雨林が保護されるわけではない」と、血気盛んなマクロン坊やをなだめている、といった内容の記事です。

この記事が出た時点で、アマゾンで起きた森林火災の被害はすでに過去10年で最大規模となり、この1ヵ月後には、この火災の原因がブラジル大統領の気候温暖化に対する無関心にあるとの国際世論が形成されました。

そして、国連総会に呼ばれたブラジル大統領には、「人類共通の財産であるアマゾンの森林資源を、ブラジル一国の独断で台無しにしている」と非難の声が浴びせられたのです。

興味深いのは、ブラジル大統領のスピーチの前日に、過去にロスチャイルド名義だった豪華ハイテクヨットに乗ってニューヨークにやって来たスウェーデンの15歳の少女、グレタ・トゥーンベリの狂気じみたスピーチが大々的に取り上げられたことです。

まともなメディアであれば、グレタがいくら多感な少女だからといって、彼女の中味のないスピーチを取り上げることはしないでしょう。

<省略>

・・・2019年7月31日付のロシアRTは、このように報じています。

「国連でスピーチを行うことが決まっているグレタ・トゥーンベリの希望に沿って、ソーラーパネルを始めとする環境に優しいインベーションが満載の豪華ヨット『マリジア2号(Malizia II)』が用意されている。

この豪華ヨットの名前は、かつては、ヨット・レーシングの創設者であり財政的支援者であったエドモント・デ・ロスチャイルド(Edmond de Rothschild)にちなんで、そのまま『エドモント・デ・ロスチャイルド』と名付けられた」と報じています。

つまり、『マリジア2号(Malizia II)』の最初の名前は『エドモント・デ・ロスチャイルド』だったということです。

これだけを持って、グレタ・トゥーンベリがロスチャイルドに青田買いされた国際金融資本の操り人形であると断定するのは危険です。

しかし、プーチンが「グレタ少女は、優しいが情報に乏しい若者」と軽いジャブを浴びせた後、「大人の利益のために青少年を利用するのは良くないことだ」と、彼女の背後に見え隠れする勢力を痛烈に批判しました。

確実に言えることは、これらの数々のイベントは、かなり前から周到に準備されており、アマゾン森林大火災も、そのひとつである蓋然性が非常に高いということです。

<省略>

「金本位制は過去の野蛮な遺物である」ージョン・メイナード・ケインズ

では、トランプ政権によるパリ協定からの離脱は、どう説明すればいいのでしょうか?

それには、過去のトランプの言動を追いかければ一目瞭然です。

<省略>

・・・今後、シティーが資金の流れを大きく変えることによって、米国は米ドルの行き先を失うことになり、それは、FRBの量的緩和が行き詰まることを意味します。

最終的には米国経済を破綻させることに繋がっていくにも関わらず、トランプはブレグジットに賛同しています。

つまり、トランプは世界支配層の壮大なフレームワークをまったく理解しておらず、トランプ支援者も同様であるということなのです。

そもそも米国の破綻ーつまり、英国王室とシティーによる米国の使い捨て(決してワシントンD.C.のことではない)ーは、1913年に米・連邦準備制度(FRB)が設立されたときに運命づけられていたということができます。

保有する金(ゴールド)に応じて通貨の発行量を決めるという、古典的な金本位制が破壊されたのは100年以上前のことだったのです。

<省略>

・・・確かに、地球規模の経済崩壊を目前にして各国の中央銀行が迷走を始めた今日の破滅的な状況を招いたのは、1971年のニクソン・ショックを契機とするブレトンウッズ体制の崩壊ということになっています。

しかし、金本位制廃棄の伏線を張ったのは、実はニクソンではなく、その前の大統領、ジョン・F・ケネディでした。

ケネディーは、共和党の強敵リチャード・ニクソンとの接戦を制して1961年1月20日、晴れて第35代合衆国大統領に就任することが決まりました。

翌月の2月に行われた大統領就任式で、ケネディーが開口一番放った言葉は、「米国は、金(ゴールド)1トロイオンス当たり35ドルの公定価格を維持する」でした。

このスピーチによって、ロンドンの金(ゴールド)市場は、金(ゴールド)1トロイオンス35ドルまで下落し、ドルの信認を取り戻したのです。

ケネディーは、ブレトンウッズ体制(金本位制)を維持することでインフレを抑制できることを知っていました。

しかし、ケネディーは、自分の発言によって金(ゴールド)市場がドルとリンクするまで自動的に調整されたことで、ドルを基軸通貨とする国際通貨体制の核心は、金(ゴールド)に対する信頼ではなく、米国政府の信用こそが裏付けになっていることを確認したのです。

