ハリマオレポート

| 全記事タイトルリスト
ホーム   »   ウェブマガジン  »  サウジ石油施設の偽旗作戦はEUの「脱ドル化」合意へ
               
mag201909-11.jpg

世界の限りなく100%の人々は、この真相に至ることはない。

サウジーイランとの対立激化を仕掛け、中東で大規模な紛争を惹起させようとしているのも、すべては「脱ドル化」に繋がっている。

そして、その果てにある荒涼とした風景とは・・・悲しいことに誰にも見えていない。


この記事は、「カレイドスコープのウェブマガジン」の最新記事のダイジェストです。

本記事はウェブマガジン全文の4分の1程度です。全文はウェブマガジンでお読みください。

悪魔に乗っ取られてしまった欧米と日本のメディア

<前半省略>

・・・まさに一触即発の様相を呈し始めた水面下でのイランーサウジーイスラエルの三つ巴の戦い(背後には米英同盟とローマ)については、CNNがイラク戦争で果たした役回りが、なんと、英国の伝統あるBBCに引き継がれたように見えます。

昨年の5月、6月、中東・ホルムズ海峡付近のオマーン湾で起きた民間船舶への一連のテロ攻撃について、ペンタゴンのみならず、どの西側諸国も、どのメディアも真相に至っていません。

彼らは、未だにイラン犯行説を裏付ける証拠を出すことができないのです。

・・・
しかし、今月14日に「サウジアラビアの石油施設が軍事的攻撃によって破壊された事件」について、欧米メディアは「これでイラン犯行説が裏付けられた」と力説しています。

その根拠は?

・・・石油施設への攻撃が行われた2日後の記者会見で、「イランが背後にいるという証拠を見たのか」と記者に問いかけられたトランプは、「確かにそのようだ」と答えたものの、別の記者が「(トランプ大統領は)イランの仕業である言いましたが・・・」と質問すると、トランプは語気を荒げて、「私はそのように言っていない。なぜ君はそう言うのか」と記者をたしなめる場面がありました。

つまり、トランプは、「限りなくイランが黒だ」との印象操作を行うも、イラク戦争の間違いを犯したくないメディアがトランプに証拠を求めたとたん、「私はイランが悪いだなんて一言も言っていなーい。それは、あなた方、フェイクニュースを連発するメディアの方だろうに」とヒラリと身をかわしたのです。

<以下省略>

迷走発言を連発するトランプ陣営の破れかぶれ

<前半省略>

・・・BBCは、今回のサウジの石油施設への攻撃について、匿名のタレこみや、怪しい人物からもたらされた情報ソースを元にして以下のように報じています。

「9月14日のサウジアラビアの石油施設に対する攻撃は、イランに支援されたイスラム教シーア派系武装組織フーシ派による戦略的脅威をいっそう強調することとなった。

・・・攻撃に使われた多くの高性能ドローンは、いったい誰がフーシ派に提供したのか、という新たな議論を呼ぶこととなった。

フーシ派は、単に民間レベルのドローンを(改造するかして)空爆機能を持った兵器として活用したのか、それともイランから相当の支援を受けたのか?

イランと同盟関係にあるフーシ派は、イエメン政府とサウジ主導の湾岸連合と戦っている。

イエメンは、アブド・ラッボ・マンスール・ハディ大統領がフーシ派によってイエメンを追い出された2015年から内戦状態にある。
サウジアラビアはハディ大統領を支持し、反政府勢力(フーシ派)に対する地域諸国の連合を率いている。

サウジ連合は、ほぼ毎日フーシ派に空爆を仕掛けているが、いっぽうのフーシ派もまた、サウジアラビアにミサイルを撃ち込むという報復に出ている」。

<省略>

・・・さらにBBCが巧妙なのは、サウジアラビア主導による封鎖によってイエメンに物資が届かず、兵糧攻めによって数百万人のイエメン人が飢餓に瀕しているというのに、この封鎖をほんの一部だけ解いて、わずかな物資を餓死寸前の人々に供給したサウジアラビアと、これを取り持った国連が、あたかもホワイト・エンジェルであるかのごとく報じていることです。

