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ブレグジットには、タヴィストックの関与の跡が見える。

シティー・オブ・ロンドンの市会議員(alderman)は、「フリーマン(Freeman)」と呼ばれる。これは、フリーメーソンのコード(暗号名)である。

英国王室の金融の宝庫(貯蔵)は、スイスのバーゼルにある国際決済銀行(BIS)本部に置かれている。


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(パート3からのつづき)

気候変動対策ビジネスに群がる新種のハゲタカたち

2009年のビルダーバーグ会議における合意に基づいて、シティー・オブ・ロンドンの支配者たちは、当時、カナダの中央銀行総裁であったマーク・カーニーを国際決済銀行(BIS)の金融安定理事会(FSB)議長に就任させ、その翌年、イングランド銀行総裁の地位に就けることを決めました。

<中間省略>

・・・イングランド銀行総裁のマーク・カーニーは、シティー・オブ・ロンドン全体を、グローバル・グリーン・ファイナンスの金融センターに模様替えさせる取り組みに本格的に着手したのです。

2016年、シティー・オブ・ロンドンは手始めに、TCFDと英国政府とともに、グリーン・ファイナンス・イニシアチブ(Green Finance Initiative)を開始し、第一弾として、数兆ドルをグリーン投資に振り向けることを目指しました。

英国の前財務大臣だったフィリップ・ハモンド(Philip Hammond)は、英国政府公式のホワイトペーパー「Green Finance Strategy:Transforming Finance for a Greener Future」の最新版を発表しました。

・・・イーロン・マスクの「テスラ・エナジー社」は、多くの問題を抱え込んだまま、2013年11月に最初のソーラー資産担保証券( solar asset-backed security)を発行して、ソーラー・プロジェクトを立ち上げました。

この気の早いシリコンバレーの億万長者に先導されるかのように、巨大な金融機関は、グリーン・ニューディールという言葉が浸透していない段階から、将来性において首をかしげざるを得ない「気候変動対策企業」に数千億ドルの資金を呼び込むための投資スキームを始めました。

アップルやフランス国鉄(SNCF)、フランスの大手銀行クレディ・アグリコル (Credit Agricole)などがこれに続きました。

メディアでは一切報道されませんでしたが、2018年には、スウェーデン最大手の不動産会社「ヴァーサクローナン(Vasakronan)」が初のグリーンCPを発行
短期のグリーン金融商品を資本市場に提供して、グリーン・ファイナンス市場の流動性向上を目指すと発表しました。

同じ時期に日本では、小売大手の丸井が100億円分の5年物グリーン・ボンド(グリーン債券)の発行を決めています。

もちろん、シティーの強力なプロパガンダ装置であるロイターも、「グリーン・ボンド発行相次ぐ、昨年から倍増の見通し」と煽りに煽っています。

英国政府は、今年9月、グリーン・テクノロジーに5億ポンド(6億1600万ドル)超の投資を行うと表明しており、事業投資先も、電気自動車(EV)用高速充電ポイントのインフラ開発、温暖化ガス除去技術の開発を中心とする大気汚染対策と、目的を明確化しています。

<以下省略>

シティー・オブ・ロンドンは、テンプル騎士団から奪った富とノウハウを受け継いだ

・・・シティー・オブ・ロンドンには、独自の市長(ロンドン市長:Lord Mayor of London)、議会、および市会議員(alderman)がいます。

シティー・オブ・ロンドンの市会議員(alderman)は、フリーメーソンのコード(暗号名)では「フリーマン(Freeman)」と呼ばれます。
(つまり、ロンドン市長も議員もフリーメーソンでなければならない)

また、世界最大のフリーメーソン・ロッジも、シティー・オブ・ロンドンの1平方マイルのスクエア・マイル内部にあります。

シティーには世界の著名な銀行の支店が置かれており、ここで世界のすべてのデリバティブが取引されています。

シティーの歴史は古く11世紀まで遡ります。

ヨーロッパ貴族が国王の権限を制限するマグナカルタをとりまとめたことで設立されました。

時の教皇クレメンテは、「テンプル騎士団の騎士団総長ジャック・ド・モレーは悪魔崇拝者である」と告発し、火あぶりの刑に処して騎士団を解体しようとしました。

あまりにも強くて結束が固く、財力をますます強めていくテンプル騎士団を警戒してことでした。

このとき、神聖ローマ帝国は、テンプル騎士団の膨大な富を没収して、これをロンドン・シティーの本部に運び込みました。

したがって、ローマ帝国は決して滅んだわけではなく大英帝国もまた終わったわけではないのです。

両者とも、テンプル騎士団の富とともにシティー・オブ・ロンドンへ移動し、どちらも現在、※シティー・オブ・ロンドンによって運営されています。
(テンプル騎士団やローマ帝国、大英帝国の子孫であることを隠しながら)

