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呪術の国・米国では、国民の50%が陰謀論を信じている。

陰謀論好きな国民を騙すには、彼らが好む魅力的な陰謀論をあてがってやればいい。

そうすれば陰謀論者たちは勝手に陰謀論を広げて、グローバリストが世界の裏側で隠れるようにしてやっていることを見えないようにしてしまう。


この記事は、「カレイドスコープのウェブマガジン」-最新記事のダイジェストです。
ダイジェストは全文の4分の1程度です。全文はウェブマガジンでお読みください。

トランプの嘘っぱちドクトリンを「4次元チェス」で誤魔化す陰謀論者たち

「トランプの4次元チェス」の妄想話がミームで広がっています。

ミーム(meme)とは、「インターネット・ユーザーが、主に嘲りの対象をユーモラスなネタにして急速に広げてきた画像や、ビデオ、コピー」のことです。

<中間省略>

・・・今度のトランプの「やらせ貿易戦争」も、すぐにインターネット・ユーザーに見破られてしまったようです。

「トランプの4次元チェス(4D Chess)」といった一連のミームは真相を突いています。

トランプの目の前にあるのは、難解な3次元チェスで、4次元目はトランプの脳内にあるというわけです。(トランプに関するミーム・ギャラリー

「トランプは反グローバリストであり、ディープステートの奴隷システムを崩壊させようとして命をかけているんだ。トランプの仕掛けている貿易戦争は彼の4次元チェスの一部なんだ」よと・・・

つまり、「4次元の世界は誰も見ることができないので、トランプの複雑な戦術も馬鹿な大衆に分かるわけがない。

現代の救世主トランプなら、我々を必ずや国際銀行家の奴隷システムから救ってくれる!のだから、彼の貿易戦争を黙って応援していればいいんだよ」ということです。

「トランプの頭の中など理解できるはずがないだろ! 分からなくても信じろ!」・・・これが、日本の
精神病質のトランプ狂信者で暴力的な陰謀論者のメンタリティーです。

「なぜ人々は陰謀論に嵌ってしまうのか?」

<前半省略>

・・・サイエンスABCの「なぜ人々は陰謀論に嵌ってしまうのか?」では、「米国人の50%が陰謀論に陥っている」との結果を得た調査レポートを取り上げています。

ここで言う「陰謀論」とは、誰も確かめることができないのに、何の根拠もなく信じ込んでいる「トランプの4次元チェス」のような妄想世界の話のことであって、確かなオープン・ソース・スタディーによって論理的に陰謀を解き明かそうとしている優れた研究者の働きと混同してはなりません。

政治学者のエリック・オリバー(Eric Oliver)とトーマス・ウッド(Thomas Wood)の二人は、陰謀論を次のように定義しています。

それは、「なにがしかの極悪非道な目的の推進を図っている隠れた邪悪な勢力に言及した説明」であると・・・

陰謀論は、その国や地域の特定の文化、宗教に巧妙に織り交ぜられているため、事実とパラノイアによるフィクションとの境界が曖昧になりがちです。

米国の場合はキリスト教文化なので、「トランプは救世主」という言葉に条件反射的に反応します。

この画像は、SNSで大分出回ったミームです。

この国では、「トランプは、長い間虐げられてきた99%の我々が待ち望んでいた救世主だ!彼の後ろにはイエス・キリストが憑いている!」ということになるのです。

<以下省略>

トランプを手取り足取りお膳立てした人々

<前半省略>

・・・かなり前からネットで議論されてきた「なぜ、超資本家は世界経済を終わらせようとしているのか」についてですが、私は6年前に、その答えを出しています。

世界政府主義者であるグローバリストが、さらなる利益を得る機会を創出するために、「彼ら自身がつくった既存のシステムのすべてを破壊しなければならない」という現実を受け入れないのであれば、現在の世界が、なぜ、これほど複雑怪奇になっているのか理解することはできません。

約1年前、米国のオールターナティブ・メディアが、「トランプの正義の貿易戦争」という目新しいおもちゃを陰謀論好きな若者たちに投げ与えると、Qアノンというトランプのチアリーダーが、どこからともなく現れて「我々のトランプなら、ディープステートを一掃し、米国の抱える問題など、わずか数ヵ月で解決してくれるさ」と言い出したのです。