BBCの過去の報道から明確に言えることは、CNNのように「捏造」と非難されない程度の「重要な事実の欠落」であり、BBC読者は世界支配層が西側の対イラン・アジェンダを前進させるのに、少なくとも邪魔をしないよう洗脳されているということです。

そもそもイエメンの内戦は、チュニジアを皮切りに、2011年からアルジェリア、リビア、シリア、エジプトへと広がっていったワシントンの中東民主化ドミノの延長線上にある戦略によるもので、イエメンをワシントンの傀儡政権によってコントロールしようという目的の下で計画的に引き起こされたのです。

それ以降、米国とサウジの同盟は、イエメンを残忍に破壊して21世紀最悪の人道危機の引き金となったのです。

国連は、今年に入ってからも「イエメンの人道的危機は世界最悪の状態のままである」とイエメンの悲惨な状況を一部だけ報じています。

「推定2400万人(人口の80%近く)がイエメンで支援と保護を必要としている。
そして、今でも飢餓と欠乏が数十万人の命を脅かしている。
人道支援は、イエメンの数百万人のライフラインになりつつある」・・・

西側の世界支配層のためのショックアブソーバー(世論をなだめるための)として設立された国連ならではの、優雅な日和見発言です。

「イエメンの言いたいことは、しかと承りましたぞよ。後は、当事者同士で良しなに取り計らいくだされ」ということです。
しかし、本音は、「後は野となれ山となれだ。我々の知ったこっちゃない」ということでしょう。

<以下省略>

イラン挑発の道筋は米国の保守系シンクタンクが書いた

<前半省略>

国際銀行家グループと欧州王家に操られているリアル・ディープ・ステートのホワイトハウスは、世界統一政府の樹立というゴールに向かって慎重に歩を進める当たって、イランとサウジ、イスラエルとの間の緊張をいっそうエスカレートさせ、大規模な中東紛争を惹起させる前に、「平和のメーカー」として米国を描く必要があるのです。

たとえば、2009年のブルッキングス研究所の論文「ペルシャへの道は?イランに対する新しいアメリカの戦略のオプション(Which Path to Persia? Options for a New American Strategy toward Iran)」の中で以下のような記述を見つけることができます。

「米国がイラン空爆を開始する前に、イランに対する挑発が成功すれば、米軍による空爆に正当性を与えることができる。
そうすることは(米国のアジェンダにとって)はるかに望ましい。

さらに、米国による挑発に対して、イラン側が想像以上に致命的な反応を見せれば、米国にとっては、ますます有利になる。

もちろん、米国がこのゲームを認識せずにイランを段階的、かつ計画的な挑発によって暴発に導くことは非常に困難で、仮に不用意に、このゲームを始めることができたとしても、それは我々の利益を損なうだろう」・・・

まさしく悪魔のようなシンクタンクが、ワシントン周辺に拠点を構え、常に最高権力者に近づいて、このようなことを吹聴しているのです。

ボルトンの起用とともに態度を豹変させたトランプを見て、イランのロウハニ大統領は、イランの国営テレビに出演し、「ホワイトハウスは頭がおかしくなってしまった」とトランプ政権を強く非難しています。

しかし、如才のないトランプは、この放送の前日に「米軍はペルシャ湾に関わるべきではない」とツイートしています。
「米国はペルシャ湾に関わりたくはないが、中東の平和のためには、やむを得ず軍事力を持って、これに対抗する」というわけです。

米国はすでに、ペルシャ湾で起こった一連の疑わしいテロ事件を利用して、数百人の部隊をサウジアラビアに送ることを正当化しました。

<以下省略>

世界は、すでに真犯人を知っている

いっぽう、主流メディアと一線を画す分析的な記事で定評のある「FP」は、「サウジ石油施設への攻撃について知っておくべきこと」の中で、事実は主流メディアが報じているものと大きく異なる点がいくつかあると指摘しています。

世界中の有識者は、早くもトランプ政権に疑義を呈しています。

そこで、世界はトランプ政権に再度、質問しています。
「犯人が特定できているのであれば、攻撃がどのように実行されたのかについても明らかにすべきですが、大統領、いかがでしょう?」・・・

