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シリコンバレーのBig-Techは、実は国防総省の後押しによって地球全体を対象とした超監視システムの構築のために生み出された。

Big-Techとは、Big Brotherのことである。

“バレー”は、マルサスの人口論の熱狂的な信奉者が集まる「人口削減のための秘密の谷間」のことだった・・・

この記事は、「カレイドスコープのウェブマガジン」-最新記事のダイジェストです。
ダイジェストは全文の6分の1程度です。全文はウェブマガジンでお読みください。

予知能力を持つタコと宇宙に飛び立ったタコ

<前半省略>

・・・2013年12月5日の深夜、米・国家偵察局(NRO:National Reconnaissance Office)は、カリフォルニア州のヴァンデンバーグ空軍基地から、アトラス Vロケット・シリーズの新しい監視衛星「NROL-39」を打ち上げました。

米・国家情報長官局(ODNI)は、公式ツイッターや他の広報メディアを通じて、連日、打ち上げ時の画像や動画アップロードして、その成功をアピールしました。

しかし、民間のメディアが注目したのは、この新型スパイ衛星のフェアリングと呼ばれる先端部にペイントされたミッション・ロゴでした。

それは、ドイツのシー・ライフ水族館に突如、お目見えした“予言タコ”ポールと同じ、悪魔の生き物が吸い付くように地球の表面を覆っている絵柄のロゴマークです。

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しかも、そのロゴには、'Nothing Is Beyond Our Reach'(我々の目の届かないものはない)という、全世界監視網が完成したかのようなメッセージが記されていたのです。

すぐさまメディアが反応すると同時に、多くの連邦議員も「このロゴはNSA(国家安全保障局)による通信傍受の強化を示しているに違いない」と色めき立ったのです。

連邦議員にも知られることなく、もちろん米議会で諮ることもなく、米国の秘密の情報機関は「米国の市民に完全に秘密にしながら、彼らが隠したい“何か”を行うために着々と準備していること」が明らかとなったのです。

フォーブスのスタッフライター、カシミヤ・ヒルは、「これは由々しき事よ、相当深刻なことになっている」と、さっそく記事にしました。

タコが覆っている地域が北米だからです。

<以下省略>

監視強化対象の北米と新世界秩序(NWO)のユーラシア

さて、茫漠とした陰謀論の荒野から、米国の政官界と情報産業界に深く根を張っている「リアル・ディープ・ステート」が徐々に真の姿を現しつつあることを示す、もうひとつの重要なロゴがあります。

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このロゴは、米国の公的機関である「情報認知局(IAO:Information Awareness Office)」の公式のロゴマークです。

情報認知局(IAO)は、国防総省・高等研究計画局(通称「DARPA」)の「全情報認知(Total Information Awareness:TIA)」プログラムの一環として創設された主に米国の市民を対象としたスパイ監視組織です。

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このロゴマークのデザインは、1ドル札に描かれているピラミッドの「オール・シーイング・アイ(All Seeing eye)」=「すべてを見通す目」、つまり、この組織の名前にあるAwareness=「認知・目覚め」の意味を持つ『啓明の光』が地球を照らしている図になっています。

その照らしている地域は、ユーラシア、ヨーロッパ、北アフリカです。

<省略>

犯罪を未然に防ぐプログラムが全国民監視システムに変わっていった経緯

国防総省・高等研究計画局(DARPA)の「全情報認知(Total Information Awareness=TIA)」の全体概念は、情報認知局(IAO)のロゴにラテン語で“scientia est potentia”(知識は力)と記されているように、「DARPAは、地球上のすべての情報を集めて人々を見ており、その目は、“すべてを見通す目”である」ということになります。

まさしく、長い間、世界の陰謀論界隈で言われてきた「イルミナティー/フリーメーソン」の「オール・シーイング・アイ」そのものです。

その実行組織である情報認知局(IAO)には、監視カメラを使用して個人を特定し追跡することができるバイオメトリック監視技術を始めとする、あらゆる監視技術への資金提供が行われました。

情報認知局(IAO)は、レーガン政権で 国家安全保障担当大統領次席補佐官(中将)を努めたジョン・ポインデクスター(John  Poindexter)と、サイエンス・アプリケーションズ・インターナショナル(Science Applications International Corporation:SAIC) の役員だったブライアン・ヒックス(Brian Hicks)の二人が、9.11同時多発テロ直後、国防総省に接近し、新しい国民監視機関の必要性を熱心に説いたことに始まっています。

情報認知局(IAO)は、2002年1月に、ブッシュ大統領の肝いりで設立されたDARPAの下部組織ですが、やがて、その活動方針がDARPAの全体概念になっていったのです。

<中間省略>

・・・TIAプログラムそれ自体は、情報技術を、より適切に検出、分類するためのツールを提供するプロトタイプのシステムに統合することを意図した情報認知局(IAO)の「システムレベル」プログラムでした。

目的は、米国の政府機関が、米国に不利益を与えるような行動を事前に把握することによって、潜在的なテロリストを特定することでした。

それが、どのような経緯をたどって、米国の市民の監視が簡単かつ合法的にできるようになっていったのか、ナショナル・ジャーナル誌の記者シェーン・ハリスが語っています。

DARPAの「全情報認知(TIA)プログラム」とIAO(情報認知局)に関する日本語の記事では、学会誌「情報処理」の2004年4月号に藤崎哲之助氏が寄稿した論文があります。

日本国民の個人情報を差し出そうとする霞が関と携帯電話会社

このように、「全情報認知(TIA)」プログラムは、全米から猛反対にあったため、国防総省は「全情報認知(TIA)」を隠して、その実、これをさらに発展させた「ライフログ(LifeLog)プログラム」をスタートさせたのです。

Wired誌などは、「ライフログ(LifeLog)プログラム」について、「個人の存在全体を追跡するデータベースを構築するための野心的な取り組み」であると肯定的に受け止め、先走った日本の経済産業省などは、「情報大航海プロジェクト」なる得体の知れないプロジェクトを立ち上げ、NTTドコモに委託して民間のモニターを使っての実証実験まで行っていたのです。

これこそが、テレビの経済情報番組で盛んに宣伝されていた、NTTドコモの提供する「情報大航海 マイ・ライフ・アシスト・サービス」だったのです。

<中間省略>

・・・ライフログ(LifeLog)と「全情報認知(TIA)」プログラムとの関係については、「国防総省とマイクロソフトの『代理脳計画』」に詳しく書いています。

10年前の記事ですが、この記事を書くに当たって、今読み返してみると、まさに「リアル・ディープ・ステート」による全方位監視網の構築に二つ返事で協力を申し出た経済産業省と日本最大の携帯電話事業会社の軽はずみな衝動に、そら恐ろしいものを感じるのです。

しかし、DARPAは、2004年2月に、突然「ライフログ(LifeLog)プログラム」の開発を中止してしまったのです。

<以下省略>


(パート2につづく)

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