ブレトンウッズ体制を維持しようとしていたケネディーの最大の懸念は、準備通貨としてのドルの海外における保有量が増え続けていることでした。

その量があまりにも膨大なので、バチカン銀行が仲介に入ってドイツ銀行経由でシティー・オブ・ロンドンに流入させた後、英国王室の属領である島嶼地域で、タックス・ヘイブンとして密かに運用されてきたのです。

膨張するドルをブラックホールのように飲み込んでいったのは、シティー・オブ・ロンドンでした。

そのドルは、シティーを経由することでユーロダーラーに変わり、さらに巨大なドル需要を喚起することとなりました。

そこで、ケネディーは、ドルがいくら増えても金(ゴールド)と同じように優れた価値を持っている世界最強の通貨であることを国内外に認識させる必要があったのです。

そうした状況下で生まれたのが、「of the people, by the people, for the people」という世界が感動した歴史的な演説だったというわけです。

・・・ユーロダラーとは、1960年代末から70年代初頭までの「セブン・シスターズ」と言われていたヨーロッパと米国の国際石油資本による石油支配の時代に生み出されたオイルダラーが「ユーロマネー」に姿を変えてヨーロッパに滞留しているドルのことです。  

米国は、シティーという力強い味方を得て必要な時に必要な分だけドルを印刷することができるようになったのです。

皮肉なことに、米ソ冷戦構造はケネディーの政府の信用を高めることに大いに貢献しました。
西側諸国は、核の脅威に背中を押されるようにしてドルの一極通貨体制を歓迎したのです。

しかし、ケネディーもまた、核の脅威に打ち勝つことはできませんでした。

東西の軍事力を拮抗させるため、ケネディーが打ち出したのは、「ニュー・フロンティア」という拡張政策でした。
ケネディーは、大減税を実行すると同時に、FRBに圧力をかけて通貨のインフレを実行させたのです。

つまり、ドルを大量発行させて国内景気を活性化させることによってソ連の脅威に対抗しようとしたのです。

そこで米国政府の金融当局が行ったことは、高まっていた金(ゴールド)価格の上昇圧力を押さえつけることでした。

政府は、「金本位制は過去の野蛮な遺物である」というケインズの発言を最大限に利用して大規模なプロバガンダを展開し、「金(ゴールド)を買う奴は愚か者」であるかのような印象操作を行ったのです。

金(ゴールド)を敵と見なす「ゴールド・ウォー(Gold War)」は、ここから始まったのです。

日米安保が維持される限り、日本はゴールドの備蓄を許されない

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・・・ケネディーが暗殺されなければ、おそらく膨張するドルを上からピシャッと叩くようにしてドルの切り下げを行っていたはずです。

しかし、西側主要国の金融当局は、欧米7ヵ国を集めて「ロンドン金(ゴールド)プール」を創設し、「国家」の名を借りた金(ゴールド)価格の操作を秘密裏に行うようになったのです。

ロンドン金(ゴールド)プール(London Gold Pool)とは、市場原理によって金(ゴールド)価格が上昇した場合、各国政府が保有している金(ゴールド)を売却して金(ゴールド)の価格を人為的・計画的に下落させることに合意するという取り決めのことです。

それは、ロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)に加盟している西側の主要な中央銀行によって行われる秘密の犯罪です。

1961年に設立された金(ゴールド)プールは、西ドイツ、英国、イタリア、フランス、スイス、オランダ、ベルギー、米国の8ヵ国の中央銀行によって構成され、金(ゴールド)プール創設案は、これらの中央銀行総裁たちによって合意形成されたのです。