これらの断片をつなぎ合わせて一枚の絵にすると見えてくるもの・・・それは、石油施設に大きなダメージを与えたのは、フーシ派が大げさに言っているドローン攻撃によるものではなく、「どこからともなく飛んできたミサイル」によるものである、ということです。

<省略>

・・・いずれにしても、ペンタゴンが、どのようにとぼけようとも、主流メディアがいくら巧妙にスルーしようとも、世界は真犯人を知っているのです。

トランプの隠された狙いは、イランとの貿易を続けようとするEUの脱ドル化を促すこと

<前半省略>

・・・トランプは、2018年5月にイランとの取引を継続することを可能にする包括的共同行動計画(JCPOA)から離脱し、さらにSWIFT(スイフト:国際銀行間通信協会)に圧力をかけてイランを追放させることに成功しました。

それは、イランとの取引ができる包括的共同行動計画(JCPOA)に署名したEU諸国に衝撃を与えました。

そこで、EU内では、ユーロ導入以来初めて、別の支払い機関のアイデアが提唱されたのです。

仏独英の3ヵ国は今年1月31日、トランプ政権によるイラン制裁強化を見越して、その後もイランとの貿易を継続するための特別目的事業体(SPV)を正式に発足させました。

INSTEX(
Instrument for Supporting Trade Exchanges:貿易取引支援機関)はこのSPVの代理店に当たる組織です。

英仏独の3国は、対イラン貿易支援機関「INSTEX計画」に数百万ユーロの資金を拠出しました。

<省略>

・・・要するに、トランプは、ひたすらドルを弱らせて、国際通貨としての地位から引きずり下ろすことによって、ドルの崩壊から世界を守ろうとしているのです!!

「そう、守ってくれるのです!」・・・

なんと馬鹿げた・・・

「トランプは世界を経済崩壊から救う救世主」・・・トランプ支持者が、そのように考えているとすれば、彼らに一つだけ助言したいことがあります。

トランプが守ろうとしている世界とは、彼のパトロンである国際銀行家グループが新しく構築するデジタル通貨システムによる支配的世界のことであると。

したがって、10月30日を期限として、EUから合意なき離脱を強行しようとしている英国のボリス・ジョンソンの後ろ盾がドナルド・トランプと言われているのも当然ことなのです。

この複雑怪奇な関係性の背後に見えて来る実相を、世界のどれほどの人が理解できるのでしょうか。


※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。

●この記事は最新のウェブマガジンの一部です。全文はウェブマガジンでお読みください。
【初月無料】 新規お申し込みの月の月末までは無料です。
foomii_web.png
カード、銀行振込、コンビニ決済、ペイジー、ケータイ決済に対応しています。





               
NEXT Entry
リーマン前夜!金融黙示録から目を背ける日本人の運命
NEW Topics
社会主義からAIエンペラーが統治する共産主義へ向かう
国際決済銀行(BIS)は日本にゴールドの備蓄を許さない
ソフトバンクが自動車産業乗っ取りのための標的に!?
EU離脱・気候変動・タックスヘイブン・暗号通貨④
EU離脱・気候変動・タックスヘイブン・暗号通貨③
EU離脱・気候変動・タックスヘイブン・暗号通貨①②
「晋三 39歳」と2009年ビルダーバーグで決定!ドル崩壊
東京五輪、横浜カジノ、金融危機ー崩壊へ向かう日本②③
東京五輪、横浜カジノ、金融危機ー崩壊へ向かう日本①
リーマン前夜!金融黙示録から目を背ける日本人の運命
プロフィール

ハリマオ2

Author:ハリマオ2
「カレイドスコープ」の姉妹サイトです。近未来の完全監視社会と人間動物農場、そして人口削減についてレポートします。

ウェブマガジン

世界の実相を知ることができるブラウザで読む高密度ウェブマガジン。
ご質問について
初歩的なご質問については、更新作業の妨げになるのでお受けしません。まずは自分で調べることを習慣づけてください。
全記事表示リンク
メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:


Page Top