痴呆がかった若者たちは、これらの道化芝居に同意して、「トランプさぁ~ん」と口をあんぐり開けて叫んでいるのです。

これは「100% ありえない」ことです。
なぜなら、トランプ自身とQアノン自体がディープステートの中心だからです。

私は、トランプ政権発足直後に、そのことを書いています。

<省略>

・・・ウィルバー・ロスは、ロスチャイルド金融王朝の命を受けて、完全に操り人形となったトランプの背後霊として、貿易戦争を世界中に広げようとしている中心人物です。

そして、トランプの最大のスポンサーは、ユダヤ人のシオニストであり、ラスベガス拠点の上場企業ラスベガス・サンズの会長であるマフィアのドン、シェルドン・アデルソンです。

トランプは、このアデルソンが提供した巨額の選挙資金によって大統領選を制したのです。

そして、AIによって資産運用を行っている巨大ヘッジファンド「ルネサンス・テクノロジーズ」の共同CEOであるロバート・マーサーは、トランプを大統領選で勝たせるため、自ら資本を出して「ケンブリッジ・アナリティカ」を創設し、先進的なコンピュータ・アルゴリズムによって有権者の心理を操っていたのです。

一見、何気なく見えるトランプのツイッターでの発言は、本当は、いかにして大衆を扇動できるか、AIによる精緻な分析の下で抽出された言葉によって構成されているのです。

<以下省略>

トランプの金本位制の導入が現実になる可能性は?

彼らは、トランプが金本位制の復活をほのめかすと拍手喝采しています。

しかし、パウエルFRB議長はこれを否定しています。

だから、金本位制の復活は、大いに可能性があります。

何しろ、エルサレムの嘆きの壁の全体を、金(ゴールド)でコーティングして、自分の名前を刻むことが夢であると、公式に語っているトランプのことです。あながち、根も葉もない噂として片づけることはできないのです。

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<省略>

・・・金本位制の可能性については別稿で改めて書く予定ですが、骨格だけ記しておくと、まず西洋のシステムは、制度疲労から骨粗しょう症に陥っており、二度と回復させることはできません。

したがって、世界支配層は、西洋を捨てて東洋へ、そう、みなさんの大好きなユーラシアに移動しようとしています。

まず、東京都のホームページにあるように、「東京都とシティ・オブ・ロンドン・コーポレーションの交流・協力に関わる合意書」が締結されています。

そして、首都大とロンドン大が教員交流などで連携協定を結んでいます。

首都大学東京という大学名は評判が良くなったためか、再び旧名の東京都立大に戻されたようです。

賛否両論のMMTですが、この東京都立大学出身の経済評論家が、「MMTを導入すれば日本のデフォルトはあり得ない」と力説して回っていますが、おそらくシティー・オブ・ロンドンの日本上陸と無関係ではないでしょう。

というのは、米国とヨーロッパの世界支配層たちは、古巣の西洋を捨ててユーラシアに新天地を建設しようとしているからです。

そのとき、中国が、かつての米国の役割を果たし、東京がロンドンの役目を果たすようになるかも知れません。

シティー・オブ・ロンドンがウォール街を使って世界最大の経済大国・米国をコントロールしてきたように、東京がシティーの代わりにユーラシアの新世界秩序の金融センター上海をコントロールするようになるかもしれない、ということです。

気の早いゴールドマン・サックスは、真っ先に日本に唾をつけておこうと、日本で銀行免許の取得に動いています。

これこそが、シティー・オブ・ロンドンのニューコートのグランド・デザインの一部なのです。

ですから、ユーラシアにおける新世界秩序の曙こそが、実は、ニューコートの新世界秩序のエピゴーネン(亜流)ということになるわけです。

<以下省略>

新世界秩序の実験国家・中国の人間格付制度(信用スコアシステム)は日本でも普及するか

<省略>

・・・経済崩壊のトリガーを引くのは、ファンダメンタルではありません。

・・・貿易戦争の最中に、これが起こるとすれば、それはトランプが完全に「お払い箱」と判断されたことになります。

反対に、トランプの消費期限が切れていないと判断した国際金融のグローバリストが、当分の間、トランプを使おうと考えた場合、次から次へと噴出する彼のスキャンダルは、なーんとなく消えていくでしょう。

今のところ、「イスラエル・ファースト」を「アメリカ・ファースト」に巧妙に置き換えて、ホワイトハウスのハーメルンの笛吹男、ドナルド・トランプは、無知な米国の若者たちの唆して保守的な運動をいっそう高揚させ、革命に引きずり込もうとしているのですから、まさに、これ以上ないほど適役です。

念のために付け加えておくと、トランプこそ、若者たちを蜂起させて米国で内戦を引き起こそうとしているのです。

「新しいアメーリカにようこそ! これが、君たちが望んだ共産主義の新生アメリカだよ」とね。 

・・・そして、トランプの狂信的信者たちは、攪乱要員としてのCIAのエドワード・スノーデンや、ロスチャイルドのエージェントであるジュリアン・アサンジの身の上など心配しなくていいのです。