彼らが、自国の中央銀行が保有している金(ゴールド)準備を売却して金(ゴールド)価格を下落させようと市場操作を行う場は、もちろんロンドン金(ゴールド)市場です。

これらBIS参加国の中央銀行カルテルによって合意形成された金(ゴールド)プール創設案の骨子の6番目は注目に値します。

6)国際決済銀行(BIS)加盟国の各国中央銀行および米国の各連邦準備銀行は、ロンドン市場からもソ連やロシアなどの他の供給源からも金(ゴールド)を購入しないことに合意する。

さらに米国は、機会があれば、他の中央銀行に対しても同様の政策を取るようにするよう説得するものとする。

(以上、フェルディナンド・リップス著「Gold War」(邦題:「いまなぜ金復活なのかーやがてドルの円も紙屑になる」より抜粋)

このロンドン金(ゴールド)プール協定は、BIS会議の伝統的精神に則って、署名、または取り交わされた文書は1枚もなしとされ、しばらくの間、秘密とされることになったのです。

フェルディナンド・リップスは、パリの国際会議に出席していた日本人銀行家から次のようなことを聞いたと言います。
「日本の安全保障のためにアメリカの戦艦が太平洋を巡航している限りは、日本が金(ゴールド)を所得することは許されないのだ」・・・

<省略>

LBMA金(ゴールド)価格はロンドン・ゴールド・フィキシングの亡霊

紙幣を独占的に発行することによって自動的に世界中から富を吸い上げてきた国際銀行家たちは、金(ゴールド)プールが崩壊するずっと前から、「ロンドン・ゴールド・フィキシング(London gold fixing)」という談合によって金(ゴールド)価格の値決めをする仕組みを最大限に利用してきました。

<省略>

・・・ゴールド・フィキシングは、1919年9月12日に、女王陛下のイングランド銀行が、お気に入りのN.M.ロスチャイルド&サンズを毎日の金(ゴールド)の値決めを行なう“談合の常任会長”に任命したときに正式に誕生しました。

ロスチャイルドとイングランド銀行は、1800年代初期から「一心同体」の関係にあり、20世紀の間、金(ゴールド)の価格の値決めに重大な影響を与えてきました。

つまり、私たちがチャートで見ている金(ゴールド)の価格は多分に操作されており、それは国際銀行家が所有している中央銀行が発行する不換紙幣の見かけ上の価値を維持するために使われてきたということです。

金(ゴールド)の価格は市場の洗礼を受けることなく、国際銀行家の紙幣を守るために相当低く評価されているのです。

今年2019年9月で、ロンドン・ゴールド・フィキシングは100周年を迎え、ささやかながら百周年祭が催された模様。

「模様」というのは、金(ゴールド)投資コンサルタントの間から漏れ伝わって来るだけで、すべてのメディアが「ロンドンで金(ゴールド)の価格を勝手に決めている国際銀行家の一派がいる」秘密を完全に封じるかのように報じないからです。

まったく凄まじい隠蔽の連続に、だたただ唖然とするばかりです。

「ロンドン・ゴールド・フィキシング」とは、1919年以来、国際金市場全体で使用されるベンチマーク金価格(benchmark gold prices)を設定するために地金銀行の秘密のカルテルが毎日行っている悪名高い会議のことです。

それは、現代では「LBMA Gold Price」オークションと名前を変えて、、「ロンドン・ゴールド・フィキシング」とは別の会議であるかのように偽装していますが、明らかに「ロンドン・ゴールド・フィキシング」の後継者です。

「LBMA」とは、ロンドン貴金属市場協会(ロンドン・ブリオン・マーケット・アソシエーション=London Bullion Market Association )の頭文字をとった略称のことです。

ロンドンのゴールド・プライス・ベンチマークは、ISDA(国際スワップ・デリバティブ協会)の金(ゴールド)金利スワップ契約(gold interest rate swap contracts)から、金(ゴールド)で価値が裏付けられた金ETFまでのすべての評価ソースとして使用されている世界の金(ゴールド)市場にとって非常に重要な指標です。

また、店頭での金(ゴールド)取引から、金(ゴールド)の精製業者やサプライヤーから金の延べ棒と金貨を購入するときに実際の金地金の現物ディーラーが使用する取引参照価格までのすべてに参考とされる値決めです。

ロンドン・ゴールド・フィキシングの談合は姿を消したかに見えたものの、2015年以来、ロンドン地金市場協会(LBMA)が値付けした金(ゴールド)価格として生き続けているのです。

<以下省略>


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