英国国教会もシティー・オブ・ロンドンに置かれており、その司教たちは、シティーを支配している悪魔崇拝者たちの正体が世間に知られることがないように、彼らに宗教的な隠れ蓑を提供しています。

(つまり、シティーの内部にある英国国教会の司教は、彼らに「キリスト教徒」の印である十字架を与えて、あたかも無害であるかのように見せかけている、ということ)

シティーには規制や透明性がないため、世界のオフショア銀行ネットワーク全体がシティーによって運営されています。

英国の中央銀行であるイングランド銀行もシティ内にあります。

この中央銀行は、ケイマン諸島、パナマ、キュラソー島、マン島、ジャージー島などの中南米の国や女王陛下の島嶼国であるタックス・ヘイブンでブラックマネーを運用するために非課税口座を開設している人々や企業その他の組織の身元を隠しています。

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これらの地域には、「フリーポート(自由港)」のステイタスが付与され、リベリアまたはパナマで登録されたすべての船舶が荷積みを行う国や輸送先の国からの課税を免除されます。

またマイアミから200キロメートル離れた洋上に浮かぶバハマにも、「フリーポート」のステイタスが与えられています。

シティーの有権者には銀行も含まれています。
ここには民主主義はありません。

エリザベス2世女王でさえ、シティーのスクエア・マイルに立ち入る時には、シティー・オブ・ロンドンの市長である「Lord Mayor of London」の出迎えを待ち、やって来た「Lord」の前でお辞儀をし、彼が案内する範囲内でシティーを歩くことが許されるのです。

(※「Lord Mayor of London」とは、シティー・オブ・ロンドンの市長のこと。 シティーのシンボル的存在で、行政を執り行うわけではなく、どちらかといえば名誉職)

英国王室は、国全体を社会的に設計するために、(洗脳やマインド・コントロール部門を担当している)ダヴィストック人間関係研究所を間にはさんで「ブリッジ・ファンド(つなぎファンド)」を使いました。

英国王室のメディア部門はBBCが務めており、チャタムハウス(王立国際問題研究所:略称RIIA)から出された情報を元にして人心操作活動を行っています。

<以下省略>

シティー・オブ・ロンドンは、言われているように、神聖ローマ帝国がテンプル騎士団から略奪した財宝をロンドンに移し、これを元手にして始まったのです。

テンプル騎士団は世界最初の銀行システムをつくったと言われています。

シティーの支配者は、彼らの財宝だけでなく、銀行運営のノウハウまでゴッソリ奪い取って、それをロンドンで実践しているに過ぎないのです。

債券デリバティブの内破が資本主義の終焉をもたらす!

<前半省略>

・・・欧州メディアの既報のとおり、現在、世界は600兆ドル(約6京5000兆円)分のデリバティブを抱えています。
実に、米国のGDPの31倍、日本のGDPの130倍です。

このうちの80%が債券デリバティブです。

・・・国際決済銀行(BIS)の公式サイトの2017年の記事によれば、「2016年4月、金利スワップおよびオプションの1日の平均売上高は、国債先物およびオプションの0.5兆ドルに対して2.0兆ドルでした。 このことから債券デリバティブが主に(金利)スワップのレートに関連していることを示していることが分かる」とあります。

<中間省略>

・・・この債券デリバティブのほとんどを占めている金利スワップ取引の清算を一手に引き受けているのが、シティー・オブ・ロンドンの中心地にあるロンドン証券取引所グループ(LSE)で、さらに、この中にあるLCHクリアネットという清算を専門とする民間企業なのです。

・・・ですから、最初から10月31日のEU離脱は茶番だったというわけです。

「必ず経済的な大参事が訪れる」ーロスチャイルドの金庫番、フェルディナンド・リップス

<前半省略>

・・・2012年12月13日、エリザベス女王は多くの報道陣を伴ってイングランド銀行を訪れました。
このとき、エリザベスは記者たちを金(ゴールド)の貯蔵庫に招き入れ、案内するイングランド銀行幹部に「2008年の世界金融危機は、イングランド銀行の怠慢が原因だったのではないか」と責め立てました。

言葉こそ穏やかではありましたが、イングランド銀行の責任を執拗に認めさせようとするエリザベスの態度に取り巻き連中は並々ならぬものを感じたはずです。

これは何を意味するのでしょう。

<中間省略>

・・・チューリヒ・ロスチャイルド銀行のマネージング・ディレクターを務めたことから、ロスチャイルド金融帝国の内情に精通しており、ロスチャイルドの金庫番とまで言われた故フェルディナンド・リップス(2005年に死去)は、著書『Gold Wars』の中で、このように書いています

