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欧米の多くのアナリストが警告する「今はサブプライム・ローン破綻前夜と同じ」・・・

しかし、個人向け融資サブプライム・ローンとは、破綻規模が1桁も2桁も違うのがレバレッジド・ローンを束ねたCLO(ローン担保証券)破綻。

日本は世界の他の国々以上に
CLOを大量に持っている。


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無視できなくなってきた「全能の神」と「吸血コウモリダコ」の近未来予言

10月を目前に控えて、この数日、中央銀行の関係者のみならず、世界の名だたる資産運用会社、ヘッジファンド、投資銀行などのシャドウ・バンキングが、まるで駆け込むようにして「株式市場の暴落」を警告しています。

世界最大の資産運用会社「ブラックロック」の「金融政策の終局(エンドゲーム)」に続いて、
「吸血コウモリダコ」 の“異名“を持つ大手投資銀行のゴールドマン・サックスもまた、「市場の大荒れが直前」と警告しています。

CNBC(9月20日付)が報じているように、それが「10月である」と断定しています。

どんな不況の時も利益を出し続けてきたことから、金融界では「全能の神」と呼ばれるようになったブラックロックの部門最高責任者の警告と、かれこれ20年近く前から「吸血コウモリダコ」と渾名を付けられて忌み嫌われてきたゴールドマン・サックスの債券投資責任者の警告と、どちらが重みがあるのでしょう?

もちろん、ブラックロックのほうでしょう。
(※今月配信した「金融政策のエンドゲームと間もなく始まる銀(シルバー)価格の上昇トレンド」にて詳述)

しかし、4、5年前に「タコ」から「ミツバチ」に昇格したゴールドマン・サックスの警告にも耳を傾けましょう。

<省略>

・・・CNBCによると、ゴールドマン・サックスは、「株式市場がまもなく“狂ったように荒れる”可能性がある」と警告しています。
以下、CNBCの記事より抜粋。

ゴールドマン・サックスは、8月のカオス状態から一息ついた投資家に向けて、「今は、株式市場が再び大荒れになる直前だ」と顧客向けのレポートで警告を発している。

ウォール街は、あと一息で記録的な高値を取り戻そうとしているが、ゴールドマン・サックスによると、1928年以降、10月の株価のボラティリティは平均で25%上昇しているため、今後の市場は、より不安定になるとのことである。

過去30年間の経験則として、10月に各主要銘柄のベンチマークとセクターで大きな価格変動が見られた。
中でも、テクノロジーとヘルスケアが最も変動幅が激しいセクターになる、とゴールドマンは述べている。

「経験的に10月が危ない」・・・確かに、ウォール街大暴落第一弾が起こったのは1929年10月24日でした。
その後も米国経済はフラフラの状態が続き、結局、第二次世界大戦に突入していったことは周知です。

世界的な株価大暴落が起こったのが月曜日であったことから、「ブラックマンデー」の悪夢をウォール街のトレーダーたちに焼き付けたのは1987年10月9日。こちらも、やはり10月のことでした。

<中間省略>

・・・上に挙げた9月から10月にかけて金融界で起こった大きなイベントは、ごく一例に過ぎません。

では、2019年10月にも同様のことが起こる可能性はあるのでしょうか?

それは、天体の運行が地上のあらゆる営みに影響していることを知っており、それがために、天体の運行に合わせて歴史的なイベントを計画してきた13人評議会のメンバーが知っているでしょう。

FRB、リーマンショック後、初の緊急介入を実施

<前半省略>

・・・まだ10月に入っていませんが、2008年の世界金融危機以来、見られなかった兆候が表れています。

たとえば、FRBは、2008以降は債券の現先市場(げんさきとりひき)に介入していませんでしたが、この1、2週間は流動性の枯渇が危ぶまれる兆候が出てきたので、流動性を取り戻して金利を安定化させるための緊急的なオーバーナイト買戻し(overnight repurchase agreement operations)に踏み切らざるを得なくなくなりました。