すべては、演者です。

だから、トランプの身の安全も心配する必要はないのです。当面の間は・・・

<中間省略>

・・・しかし、グローバリストたちは、彼らが望む本当の新世界秩序を、まだ実現できていません。

その前に、中国をグローバル・エリートの新世界秩序のモデル国家にして、いくつかの地域に分割する必要があるのです。

クリントン政権時代に、ホワイトハウスで盛んに議論されたことは、「中国を6~7つのブロックに分解する」ことでした。

グローバリストが欲しいのは、上海、深圳、厦門を含む華南地方の消費意欲が旺盛な約3億人の人口です。

それ以外の地域は、彼らのビジネスの対象にならないので食指が動かないようです。

すでに中国では、14億人の半分の約7億人に対して、人間の格付制度「信用スコアシステム」が導入されています。
まるで、牛肉の等級付けのようです。

三菱UFJは、「中国社会で活用が進む信用スコアは日本社会でも普及するのか?」といった興味深い記事を出しています。

可能性は高いでしょう。

<省略>

・・・世界崩壊のストーリーは、すでに私たちの目の前に展開されようとしています。

メディアはカオスを増長させます。
そのとき、友人、あなたの伴侶、あなたの子どもとでさえ意見が割れるでしょう。

本当に打倒すべき相手は誰なのか、どんなに凄まじいカオスになったとしても決して見失わないことです。

そのカオスに巻き込まれてしまえば、たちどころに世界経済崩壊の大渦に飲み込まれて溺れ死んでしまうでしょう。

トランプの恫喝外交の真の狙いは、欧米を弱体化させて資金を中国へ押しやること

さて、イランへの軍事攻撃をすでに承認しているトランプは、いよいよ米軍を動かしてイランをミサイル攻撃するのでしょうか。

そもそも、この中東を覆う不穏な空気の流れは、トランプによる「理由なきイラン核合意の破棄」から始まったのです。

<省略>

・・・操りロボットのトランプは、シナリオライターの書いた脚本どおり、イラン悪玉説を声高に叫んでいます。

・・・しかし、イラン国営の英語ニューステレビチャンネル「プレスTV」(2018年5月11日付)は、この日がやってくることをあらかじめ覚悟していたかのような記事を掲載しています。

記事の見出しは「CNPC(中国石油天然気集団)は、イランのガス田開発プロジェクトにおいて、トタル(Total)に取って代わろうとしている」です。

フランスの巨大な石油・天然ガス企業「トタル(Total)」は、イラン南部サウスパルスの世界最大のガス田の開発に着手しましたが、米国の対イラン経済制裁が強化された場合、開発を中止する可能性があるとのこと。

ヨーロッパにイラン制裁の同調を求めるトランプを刺激しないよう、トタルがサウスパルスの開発から撤退した場合、中国の国有企業、CNPC(中国石油天然気集団)が、トタルの後を引き継いで開発を続けるとになりそうだ」と報じています。

そうなった場合、サウスパルスの51%の権利を握っているトタルは、すでにこのガス田開発に2000万ドルを投じているCNPCに権利を明け渡すことになります。

つまり、トランプのイランへの制裁強化は、彼らのユーラシア新世界秩序の中国に利益誘導する結果となるのです。

<省略>

・・・コルベットレポートの「巨大な分断:欧米は、とのようにして自らの没落を計画しているのか」にあるように、世界支配層は、計画的に米国とEUを没落させて、西側世界から資金を東側世界に逃がそうとしています。

一足先に金(ゴールド)が中国に移動していますが、
その西洋の資金の避難先こそが、シティーの支配下に置かれるかも知れない日本であるというわけです。

・・・EUをさらに弱体化させて崩壊寸前まで追い込んだとき、EU加盟国の何ヵ国の資金が一気呵成に中国になだれ込んでくるはずです。

・・・英国王室がパナマ文書を流出させた後、突如、腐敗防止キャンペーンの旗振り役を買って出たのも、タックスヘイブンの裏金脈の資金をユーラシアに流すためなのです。

英国のメイ首相辞任の後、次期首相にと有力視されているのが、ボリス・ジョンソンですが、彼もまた、英国王室の忠実な下僕であり、シティーの奴隷の駒に過ぎないのです。

これで、全体の青写真が透けて見えてきたのではないでしょうか。

世界の裏側では、Qアノン情報とは、かなり異なったことが進行しています。


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