「すでに金(ゴールド)の戦争は2002年に決着し、我々、すなわち、ロスチャイルドはこの戦争に勝利した」・・・

リップスは、あとがきで意味深なことを書いています。
「金価格は月に届くほど上昇する」
「必ず経済的な大参事が訪れる」
「世界経済は崩壊の危機に立つことになる」
「金を持っていれば、そうした中でも自分を守ることができる」・・・

そして、最後に「ぼくたち旧世代に残された時間は少ないのだよ。『Gold Wars』は、だから言ってみれば私の遺言なのだ」と寂しそうにつぶやいた・・・

リップスは、この本を2001年夏に脱稿しましたが、その後も重版を重ねるごとに加筆してきました。
そして、2005年7月の時点で書いたまえがきが、リップスの最後の言葉となりました。

そして、その2ヵ月後の2005年9月29日、彼の予言のとおり帰らぬ人となったのです。
彼は、この本を上梓することで死を覚悟していたのです。

タックスヘイブンの裏金脈は、“塩漬け”グリーン債によって表経済に浮上する!?

結論から言えば、ロスチャイルドのシティー・オブ・ロンドンと英国王室は、デリバティブの内破に備えてシティーに集まる膨大なマネーの流れを大きく変えようとしているのです。

つまり、ユーロポンドにしてもユーロダラーにしても、価値の裏付けのある金融商品に改変して、これまでの流れを変更しようとしているのです。

大きな流れの一つは、マッキンゼーが全体のグランド・デザインを描いた中国の「一帯一路」へ資金の流れ。

シティーは、ロスチャイルドの「ニューコート・プロジェクト」の下で人民元の国際化を進めようとしています。

<省略>

・・・もうひとつの流れは、世界統一政府の世界中央銀行になると言われている国際通貨基金(IMF)が、各国の中央銀行に法定デジタル通貨の発行を果敢に促しているように、国際通貨のデジタル化によってタックス・ヘイブンの裏金脈に取り残されそうになっている「表に出せない世界支配層の莫大なマネー」をオフショア市場から切り離して表経済に引きずり出すことです。

本来であれば、ブロックチェーンによって消滅してしまうマネー(紙幣)を、生きたマネーに変換するためには、どこかに投資させる必要があるのです。

それがグリーン市場という底なしに金を食う市場です。

<省略>

・・・各国中央銀行が、これから突入するのは、借金大魔王No.1を決める「競争的通貨安=Competitive Devaluation」です。

そこでインクランド銀行は、ビルダーバーグ会議のお墨付きを得たマーク・カーニーを、カナダの中央銀行総裁の任期途中で引き抜いて、インクランド銀行総裁の座に据えたのです。

彼が取り組んでいるのは、まさにグリーン・ニューディールであり、国際通貨基金(IMF)が世界総生産の3分の1に相当すると見積もっているタックス・ヘイブンの暗がりで息をひそめている莫大なマネーをグリーン・ファイナンスに向かわせることです。

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・・・カーニーは今年の8月23日、ワイオミング州のジャクソンホールで行われた「中央銀行総裁および国際金融エリートの年次総会」では、カーニーがシティーのアジェンダを臆すことなく露わにしました。

ブルームバーグ(2019年8月26日付)日本語版は、彼の発言を取り上げた記事に「(イングランド銀行総裁が)ドル支配を終わらせるデジタル基軸通貨体制を提唱」という見出しを与えています。

<中間省略>

・・・したがって、グリーン・ニューディールとタックス・ヘイブンの裏金脈の取り壊し、そして、中央銀行のデジタル通貨の発行は同時に進めていかなければならないのです。

ブロックチェーン基盤のデジタル通貨によるキャッシュレス・エコノミーが広く導入されるようになると、オフショア市場で運用されている汚れたマネーは完全に行場を失って消滅するか没収されるかのどちらかでしょう。

もし、シティーが、オフショア市場で暗躍するマフィアたちに、「あなた方の汚れたマネーをグリーン・ファイナンスに投じれば、懲罰的な課税を免除し刑事責任も問わないことにしよう」と破格の条件を提示すれば、タックス・ヘイブンの金融マフィアたちは、こぞって地球温暖化防止対策に闇から浮上させた資金を移し替えるでしょう。

もちろん、それはグリーン・ボンドの大量購入といった形で、世界の総債務250兆ドルの穴埋めに充てられるはずです。

つまり、オフショア市場の金融マフィアが投資を許されるのは、元本の満期償還の規定がないグリーン永久債への投資であり、ペナルティーとしての懲罰的課税から逃れたとしても、永久に元本が返還されない「塩漬け債券」にするべきです。

彼らは、グリーン永久債を購入して晴れて表経済に出て来ることができる代わりに、塩漬けの刑に処せられるというわけです。

<以下省略>

(了)

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