そして、先週、FRBは「今後3週間は毎日、緊急介入を継続する」と発表しました。

<中間省略>

・・・つまり、中央銀行は、ブラックロックやゴールドマン・サックスなどが外野で「暴落、暴落」と騒ごうが、「我々は市場をコントロールできる」ということを示すことによって投資家の動揺を抑えようとしているのです。

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・・・今回の緊急介入は、リーマンショック前夜と酷似しており、事態は「さらに悪い」ということを露呈した形となったのです。

実際、9月21日金曜日、セントルイス連銀のジェームス・ブラード(James Bullard)総裁は、米国の製造業はすでに景気後退に陥っているようだと公に認めました。

ニューヨーク・ポスト(9月20日付)によれば、「米国の製造業は、すでに景気後退に陥っているため、全体的な経済成長は近い将来に鈍化することになる」と明言したとのこと。

<中間省略>

・・・マスメディアの「好調な経済」の見出しとは裏腹に、同じ日の9月20日、全米でもっとも信頼性の高いギャラップは、非常に憂慮すべき数字を発表しました。

「ギャラップ経済信頼感指数(Gallup’s Economic Confidence Index)が8月のプラス24の読み取り値からプラス17に低下し、1月に政府機関の一部閉鎖が解かれて以来、最低レベルをマークした。
よって、経済に対する米国民の信頼は、言われているようなバラ色ではなく、不況突入が避けられないとする国民が半数以上となっている」と同レポートは報じています。

<以下省略>

確かにトランプはグローバリズムを終わらせようとしている・・・しかし、本当の目的は別にある

<前半省略>

・・・ドルの強さは、1971年のブレトンウッズ体制の崩壊(金本位制の廃棄)以後、「基軸通貨ドルの発行権の独占」、「圧倒的な軍事力」、その圧倒的な軍事力を背景とした「自由貿易航路」の3つです。

このうち、もっとも分かりやすいのが「自由貿易航路」の確保です。

米国がグローバリゼーションを世界中に拡大して、世界中の国々にドルの使用を強要できたのは、この「自由貿易航路」が確保されていたからです。

なぜ、米国は一帯一路に参加しないのでしょう?

<以下省略>

次々とボロが出て来る米国の「イラン犯行説」

<省略>

米国の81%のキリスト教徒を裏切ったユダヤ教徒のトランプ

<前半省略>

・・・ドナルド・トランプの最大の問題点は「宗教を政治化しようとしている」ことです。

<中間省略>

・・・トランプは、黙示録を信じているキリスト教右派から全面的支持を受け、米国のキリスト教徒の81%の支持を受けて政権の基盤を固めることができたのです。

しかし、彼は、その直後にユダヤ教徒になったのです。

この秘密は、2020年の大統領選を闘う上で不利に作用する可能性があります。
ですから、トランプは、自分の口からは決してこの事実を公表しないでしょう。

トランプが掲げるワシントンによる新世界秩序は、表向きは「キリスト教精神を通しての強い米国の復活」です。

しかし、米国の有権者は、これを鵜呑みにして喜んではならないのです。

なぜなら、トランプの背後には、純粋ユダヤ人を偽装しながら、実はタルムードを宗教的教理にしている超過激なハバド・ルバビッチが控えており、さらにユダヤ教の上位の組織、サンヘドリンがトランプを後押ししているからです。

トランプに与えられたミッションは、米国をいったん経済崩壊させた後、タルムードを世界立法府の法的礎石にして、新しいユダヤの戒律に沿った経済、教育、法体系を整備することです。

その新しいユダヤの戒律とは、本来的に大人しくて温和な純粋ユダヤ人の聖典であるヘブライ語聖書の中に書かれている「モーセ五書(モーゼの十戒)」を現代風にアレンジした「ノアの七戒」がベースになることが決まっています。

確かに「ノアの七戒」は、旧約聖書のモーゼの十戒に似てはいるものの、本質的にはまったく別もので、自分たち選民以外はすべて「ゴイム」とするタルムードがベースになっているのです。

<以下省略>

国際銀行家が仕掛けた「罠」・・・第二のサブプライム・ローン

<前半省略>

・・・日本の場合は、もっとも深刻で、これ以上利下げの余地がないため、マイナス金利を導入せざるを得なくなりました。

これは年金を破壊し、日本の金融機関を木っ端みじんに粉砕します。

マイナス金利によって業績の悪化を懸念した銀行は、結局、リスクの高い不良債権が組み込まれた金融商品に手を出さざるを得なくなり、それが、もうすぐ破裂するのです。

その代表的な金融商品が、数十、数百のレバレッジド・ローンをひとつに束ねて証券化したCLO(Collateralized Loan Obligation)と呼ばれるローン担保証券です。

<中間省略>

・・・大手企業の内部留保は増えるばかりで、すでに400兆円を突破して500兆円を目指しています。

これらの優良貸出先としての大手企業は新たな資金を必要としていないため、銀行は仕方なく、リスクの高い格付けの低い企業への貸し出しに踏み切らざるを得ないところまで追い込まれていきました。

そこに現れたのが、レバレッジド・ローンを、ひと束にくくった羊の皮をかぶったオオカミのような悪魔的金融商品だったのです。

これは、もちろん国際銀行家が仕掛けた「罠」です。

<中間省略>

・・・FRBは、去年の暮れ辺りからレバレッジド・ローンに対する懸念を表明していましたが、しかし、今年5月の時点でも、FRBのパウエル議長は講演で、「『サブプライムの再来だ』という人から『心配する必要はない』までいるが、真相はその中間にありそうだ」と述べるにとどめています。

さすがに、今まででもっとも無能なFRB議長と言われるだけあって、目前に迫っている危機が認識できない人のようです。

したがって、彼が危機を認識すれば、警戒を呼びかける代わりに、さらなる量的緩和の口実にして、再びドル紙幣の輪転機を勢いよく回すことは確実です。

それは、日銀や欧州中央銀行(ECB)に対して、マイナス金利の深堀りをいっそう進めるよう強力なプレッシャーとして働くようになるはずです。

日銀によるマイナス金利の導入によって、すでに日本の民間の金融機関だけでなく、ゆうちょ、農林中金までもが大量にCLOを購入しています。

黒田総裁の言うように、マイナス金利の深堀り(拡大)を進めれば、さらに日本の公的金融機関さえもCLOを大量に引き受けざるを得なくなります。

<以下省略>

今はサブプライム・ローン破綻前夜と同じ状況・・・しかし今度の破綻規模はその数十倍になる

国際通貨基金(IMF)は、2014年4月の段階で、「シャドウ・バンキングによるレバレッジド・ローンの拡大を注視していく」とレポートに記しています。

IMFは、5年以上も前に、マイナス金利を導入した国の銀行は、リスクの高いジャンク債やレバレッジド・ローンに手を付けざるを得なくなるということを認識していたのです。

今、レバレッジド・ローンを束ねたCLOをもっとも大量に買っているのは日本の金融機関だと言われています。

にもかかわらず、消費税を10%に引き上げて消費を冷え込ませ、企業収益を悪化させ、財務体質の脆弱な企業を経営破たんに追い込もうとしている安倍政権とは何者なのでしょう。

安倍政権が国際銀行家グループの命令のまま消費増税を強行するのは、あくまでも「体力のない企業」を整理させるためです。

すでに外資が日本に入って来て、企業再生ファンド(破綻して安くなった日本企業を買い叩くハゲタカ・ファンド)の組成を準備しているといいますから、現政権は、国際金融勢力のエージェントとして滅私奉公しているということになります。

<中間省略>

・・・それでも無邪気な日本の銀行と預金者は、日銀のマイナス金利拡大こそが日本を救うと信じ込まされて、唯々諾々と従うでしょう。

それは、日本国民の死出の旅になります。

いやいや、抽象的な意味で言っているのではありません。
文字どおり「日本の完全なる死」です。

私は、今の状況を「金融アポカリプスが薄ぼんやり見えてきた」と表現したいと思います。

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また、レバレッジド・ローン破綻についても、【
2019/08/08配信】「ドルの終焉に言及したJPモルガンと金本位制に支えられたロシアの暗号通貨」にて詳述しています。


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

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